アル・カイダが制したサハラ古代都市 第二のバーミヤン遺跡か。「世界遺産」の聖墓が破壊された。リビア崩壊で武器が流入した。 2012年9月号 GLOBAL by ゴードン・トーマス（インテリジェンス・ジャーナリスト） アフリカ大陸の最貧国のひとつ、西アフリカのマリ共和国北部に、国際テロ組織アル・カイダの紋章をつけた新しい旗が翻った。この北部一帯がついにアル・カイダの手に落ちたのだ。灼熱の砂漠にはためく旗は、北方の隣国アルジェリアに暗い影を落としている。 飢えた約25万人の避難民が近隣諸国の難民キャンプに押し寄せ、さらに20万人が首都バマコへと南下している。機能不全に陥ったマリ政府に、北部地域を奪還する力はあるだろうか。 北部の中心地は「333人の聖人の町」として知られ、かつては金や象牙、奴隷などの商人が行き交う交易地点として栄えた砂漠の古代都市トゥンブクトゥ。トゥンブクトゥはモーリタニアやセ
突然の事件に、驚いた。アルジェリアでの日本人拘束事件である。 13年前、凄惨な内戦に一応の終止符を打ち、一昨年の「アラブの春」では周辺国で政権が次々に倒れていくのを横目で見ながらも、アルジェリアのブーテフリカ政権は健在だ。反政府デモは少なくないが、原油輸出額は2003年以降急速に伸びていまや内戦時の七倍近く、経済成長率もここ数年2～3%と、悪くはない。今回被害にあった日揮をはじめ、伊藤忠、三井、三菱など、日本は70年代から大手商社がアルジェリア向けに大型の建設プラントを輸出してきた。 そのアルジェリアで何故このような事件が起きたのか。それは、隣国マリの状況と連動しているに違いない。マリでは１月11日、マリ北部の反乱勢力を抑えようとする政府軍の要請を受けて、フランスが軍事介入、戦争状態に突入したからである。 マリ戦争の原因は、複雑だ。メディアが伝えるような、「北部＝イスラーム過激派＝アルカー
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