この社会のアジア太平洋戦争についての記憶が対米戦のそれに偏していることはたびたびこのブログで話題にしてきましたが、どうもいまの日本の右派は「日本がアメリカと戦争した」ことすら忘れているのではないか、と思えてきました。 ウォール・ストリート・ジャーナル 2014年2月20日 「ナショナリスト本田悦朗氏がアベノミクスで目指す目標」 衛藤・dissapoint・晟一とか麻生・外務省に正式に抗議が来たという話を聞いたことがない・太郎なんかについても言えることですが、自分たちの本音をアメリカがうけいれてくれるはずだ、と思えるのがすごすぎます。アメリカと戦争したことをすっかり忘れている、という仮定をおいてはじめて、彼らの言動は理解可能なものとなります。
安倍晋三首相の靖国神社参拝をめぐる波紋はおさまるどころか、さらなる広がりを見せている。自国の戦没者に対する追悼の仕方を他国からとやかく言われたくないという不満が背景にある。 安倍首相に参拝を勧めてきた衛藤晟一首相補佐官が、首相の靖国参拝に「失望」を表明した米国に対して、「われわれのほうが失望だ」と動画投稿サイト「ユーチューブ」に投稿した国政報告でコメントした。 菅義偉官房長官は「首相補佐官は内閣の一員であり、個人的見解は通用しない」と取り消しを指示した。これを受けて、衛藤氏は発言を撤回し、動画を削除した。 しかし、安倍首相の周辺では「日本は日本でやって行こう」という独自路線の気運が強まっているのではないか、という疑念を改めて感じさせた。 「米国はちゃんと中国にものが言えないようになっている。中国に対する言い訳として（失望と）言ったに過ぎない」と衛藤氏はユーチューブで解説したそうだが、この見
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京都府が導入した「ハイブリッド式LED街灯」は24ワットのメイン照明１個と1ワットのスポット照明2個で構成する。いずれもLED電球を内蔵したもので、日没後に自動的に点灯する仕組みになっている（図1）。 街灯の最上部には「ダリウス型」の風力発電機が付いている。大きな羽根で回転する通常の風車と違って垂直の軸で回転して、狭い設置スペースでも効率よく発電できる点が特徴だ（図2）。300ワットの発電能力がある。 さらに風車の下には太陽光パネルが斜めに付けられていて、最大で135ワットの電力を供給することができる。風力と合わせて435ワットになり、発電効率を10％と想定すると1日に1kWh（＝1000ワット時）の発電量になる。3個の照明を1日12時間点灯させた場合でも3日分の消費電力に相当する。 風力と太陽光で発電した電力は蓄電池に貯めて、夜間の照明に利用するほか、停電時の非常用電源にもなる。街灯には
戸田建設と三菱グループは長崎市に出力13.2MWの大規模太陽光発電所を立ち上げる。課題は建設予定地の状態だった。高低差があり、柔らかい地盤の方が多い。建設コストや解体コストを考えたメガソーラーの設計と工法とは。 長崎市に立ち上がる「長崎田手原（たではら）メガソーラー発電所」（図1）は、県内でも最大規模の太陽光発電所となる。直流出力は13.2MW。予想年間発電量は約1300万kWhであり、これは標準的な3500世帯の年間消費電力量に相当する。 同発電所の敷地面積は約112万m2。そのうち、28万m2に太陽電池モジュールを設置する。 この数字を長崎県で最も大きな太陽光発電所である「大村メガソーラー発電所」（長崎県大村市）と比較してみよう（関連記事）。大村の出力は13.5MWであり、田手原とほぼ同じだ。ところが、大村の敷地面積は約20万m2であり、狭い面積を有効に活用している。 これは大村が九州
記録的な大雪で見舞われ死者も出た山梨県北杜市。深刻な雪害から数日が経過した「陸の孤島」は今、どうなっているのか。北杜市高根町でデザイン事務所を営む、持留和也（もちどめかずや）さんが現地からルポを送ってくれた。非常にコンパクトにまとまっているので皆さんにもシェアしたい。
東京五輪・パラリンピック組織委員会会長の森喜朗元首相は20日、福岡市での講演で、ソチ五輪・フィギュアスケート団体について「負けると分かっていた。浅田真央選手を出して恥をか
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日本時間の2月20日早朝にソチ五輪で行われたフィギュアスケート女子シングルショートプログラムで、ミスが相次ぎ16位となった日本代表の浅田真央選手に対し、海外の有名スケーターたちがTwitterでエールを送っている。一般ユーザーからの応援の声も、ハッシュタグ「#GoMao」「#MaoFight!」に集まっている。 ソチ五輪男子シングルで17位だったミーシャ・ジー選手（ウズベキスタン）は、浅田選手の演技前に「#GANBATE」タグ付きで声援。演技後には「真央の点数はとても残念だがあきらめないで。フリープログラムを良くするために、さらに大きなサポートを！」と「#MaoFight!」タグを付けてつぶやいた。このタグを使ったのはジー選手が最初のようで、浅田選手を応援するために作ったようだ。 浅田選手を応援するタグとしては「#GoMao」が以前から使われており、ジー選手は「みんな、真央ちゃんをもっと支
