印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 日本アクアは100人以上の営業担当者に貸与しているWindowsタブレット「Surface」の管理ツールとして「LanScope An」を採用した。エムオーテックスが1月12日に発表した。 LanScope Anは、Micrsoft Azureをベースにしたスマートデバイス管理ツール。管理対象のスマートデバイスにアプリをインストールすることで、端末のさまざまな情報を自動収集し管理する。通常のモバイル端末管理（MDM）機能に加え、アプリの稼働情報や位置情報、操作ログを取得でき、スマートデバイスの活用状況も見える化する。 日本アクアは、戸建住宅吹付断熱材の国内シェアナンバーワンのメーカーで、2015年は3万6000棟以上を施工した。同社は、
中国Huaweiの日本法人ファーウェイ・ジャパンは、12.0インチのWindowsタブレット「MateBook」を7月15日に発売する。別売りのキーボードカバーを組み合わせれればノートPCになる2in1スタイルで、米Microsoftの「Surface」に似た端末だ。ビジネス利用をターゲットにしている。価格は6万9800円（税別）から。 12.0インチ（2160×1440ピクセル）ディスプレイ、Core m3／m5プロセッサ、4GB RAM、128GB／256GB ROM、約500万画素カメラを搭載。OSは64ビット版Windows 10 Home／Pro。バッテリーは9時間の連続使用ができ、2.5時間でフル充電できるという。 アルミニウムボディに上下左右対称のシンメトリーデザインを採用し、周辺部にダイアモンドカット加工を施すなどデザイン性を高めた。厚さ6.9ミリ、重さ約640グラムに抑え
いろいろな仕事を渡り歩き、今はインフラ系エンジニアをやっている。いろんな業種からの視点も交えてコラムを綴らせていただきます。 ■正にWindowsを手にその熱さを感じてみよう 最近、家電量販店に行くとWindowsを搭載したタブレット端末を多く見かけるようになった。Windowsのパソコンというと、大きなケースに部品を詰め込んで自作した経験が多くある。あの、薄い板状の中にWindowsが動くだけの機能が詰まっていることに時代の進歩を感じる。 そして、その端末でWindowsを起動すると、技術の進歩を正に肌で感じることができる。以前から、挑戦的に技術を駆使して定期的に小型端末はリリースされてきた。その度にPC関連の雑誌で大きく取り上げられていた。そんな感覚からすると、タブレットの技術の凄さに驚きを隠せない。 ただ、特筆すべきはその熱さだ。端末を持っていると実際に熱い。インストールしたソフトウ
関連キーワード Windows 10 | iPad | Windows | Mac ハイエンドタブレット「VAIO Z Canvas」《クリックで拡大》 2014年2月にソニーはPC事業からの撤退を発表したが、同社が展開していたPCブランド「VAIO」は消滅しなかった。ただし、VAIOは変身を遂げており、それを象徴するのが「Windows 10 Pro」搭載のハイエンドタブレット「VAIO Z Canvas」の登場だ。以前のVAIO PCをよく知っている人なら、VAIOのこの新しいフラッグシップ製品（※）の優れたパフォーマンスと柔軟性に驚くだろう。 ※VAIO Z Canvasは米国では2015年10月に発売された。日本での発売は2015年5月。 併せて読みたいお勧め記事 ビジネスユーズに最適なタブレットとは？ 「iPad Pro」がMacとWindows PCを駆逐？ 「それは無理」と断
インテル® Atom™ プロセッサー搭載 最近企業ユーザーから、「導入したものの、大量のタブレットが使われず、死蔵されたままになっている」という声を聞くようになった。クライアントPCよりも低価格、タッチ操作の斬新さに引かれてタブレットを大量導入したものの、さっぱり使われないままとなっている――そんな失敗事例が生まれているのだ。 その一方で上手にタブレットを活用している企業も出てきている。従来はクライアントPCを持っていなかった企業がタブレット導入によって情報共有を実現する例や、それまでデスクトップPCやノートPCを使っていた企業がタブレットの機動性を生かし、それまでにはなかった場所でコンピューティングパワーを活用できるようになった。その結果、導入までに抱えていたトラブルを解決した例もある。 では、上手にタブレットを活用している企業と、導入したものの活用されないままの企業の差はどこから生まれ
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 女川町災害公営住宅建設事業を手掛ける一般社団法人女川町復興公営住宅建設推進協議会は、事業における電子記録債権を活用した資金支援スキームを三菱東京UFJ銀行（BTMU）と三菱総合研究所（MRI）とともに提供するにあたり、工事進捗管理システムにパブリッククラウドサービスとタブレット端末を活用している。 システム構築を手掛けた日本ビジネスシステムズ（JBS）と、開発環境などを提供した日本マイクロソフトが3月4日、発表した。 東日本大震災の被災地における災害公営住宅の建設では、建設事業者への建設費用の支払が全戸引渡時に一括で実施するため、事業者は通常の公共工事で採用される前払金などを受け取ることができず、人件費や資材購入費などを各自で立て替える
