水をくんで調べれば、生息する魚の種類が分かる新技術を開発 ～魚類多様性の調査にもビッグデータ解析時代の到来～ ポイント 海や川などに生息する魚の種類を調べるには大きな労力と費用がかかっていた。 環境ＤＮＡから魚種を判定できる技術を開発し、その性能を水族館で検証した。 将来、魚を捕獲せずに魚類多様性のモニタリングが可能になる。 ＪＳＴ 戦略的創造研究推進事業（ＣＲＥＳＴ）の一環として、千葉県立中央博物館の宮 正樹 主席研究員、東北大学、東京大学、沖縄美ら島財団、神戸大学、龍谷大学、北海道大学からなる研究グループは、魚から体表の粘液や糞などとともに水中に放出されたＤＮＡ（環境ＤＮＡ）を分析することによって、ＤＮＡを放出した魚の種類を判定する技術を開発しました。 海や川や湖沼に生息する魚の種類を調べるには、水中に潜って魚を観察したり、網などの漁具を使って魚を捕るなど、多大な労力と費用がかかる上に
海や川で採取したバケツ１杯分の水を分析するだけで、そこに生息している魚の種類を一度に特定できる新たな技術を、千葉県立中央博物館などの研究グループが開発し、海や川での生態系の研究を加速させる画期的な技術として注目されています。 千葉県立中央博物館の宮正樹主席研究員らのグループは、魚のＤＮＡの情報を解析しやすくする特殊な液体を開発し、海や川の水を処理したものに加えて専用の機器にかければ、５０００種類分のデータベースと照合して、最短２日間で、そこに生息している魚の種類を一度に特定できるようになりました。 研究グループが沖縄県の水族館で実験したところ、水槽にいる１８０種類の魚のうち９０％以上に当たる１６８種類の魚を特定できたということで、海や川での生態系の研究を加速させる画期的な技術として注目されています。 宮主席研究員は、「海や川に生息する生き物を地球規模できめ細かく調べられるようになり、いわば
ペヤングのニュースがテレビやインターネットを騒がせています。とうとう商品の全回収、生産停止、という事態に至りました。食品業界において後世まで残る大きな事例となることでしょう。 ペヤング関連の報道のなかで、まるか食品はゴキブリが混入した商品を回収して外部検査機関で検査したとあります。混入時期の推定を行ったとのことです。 では、一体どのような検査をすると昆虫の混入時期を推定することができるのでしょうか？そこで、昆虫異物関連の特許文献を紹介します。 昆虫の混入時期の推定方法は？ 昆虫異物の混入時期推定の方法は、特許文献では次の3つの方法に分けられます。 １）酵素活性の変化 例（特開2003-169698）：加熱により昆虫のカタラーゼが失活する。酵素活性の有無で加熱の有無を推定できる。 ⇒ゴキブリが加熱されていればカタラーゼが失活している。混入時期が麺のフライ工程を以前か以後かを判定できる。 例（
カナダのトロントに、驚くような公衆トイレが導入された。"Quantified Toilet"（定量化トイレ）と名付けられた装置で、各種センサーが備えられており、利用者の排泄物をその場でチェック。血中アルコール濃度や薬物、感染症、さらには妊娠中か否かまで把握することができる。まさに「スマートトイレ」といったところだろう。 しかし驚くのはまだ早い。このトイレ、トロント市内の各所に設置され、リアルタイムでデータを集約するようになっているのだ。もちろん匿名化された上での話だが、こうして得られた「ビッグ・トイレデータ」を分析することで、トロント市民がどのような健康状態にあるのか、どこかで感染症が広がる兆候はないのか、あるいは危険な犯罪が起きようとしていないかといった判断を行おうというのである。また利用が急増しているトイレについては、定期清掃の時間を待たずに清掃スタッフを派遣するといった対応を行うこと
DNA解析は犯罪における容疑者の特定にも使われますが、街のアスファルトに落ちているチューインガムやタバコの吸殻、髪や爪などから得たDNA情報を元に、持ち主の顔を作成、3Dプリンターで出力してしまうというのがアーティストHeather Dewey-Hagborgさんのプロジェクト「Stranger Visions」です。 Stranger Visions http://deweyhagborg.com/strangervisions/ 実際にHagborgさんが採取したサンプルと、サンプルのDNA情報を元に3Dプリンターで作成した顔は以下から。 ◆01 採取日時：2012年6月1日 12時15分 採取場所：ニューヨーク ブルックリン マイトル通り 1381 DNAはタバコの吸殻から採取されました。 判明したDNA情報は以下。 ミトコンドリアDNAのハプログループ：H2a2a1（東欧） SRY
超高層ビルは巨大地震にどこまで耐えられるのか――。 京都大学などは今年、実物の３分の１の大きさのビルを造り、国内にある世界最大の震動実験施設で崩壊するまで揺らす実験を行う。巨大地震に特有の揺れに対する超高層ビルの強度については不明な点が多く、これが初めてのデータ収集になる。実験には大手ゼネコンなど６社も参加し、実験結果を耐震設計などに役立てる。 建築基準法に基づく告示では、高さが６０メートルを超える建物を超高層建築物（超高層ビル）と定めている。超高層ビルは、地震による小刻みな揺れには強いが、巨大地震で発生する長周期地震動で大きく揺れやすい。今回の実験データは、コンピューター・シミュレーション（模擬実験）による強度予測の精度を高めることにも役立つという。 実験は今年末、兵庫県三木市にある独立行政法人防災科学技術研究所の「実大三次元震動破壊実験施設（Ｅ―ディフェンス）」で行う。建物を載せる震動
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