新型コロナウイルスの第2波襲来が確実視されている。そこで、生活習慣の改善で免疫力を高める方法を紹介する。 【感染症対策】ものをいう免疫力と生活習慣 何らかの病原体が体に侵入し、発症するものを「感染症」と呼ぶ。 感染症のなかで、私たちがかかる頻度が最も多いものは「風邪」だろう。だが風邪は病名ではなく、医学的には「上気道炎」「咽頭炎」による発熱や悪寒、鼻水、咳、のどの痛み、下痢などの症状があるときに使われる総称だ。 風邪を引き起こすウイルスや細菌は約200種類近くも存在し、風邪の原因の約9割がウイルスと覚えておこう。代表的なものに春秋に流行するライノウイルス、冬の風邪代表の従来のコロナウイルス、インフルエンザウイルス、ノロウイルスなどがある。ちなみに2009年に新型インフルエンザが流行したように、同じウイルスでも遺伝子が変異すると全く様相が異なる。 世界中で流行している新型コロナウイルスも、冬
人工知能を活用したAIドクターの実現を目指す英国のスタートアップ「バビロンヘルス（Babylon Health）」が、5億5000万ドル（約586億円）の資金調達を実施し、ユニコーン企業の仲間入りを果たした。 今回のシリーズC資金調達はサウジアラビアの政府系ファンド、パブリック・インベストメント・ファンド（PIF）が主導し、バビロンヘルスの企業価値は20億ドルとされた。バビロンの累計資金調達額は6億3500万ドル（約677億円）に達した。 同社は今回の調達資金で米国やアジア地域で新たな市場を開拓する。バビロンのAIヘルスプラットフォームは現在、世界430万人に利用されている。今回の出資には、ドイツの再保険を中心とした保険サービス企業Munich Reや米国の匿名の保険企業も参加した。 バビロンのサービスは医療コストを削減することが可能で、NHS（英国の国民保険サービス）とも契約を結び、従来
糖尿病や心臓病に効くエクササイズを“処方”してくれるアプリに、1時間後に受けるストレス予測ウエアラブルも ——。製薬世界大手の英グラクソ・スミスクライン（GSK）は、｢セルフケア（健康管理）の未来を変えるイノベーションコンテスト｣の受賞者を発表した。 世界で最もイノベーティブで、最もパフォーマンスが高く、最も信用のあるヘルスケア企業を目標に掲げる同社。 ｢数百人の卓越したサイエンティストを抱えてもなお、世界のありとあらゆる専門的技術を社内に取り込むことはできない｣として、（1）デジタルヘルス（2）家庭医療（3）製薬技術の3分野で、同社との協業により新たな可能性を生み出す技術やサービス、アイデアを募った。 応募が殺到するなか、受賞したのは5社。それぞれに賞金100万円が送られた。GSKの7月1日の発表から、以下にその概要を紹介しよう。 歯周病のイメージ図。バクテリアが歯の表面に付着し、繁殖す
はてな民にとって、すでに常識となった「睡運瞑菜」。言葉の通り、これは四つの生活習慣の総称である。 「睡」：十分な睡眠 「運」：適度な運動 「瞑」：瞑想による心の休息 「菜」：1日350グラム以上の野菜の摂取宣教師の際立った存在感のおかげでネタとして消費されがちであるが、これらが現代の厳しいストレス社会を生き抜くために極めて効果的であることに疑いの余地はない。 一方で、これら全てを実践することが容易ではないこともまた事実である。 ここでは、私がいかにして「睡運瞑菜」を実践してきたのかについて話したい。 「睡」：十分な睡眠疲れを取るのに必要な睡眠時間には個人差がある。 私個人は比較的ロングスリーパーであり、経験的には、少なくとも8時間の睡眠が確保できなければ明らかに仕事の能率が低下する。過去に1日6時間睡眠を続けた時期もあるが、金曜日には体力を消耗しきってしまい、まともに仕事ができない状況にな
耳より健康トレンド 健康な生活を送るためには、日頃から知識やノウハウの積み重ねが必要だ。忙しい日々の中でついつい見落としがちな「意外に効く健康グッズ」、「無理せずにできる健康法」「世間で注目されている健康情報」など、知っておくとちょっとおトクな健康トレンドをお届けする。 バックナンバー一覧 またインフルエンザの季節がやってきた。厚生労働省などの情報によれば11月末時点で警報は出ていないが流行の兆しはあるようだ。風邪の季節の到来でもあるが、インフルエンザを「流感」（流行性感冒＝流行性の風邪）と呼んでいたのもふた昔以上前のこと。インフルエンザが厳密にはいわゆる風邪でないことは今や広く知られている。ではいわゆる「風邪」とは何なのか。 症状がまぎらわしいので、実は別の病気だったというケースも 風邪とはウイルスが上気道（鼻やのど）に感染することで起こる急性の炎症の総称である。診断前の段階では、後述の