安倍晋三首相の靖国神社参拝に関連して、衛藤晟一首相補佐官が動画サイトYouTubeへの投稿で「むしろ我々のほうが（米国に）dissapointだ（失望した）」と述べた。衛藤は発言をすぐ取り消し、動画も削除した。 だが、これは外交防衛問題の基本認識にかかわっている。取り消したからといって、衛藤の理解の枠組みは変わらないだろう。衛藤の個人的認識の問題でとどまれば良いが、そうではなく、米国はじめ諸外国が「政権全体の考え方ではないか」と受け止めるとしたら、事は重大だ。安倍政権の危うさを暗示している。 「外交防衛政策」と「リーダーの信念」は別問題 衛藤は何と言ったのか。私は動画が削除される前に2回再生して、手元のスマートフォンに発言を録音した。それによれば、衛藤はこう言っている。 「防空識別圏の中国の一方的な発表があった。このときに、私は『ああ、日本がいくら抑制的に努力しても、中国の膨張政策が止まる
私は比較的、商品販促においては「攻めの広報」を行ってきた。一方で「広報」は「攻め」ばかりでは成り立たないことを良く知っている。 また、「広報」という仕事を愛するがゆえに、「広報」の仕事を表面的にしか理解していない人の発言を目にすると無性に悲しく、残念な思いになる。 特に下記のような意見が「残念」である。 特に大きな企業だと、インタビューをする際に「広報確認」が必須だったりするんですよね。「インタビューするのはいいですが、まずはできあがった原稿を見せてください。あと画像素材もすべて。広報に確認します」的な。これがライターとしては非常にだるい。先方に何の悪気はなくても、げんなりします。（略）どんだけ警戒しているんですか…と。冷静に考えると、それはインタビューを受ける社員に対しても失礼なわけです。要するに「こいつはまずいことを喋ってしまうかもしれないから、一応広報でも確認しておくか」ということで
（2014年2月19日付 英フィナンシャル・タイムズ紙） 5年前の壊滅的な金融危機によって世界経済が景気後退に陥った後、世間では、サブプライムローン（信用力の低い個人向け住宅融資）の価値評価を行う際に想定に誤りのある複雑なモデルを用いていたとの理由で金融経済学者が批判された。 この間違いはわずか数年で表面化し、激烈な被害をもたらした。しかし、実はこれをはるかに上回る脅威――気候変動――の経済モデルにも同様な欠陥が潜んでおり、我々を襲う危険が過小評価される事態になっている。 経済的影響を甘く見る気候変動モデル イングランドの洪水やカリフォルニアの干ばつを受けて、これは気候変動のせいなのか否かという不毛な議論がまた始まった。 しかし、かつて債務担保証券（CDO）のモデルがデフォルト（債務不履行）など起こるはずがないとほぼ想定してしまっていたように、気候変動の経済モデルも、地球温暖化がどれほどひ
日本列島を襲った大雪がインフラ網を寸断し、多くの企業の物流や生産が滞った。 トヨタ自動車は部品納入の遅れによって、17日に愛知県内の4工場の操業を停止。ホンダも寄居工場（埼玉県）を操業停止した（いずれも18日から操業を再開）。日産自動車は栃木工場の生産ラインの一部が18日も止まっていたが、19日から操業を再開できたという。 外食産業や小売り業なども、物流の停止によって食材や商品が届かないことによるサービスの一時停止や、メニューの変更が余儀なくされた。降雪による被害は数日で解消しつつあるとはいえ、企業活動の停止が与える影響は大きい。 2011年に発生した東日本大震災やタイでの洪水など、想定外の自然災害によって企業のBCP（事業継続計画）の重要性が認識されるようになった。だが、喉元過ぎれば熱さを忘れるかのように、災害から時間が経つうちに関心は薄れてしまいがちだ。 一方で、企業だけでなく、行政も
出力が数十MWになるような大型のメガソーラー（大規模太陽光発電所）事業の資金調達手段として、一般的になりつつあるのが、「プロジェクトファイナンス」だ。国内では、みずほ銀行などのメガバンクが「プロファイ」手法でメガソーラーに融資している。 プロジェクト自体の収益性を評価して資金を提供し、返済の原資はプロジェクトが生み出すキャッシュフローが基本になる。企業が金融機関から融資を受ける場合、最も一般的なのは「コーポレートファイナンス」で、企業の持つ資産を評価し、その信用力に応じて融資する。多くの場合、借り手は不動産を担保として提供することになる。これに対し、プロジェクトファイナンスは、実施する企業の資産評価にかかわりなく、プロジェクトの収益性や安全性を評価して、融資が実行される。プロジェクトにかかわる資産は担保にとられるが、借り手の返済責任は事業に関わる財産に限定される。出資した企業が、プロジェク