印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます IDC Japanは、企業がどのようにスマートフォンとタブレットを活用しているのか実態を調査、1月20日に結果を発表した。OSで見ると、スマートフォンはiOSが71.6％、Androidが57.3％、Windowsが10.0％、タブレットはiOSが73.6％、Androidが34.5％、Windowsが24.9％となった。 タブレットでのWindowsの利用率は2013年に実施した前回調査の17.3％から大きく上昇しており、Windowsタブレットが浸透し始めていると説明。Androidは前回調査の42.2％から大きく下落している。利用している業務内容としては、メールやスケジュール管理、情報の共有が中心で、販売管理や在庫管理、顧客管理、
関連キーワード Microsoft（マイクロソフト） | Office 365 | Microsoft Office | Windows | スマートデバイス | タブレット 米Microsoftは、Windowsを中心とした戦略から、モバイルデバイスを含めたクロスプラットフォーム戦略へとかじを切り始めている。 事実、同社のパートナー企業向け年次カンファレンス「Worldwide Partner Conference（WPC）2014」では、Windowsの次期版については「開発中」と述べるにとどまった。 WPC 2014に参加するパートナー企業各社は、Windows以外のプラットフォーム対応を進める同社の戦略変更と取り組みについて、全体的に満足している様子だ。 関連記事 「Surface Pro 3」 vs. 「Surface Pro 2」はまさかのいい勝負 比較で分かった選ぶコツ 徹底
TechTargetジャパンは2014年2月、TechTargetジャパン会員を対象に「スマートデバイスの業務利用に関する読者調査」を実施した。調査結果からは、企業のスマートデバイスの導入・検討状況から業務利用の状況、スマートデバイスの業務利用に対する懸念点などが明らかになった。本稿では、その一部を紹介する（全ての結果を記載したリポートは、文末のリンクから会員限定で閲覧可能）。 調査概要 目的：TechTargetジャパン会員の企業における、スマートデバイスの導入・検討状況、業務利用の状況について調査するため 方法：Webによるアンケート 調査対象：TechTargetジャパン会員 調査期間：2014年2月5日～2月18日 総回答数：182件 ※回答の比率（％）は小数点第1位または第2位を四捨五入し表示しているため、比率の合計が100.0％にならない場合があります。 43.4％がWindo
ここ1カ月、日経ソフトウエア増刊として出すことになった「日経WinPC 2014年春号」の編集作業に忙殺されていた。そんな中、2月の最終週に開催した弊社のイベント「Cloud Days Tokyo 2014春」で短い講演をするようにと言われ、悩んだ挙げ句にクラウドとはおよそ関係なさそうな「最新CPUの本当の性能」という題目にした。何しろ、パーツの記事しか編集していないのだから仕方ない。 最近のCPUの種類や性能を決めている要素についてごく簡単に紹介するという内容だったが、ありがたいことに、当日は立ち見を含めてステージ周辺が埋まるほどの人に集まっていただいた。私の次がITpro中村編集長の講演であり、そのためにいい場所を確保しようとお客さんが前もって集まっていたのだ、という気がしないでもなかったが、会場の反応を見ると、それなりに興味を持っていただけたようだ。そのときの話をベースに、最近のCP
関連キーワード Windows 8 | iPad | タブレット | Windows RT | Android | Microsoft（マイクロソフト） | Surface 米Microsoftの問題点を取り上げる記事を探すのに、それほど手間はかからないだろう。その多くが、Windowsの最新版に関する普及率の低さに焦点を当てた内容だ。だが、こうした状況が一変する確固たる理由がある。それは、値ごろ感のあるミッドレンジクラスのWindowsタブレットが急増しているからだ。 関連記事 徹底レビュー： iPadより仕事がさくさく進む？ 「Surface 2」はOfficeもUSBも使える 徹底レビュー：異彩タブレット「Surface Pro 2」の斜め上への進化 “キワモノ”ではない「Windows＋Android」デュアルOS端末の思わぬ使い道 iPadやAndroid端末からWindowsア
米Microsoftのピーター・クラインCFO（最高財務責任者）は4月18日（現地時間）、業績発表後の電話会見で、現行の10インチよりも小さいWindows搭載タブレットを数カ月中に登場すると語った。 同氏は、Microsoftは現在複数のOEMと小型のWindows搭載タッチ端末を開発しており、これらの端末は競争力のある価格になると語った。 Microsoftは3月に、Windows 8のハードウェア要件として、最低画面解像度をこれまでの1366×768ピクセルから1024×768ピクセルに変更しており、10インチより小さいディスプレイのタブレット製造が可能になっている。 今月11日には、Microsoftがタブレット「Surface」の7インチモデルを開発していると、Wall Street Journalが関係者の話として伝えた。 関連記事 Microsoft決算、PC市場低迷も2桁台
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