m3.com ＜エムスリー＞ は、 33万人以上の医師が登録する 日本最大級の医療従事者専用サイトです。
急激な少子高齢化や医療技術の進歩など医療を取り巻く環境が大きく変化する中で、2035年を見据えた保健医療政策のビジョンとその道筋を示すため、国民の健康増進、保健医療システムの持続可能性の確保、保健医療分野における国際的な貢献、地域づくりなどの分野における戦略的な取組に関する検討を行うことを目的として、「保健医療2035」策定懇談会（以下、「懇談会」という。）を開催する。 Dramatic shifts in population demographics and the rapid advancement of medical technology have led to significant changes in the health care field. Within this context, Health Care 2035 Advisory Panel (hereinafte
先日、ネットで拾った「医者に病気は治せません」で始まる以下の画像をTwitterにシェアしたところ反響が大きく、リツイートで広まった上にFacebookでもあちこち拡散したみたいですので、このブログにもシェアします。 山梨県にある小児科クリニックの診療方針のようです。 こういう正直なお医者さんが増えるといいですね。 やまびこ小児科の診療方針 医者に病気は治せません。 薬で病気は治りません。 治せるのは自分の力＝免疫力だけです。 この世は間違った常識に埋めつくされているため、この事に気付く人は少数です。 医者の多くもこの事に気付いていません。 私は震災を契機に気付く事ができ、今まで自分がしてきた診療に疑問を感じてきました。 これからは、今まで以上に正しい情報を提供し、治せる治療を目指し、皆さんと一緒に日々進化して参ります。 平成２７年１月 やまびこ小児科クリニック 正しい医療のための１０か条
日本の高齢者終末期の医療のあり方は、世界の常識とはだいぶかけ離れているようだ。日本の医療はともかく延命重視であり、患者がどんな状況であってもともかく一分でも一秒でも長く命を永らえさせることが使命だと思っている医師も多いという。そのため最後の最後まで濃厚な医療を行なおうとし、その間に次々に合併症が起こり、高齢者が苦しみながら最後を迎えるケースが多い。そうした結果を生む延命措置は欧米やオーストラリアでは倫理的に問題があるとされ、行われていない。『欧米には寝たきり老人はいない：自分で決める人生最後の医療』を著した宮本顕二、宮本礼子両医師は、そう指摘し「日本では医療の名のもとに高齢者の虐待が行われている」と断言し、高齢者の人権を尊重するために「延命至上主義」から脱し日本の医療の重心を「緩和医療」へシフトすることの必要性を強調している。 近づく「多死時代」の現実への問題意識の欠如 日本は世界最長寿国
日本兵は味方兵士の「遺体」回収にものすごく熱心だった。しかし、その一方で、苦しんでいる傷病者の扱いは劣悪で、撤退時には敵の捕虜にならないよう「自決」を強要した。このような態度を米軍はどう見ていたか？ 一ノ瀬俊也『日本軍と日本兵 米軍報告書は語る』より「第二章 日本兵の精神」を特別公開します。 個人とその生命を安易に見捨てた過去の姿勢を、現代の日本社会は脱却できたと言えるのだろうか……。 葬送と宗教 日本兵の宗教観と死生観について、米軍はどのように観察していたのだろうか。 本書にたびたび登場する元捕虜の米軍軍曹は、日本軍将兵の死者に対する弔い方、宗教精神のあり方を次のように詳しく描写している(IB*1945年1月号「日本のG.I.」)。 *米陸軍軍事情報部が1942-46年まで部内向けに毎月出していた戦訓広報誌Intelligence Bulletin（『情報公報』）。日本軍とその将兵、装備