日本企業の株主構成に大きな変化が生じている。きっかけは金融機関による政策保有株式の売却だ。リーマン・ショック後の４年間だけでも、銀行・生損保大手10社合計で6.6兆円（※１）に達している。取引所の時価総額は318.7兆円（※２）だから、2.1％に相当する金額だ。自己資本規制や会計基準の動向等を考慮すると、この流れが逆回転する可能性は低い。株主構成の再考を迫られている日本企業は少なくないと言えそうだ。今回は、目指すべき株主構成の検討プロセスについて紹介する。 実際の株主構成の検討は、①問題意識の明確化、②現状の把握、③目指すべき株主構成と具体的な施策の策定、の３つのステップを経て行われる。①問題意識の明確化は軽視されがちだが重要なステップだ。例えば、他社に比べて個人株主が多く機関投資家株主が少ない、といったレベルでは問題意識が明確化されたとは言い難い。根底にある問題意識が、株主数が多いことに
以下のところから。 →最終防衛ライン２ - 引用のみサイトやってて楽しいの？ 多いですね、他のサイトを引用しただけのサイト。酷いのになると、新聞記事丸々引用というか、完全コピペ。新聞サイトの記事は消えやすいので引用する気持ちや、スクラップブック的に使いたいのも分かるんですが、自身の意見が全く書かれていないので、何が言いたいのかさっぱり分からない。本当に自分自身のためだけなんでしょうが、それだったらネット上に上げないでもらえますか？と言いたくなる。 まったくです。もっと自分のテキストを書かないといけないといつも思うんだけれど、あちこち調べていると調べた先のテキストが面白かったり、いちいち自分で書くよりも引用するほうが有益に思えてしまうケースが多かったりするので、仕方ないと諦めています。新聞記事の丸々引用は、記事全体が消えてしまう記事の部分引用ではかえって不誠実ではないかという考えで、意図的に
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2014年02月19日 東京弁護士会 会長 菊地 裕太郎 １ 安倍晋三内閣総理大臣は、２月１２日の衆議院予算委員会において、委員の質問に対し、集団的自衛権の行使を認める憲法解釈の変更をめぐり、「（憲法解釈の）最高の責任者は私だ。政府の答弁に私が責任をもって、その上において選挙で審判を受ける。審判を受けるのは法制局長官ではない、私だ」と答弁した。これは、内閣法制局における議論の積み重ねを尊重してきた歴代内閣の基本見解を覆すものであるだけでなく、時の政権の思惑によりいつでも自由に憲法解釈の変更ができるとするものであり、また憲法解釈の変更後に選挙で審判を受ければ良いという考え方は、憲法が定める厳格な憲法改正手続を実質的にないがしろにするもので、立憲主義と憲法秩序を根本から破壊することにつながり、到底容認できない。 ２ また、安倍内閣総理大臣は、去る２月３日の同委員会においても、立憲主義について「
憲法によって国家を縛り、その憲法に基づいて政治を行う。 民主主義国家の基盤ともいえるその原則が、近年、大きく揺らぎつつあります。 憲法違反の発言を繰り返す政治家、憲法を無視して暴走する国会…。 「日本の立憲政治は、崩壊の危機にある！」 そう警鐘を鳴らす南部義典さんが、 現在進行形のさまざまな具体的事例を、「憲法」の観点から検証していきます。 第12回 内閣による憲法解釈の実際（後編） ―歯止めをかける術― （前編）では、内閣による憲法解釈の源は、内閣法制局にあることを紹介しました。ほとんどの国民は内閣法制局長官の顔と名前を知りませんし、多くの国会議員は内閣法制局がどこにあるのかさえ知りません。が、政府内部の「憲法の番人」として、公務員が尊重し擁護すべき憲法の解釈を事前に確定し、憲法政治を安定維持させる重要な任務を黙々と遂行しているのです。 そんな内閣法制局ですが、第2次安倍内閣が発足し、集
