電通は毎年この時期、前年の日本の広告費を推計して発表している。その2021年版が2月24日に出た。 日本の広告費全体は10%増の6兆7998億円と、コロナ禍により大きな痛手を受けていた前年に比べ回復した。また、そのうちインターネット広告費は前年比21%増の2兆7052億円となり、「マスコミ4媒体」（新聞、雑誌、ラジオ、テレビ）の2兆4538億円を初めて超えた。 ネット広告費が全体の数字を押し上げている ただ広告費全体の「回復」は、コロナでどん底だった2020年に対してであり、その前の2019年には戻せていない点に注意が必要だ。また、全体の数字を上げているのはインターネット広告費の成長であり、マスコミ4媒体が喜べる状況ではない。 インターネット広告費はまず2009年に新聞広告費を超えた。10年後の2019年にはマス広告の本拠地であるテレビ広告費を超えてしまった。残りの雑誌、ラジオ広告費は金額
ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、ＤＯＬ編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右から左から、価値あるニュース、楽しいニュースをお届けします。 バックナンバー一覧 新型コロナウイルスが感染拡大を続ける中での2月末、トイレットペーパーやティッシュペーパーが入手困難になるというデマが拡散され、人々は買い占めに走った。この騒動はあるツイッターの投稿がキッカケで始まったとされており、デマの発信源とされる一般男性は大炎上した。ただし、今回の騒動の元凶は個人ではなく「テレビ」だった。「ネット社会研究」を専門とする東京女子大学現代教養学部の橋元良明教授に聞いた。（清談社 岡田光雄） トイレットペーパー不足の情報源 半数近くがテレビでツイッターはわずか 「トイレットペーパーとティッシュペーパーが品薄になります
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