Perfint Healthcare Perfint Healthcareは、医師のがん診断、疼痛ケア、手術などを一貫して支援するCT画像誘導ロボットシステムである「MAXIO」を作った。MAXIOは例えば、人間の医師よりも正確に、腫瘍のどこに針を刺すべきかを判断することができる。このロボットは、これまでに世界中の1500の病院に導入されている。 提供：Perfint Healthcare
「日銀の大規模な金融緩和は、ものやサービスを買う側、つまり総需要を押し上げようという政策だが、日本の成長率の天井はものやサービスを提供する供給側の要因で下がってきている。総需要を増やしていけば、成長率の天井が上げられるかどうかが問題だ」 「団塊の世代が定年を迎え、労働力人口が減るなかで、さらに介護などに人手がとられ成長率が下がっていくのに対して、物価を上げて、実質的な金利を下げる、という処方箋（せん）はあまり効果が無い。これから必要なのは、供給側から見て、経済の実力が落ちるのを防ぐことだ」 ――ただ、今のところは大きな問題はないように見えます。 「大規模な金融緩和の問題点は、緩和を拡大している間は表面化してこない。うまくいったのかどうかは、金融政策の転換が必要になった時、巻き戻しがどうなったかを見て評価する必要がある」 「したがって、中間評価は難しい。とりあえず、日銀が言う２年で２％という
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inside 産業界・企業を取り巻くニュースの深層を掘り下げて独自取材。『週刊ダイヤモンド』の機動力を活かした的確でホットな情報が満載。 バックナンバー一覧 厚生労働省は、8月28日付けで患者紹介ビジネスを「不適切」とし、事例の報告を各地方厚生局や都道府県などに通知していた Photo by Takeshi Yamamoto 高齢者を対象とした在宅医療のあり方が問われている。 国は高齢化社会に対応し、医療費高騰を抑制するため、病院中心から在宅中心の医療への転換を掲げ、在宅医療の普及を強力に推進してきた。 その普及策が思わぬ"副作用"を引き起こしているのだ。 その典型例が「患者紹介ビジネス」と呼ばれるものだ。患者紹介ビジネスとは、コンサルタントなどと称する仲介業者が訪問診療を行う医療機関や医師に対して、有料老人ホームなどの高齢者施設を紹介し、診療報酬の一部などから手数料を受け取るビジネスだ。
転売が繰り返された渋谷区のトラストガーデン南平台（画像の一部を修整しています）介護保険給付費は増え続ける 今月１７日にも、新たなＭ＆Ａが成立した。 介護業界、群がるファンド 関門海峡をのぞむ北九州市門司区の住宅街に、リゾート施設を思わせる３階建ての建物がたつ。不動産やカラオケ事業から介護に参入したウチヤマホールディングス（北九州市）が運営している老人ホーム「さわやか和布刈（めかり）弐番館」だ。 買ったのは、シンガポールに拠点を置く「パークウェイ・ライフ・リート」。「不動産投資信託（ＲＥＩＴ（リート））」と呼ばれる金融商品を運営している。不動産を買うお金を投資家から集め、買い取った物件の家賃収入などを「配当」として投資家に返す。ウチヤマからは門司区の施設のほかにも三重県の鳥羽など四つのホームをまとめて買った。 続きを読む関連記事（限界にっぽん）第５部・アベノミクスと雇用：１ 老人ホーム
1936年生まれ。早稲田大学卒業後、シェル石油、日本コカ・コーラ、ジョンソン・エンド・ジョンソン、フィリップスを含むグローバル・エクセレント・カンパニー6社で40年にわたり社長職を3社副社長職を1社経験。2003年より住友商事を含む数社のアドバイザリー・ボードメンバーを務める。長年の経験と実績をベースに、経営者や経営幹部を対象とした経営とリーダーシップに関する講演・セミナーをし、国内外で「リーダー人財開発」の使命に取り組む一方で、経営者・経営者グループ に対する経営指導、相談役も果たしている。 “伝説の外資トップ”新将命 特別対談 次世代リーダーと語る「ビジネスの原理原則」 ジョンソン・エンド・ジョンソン、コカ・コーラ、フィリップス、住友商事、アメリカ、ヨーロッパ、日本を代表するグローバル・エクセレント・カンパニーでトップマネジメントを務めてきた新将命氏の経営メソッドの本質とは何か？ 経営
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