憲法によって国家を縛り、その憲法に基づいて政治を行う。 民主主義国家の基盤ともいえるその原則が、近年、大きく揺らぎつつあります。 憲法違反の発言を繰り返す政治家、憲法を無視して暴走する国会…。 「日本の立憲政治は、崩壊の危機にある！」 そう警鐘を鳴らす南部義典さんが、 現在進行形のさまざまな具体的事例を、「憲法」の観点から検証していきます。 第11回 内閣による憲法解釈の実際（前編） －集団的自衛権行使をめぐって－ ▼憲法第9条の解釈変更に着手？ 昨年12月26日、第2次安倍内閣が発足しました。その施政方針は1月28日に召集される通常国会冒頭、衆参本会議での演説で明らかになります。安倍カラ―がどう滲み出てくるのか―なかでも、政府解釈として禁止されている「集団的自衛権の行使」を容認する方向で、2月に訪米する前にも、有識者会議で議論する意向であるとの報道があります（＊１）。その真意は、施政方針
法律をつくるのは国会、それを現実にあてはめて争いを裁くのは裁判所。高校までの教科書ではこう習う。だが、実際の法案づくりや憲法解釈には、官僚組織である「内閣法制局」が大きな力をもってきた。8日に発足した菅直人民主党政権は、これからは政治家が憲法解釈に責任を持つと強調した。官僚支配の打破なのか。多数派の横暴なのか。司法、立法、行政のありかたが問われる。
激甚災害制度は、地方財政の負担を緩和し、又は被災者に対する特別の助成を行うことが特に必要と認められる災害が発生した場合に、中央防災会議の意見を聴いた上で、当該災害を激甚災害として指定し、併せて当該災害に対して適用すべき災害復旧事業等に係る国庫補助の特別措置等を指定するものです。指定されると、地方公共団体の行う災害復旧事業等への国庫補助のかさ上げや中小企業事業者への保証の特例など、特別の財政援助・助成措置が講じられます。 なお、指定については、「激甚災害に対処するための特別の財政援助等に関する法律」に基づき、政令で指定することになりますが、政令の制定・改正にあたっては、中央防災会議があらかじめ定めている「激甚災害指定基準」及び「局地激甚災害指定基準」によります。 激甚災害制度の概要 (PDF形式：487.6KB) 激甚災害指定基準（昭和37年12月7日中央防災会議決定） (PDF形式：80.
古屋防災担当大臣は衆議院予算委員会で、記録的な大雪による被害について、復旧費用に対する国の補助率を引き上げる「激甚災害」の指定に向けた作業を急ぐ考えを示しました。 この中で古屋防災担当大臣は、記録的な大雪による被害について「詳細に把握したうえで、ルールに基づいて、できるだけ速やかに判断したい」と述べ、復旧費用に対する国の補助率を引き上げる「激甚災害」の指定に向けた作業を急ぐ考えを示しました。 また林農林水産大臣は、全国で農業用のハウスが壊れるなどの被害が出ていることについて「最大限のサポートをする。『これを機に農業を辞めようかな』と頭をよぎるかも知れないが、頑張って続けてほしい」と述べました。 一方、麻生副総理兼財務大臣は、安倍総理大臣の靖国神社参拝について「国家のために尊い命を投げ出した人たちを、最高の敬意をもってまつるのは当然で、それを禁じている国は世界中に二つとない。外務省に正式に抗
震災後の日本の経済社会論議を見ていると大変気になることがある。それは、政策的関心の行方が国内問題に偏しており、国際的な視点を忘れがちになっていることだ。菅総理が高らかに打ち上げた「第3の開国」も、震災でどこかに吹っ飛んでしまった。TPP（環太平洋経済連携協定）参加問題もあっさり先送りされた。 国内で何か大きな問題が起きたときに、一般国民、マスコミの関心がそちらに集中することはやむを得ない。新聞の紙面もテレビの時間も限られた枠があるのだから、特定の問題にスペースを割けば、他の問題が押し出されてしまい、扱いが小さくなるのは当然である。 しかし、経済問題に一定の枠はない。新しく大きな問題が出てきたからといって、従来から存在した問題の重要性が低下するわけではない。プロである政策当事者は、脚光を浴びるか否かに関係なく、重要な課題を常に意識し続ける必要がある。 やや愚痴になるが、この点では、自民党政権
「大丈夫です大丈夫です。大丈夫ですハイ」 ってジュゲムジュゲムみたく100回くらい言われたので、 そうか。大丈夫なのか。ならば。 そう信じて いざ試着したのですが、 ちょっとも大丈夫じゃありませんでした！ あれは確か夏の終わりくらいだったかな。 なんつーかね、ちょっとした断捨離っていうかね、 トキメク物（残す）とトキメカナイ物（捨てる）を 袋に分けてね、 間違って全部捨てた時がありましてね。 もうね、トキメキを返せつってね。 トキメキっつーか、普段着を返せってね。 で、服が結構なくなったわけなんですが。 この３月まで、割と粘った。 ２着の長袖を６か月くらい着まわした。 もう、着まわし術もここまできたら、術うんぬんより度胸の問題で。 まわすっていうか、もう２択ですから。 で、なんか周りもね、薄々感づいて多少のザワツキはあったわけですけど、 コートさえ羽織っておけばオッケーみたいなとこあって。
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