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2018年1月3日のブックマーク (8件)

  • 『日本のエンジン技術の危機が迫っている』畑村耕一「2017年パワートレーンの重大ニュース」①|Motor-FanTECH[モーターファンテック]

    新春スペシャル エンジン博士 畑村耕一「2017年パワートレーンの重大ニュース」① 『日のエンジン技術の危機が迫っている』畑村耕一「2017年パワートレーンの重大ニュース」① 2018/01/01 Motor Fan illustrated編集部 ブックマークする マツダでミラーサイクル・エンジン開発を主導したエンジン博士の畑村耕一博士(エンジンコンサルタント、畑村エンジン開発事務所主宰)が、2018年のスタートにあたり、「2017年パワートレーンの重大ニュース」を寄稿してくださった。パワートレーンの現在と未来について、プロの見方を聞いてみよう。5回シリーズの第1回をお届けする。 すべての写真を 見る 2017年のモーターファン・イラストレイテッド誌の「博士のエンジン手帖」と「図解特集」を開いてみた。このなかから、自動車用パワートレーンの3大ニュースを筆者の思いで取り上げると、 (1)E

    『日本のエンジン技術の危機が迫っている』畑村耕一「2017年パワートレーンの重大ニュース」①|Motor-FanTECH[モーターファンテック]
    Lat
    Lat 2018/01/03
    エンジンが無くなっても日本はモーターも強いから危機感を感じているのは自動車メーカーだけなんじゃ?/確かホンダはモーターを日立に外注したはず。日立は「モーターは日立」と言われるくらい有名だよ。
  • 地方に移住できる人とできない人の違い ニュースイッチ by 日刊工業新聞社

    地方への移住やUターンを検討した時、必ずと言っていいほどネックになるのが、仕事です。実際、東京在住者の4割の人が地方移住、もしくはUターンを検討しているという調査結果もありますが(※1)、そのネックになるのが「仕事」と答えている人も約4割にのぼります。 しかしながら少子化が進行し人手不足問題が深刻化する現代において、地方で仕事が見つからないことはほとんどありません。実際に有効求人倍率を見ても1を超えています。つまり、仕事がネックというのは額面通りに仕事があるかないか、ということではなく「自分が東京で培ってきたキャリアを継続、もっと言うと活かせる仕事があるのか?」ということなのです。 では東京でのキャリアを活かした仕事が地方にもあるのか?と聞かれると「ある場合もあるが、ない可能性のほうが高い」と言わざるを得ません。 もちろん、地方と言っても福岡や札幌のような都会から限界集落ギリギリの田舎まで

    地方に移住できる人とできない人の違い ニュースイッチ by 日刊工業新聞社
    Lat
    Lat 2018/01/03
    私は田舎にUターン組だけど、田舎は人手不足だし逃げもしないから都内で頑張るだけ頑張って無理だと思ったら帰って来れば良いと思うよ。/田舎に戻ったり移住して偉いなんてことは無いから。
  • なんで結婚しないのか

    ちょっと書かせて下さい。 正月になると普段会わない人と会う機会が増えてしまい、表題の質問を浴びて削られた35歳の女増田です。 なんで結婚しないかの答えは色々複合的なんだけど まず、子供が欲しくないの。 甥っ子、姪っ子を見てて、ふにゃふにゃの、まだ、人間らしくない時期はかわいいなぁと思うけど、その時期は一瞬で、自我が芽生えたあとの子供とか、完全に他人で、そんなのと何十年も付き合っていかないといけないとか怖くない?って思う。 そもそも自分は、自分の親のことがあまり好きじゃないの。別にすごい毒親とかいう訳じゃないんだけど、 父は自分が理解出来ないことは殴って解決するタイプの人で、 子供の頃から「言うこと聞かないから」「口答えするから」という理由でよく殴られてた。普通の親はそう簡単に人を殴らないと知ったのは大人になってからだった。 というと、父は異常者みたいだが、公務員で35年勤め上げ、毎日18時

    なんで結婚しないのか
    Lat
    Lat 2018/01/03
    失礼だと思うが、35歳を過ぎたら周りは何で結婚しないのか?ではなくて、何で結婚できないのか?と言葉が変わってくるよ。言葉は似てるけど内容は大きく違うから注意な。
  • 安倍政権5年間の通信簿は雇用の確保で70点の及第点だ

    1955年、東京都に生まれる。東京大学理学部数学科・経済学経済学科卒業。博士(政策研究)。1980年、大蔵省入省。理財局資金企画室長、プリンストン大学客員研究員、内閣府参事官(経済財政諮問会議特命室)、総務大臣補佐官などを歴任したあと、2006年から内閣参事官(官邸・総理補佐官補)。2008年退官。金融庁顧問。2009年政策工房を設立し会長。2010年嘉悦大学教授。主要著書に『財投改革の経済学』(東洋経済新報社)、『さらば財務省』(講談社)など。 高橋洋一の俗論を撃つ! 元財務官僚の経済学者・高橋洋一が、世にはびこるもっともらしい「俗論」の過ちをズバリ解説。 バックナンバー一覧 今の安倍政権はちょうど5年目を迎えた。 よく知られているように、アベノミクスは、(1)大胆な金融緩和、(2)機動的な財政政策、(3)成長戦略の3柱だ。 (1)と(2)がマクロ政策、(3)が規制緩和等のミクロ政策

    安倍政権5年間の通信簿は雇用の確保で70点の及第点だ
    Lat
    Lat 2018/01/03
    忖度しても70点かよ。
  • 鶴巻温泉の老舗旅館がIT導入で週3日休館を実現し、売上倍増・従業員の給与もアップ!ITの可能性を見る人、危惧する人など

    リンク 朝日新聞デジタル 老舗旅館、週3日休館でも売り上げ倍 目をつけたのは…:朝日新聞デジタル 週3日、休館。それでも、売り上げは倍、社員の平均年収も4割増――。 そんな夢物語を実現した旅館がある。神奈川県秦野市の鶴巻温泉にある「陣屋」。来年で創業100年を迎える老舗だ。 話は2009年にさか… 632 users 2883 クボトモ @kooloolong これが今朝の一面トップなんですよ。旅館がシフトで週休3日ということではなく、週3日完全休業で売り上げが倍、社員の給与は4割り増しって話ですよ。 pic.twitter.com/BTaPMrj26l 2017-12-29 18:46:17 661STREET @661_st 来年で創業100年を迎える、神奈川県の老舗温泉旅館「陣屋」。 顧客満足度が上がっても、働く人の生活の質が上がらないと意味がないと、週3日の休業を導入し、ITで無駄

    鶴巻温泉の老舗旅館がIT導入で週3日休館を実現し、売上倍増・従業員の給与もアップ!ITの可能性を見る人、危惧する人など
    Lat
    Lat 2018/01/03
    これ無能な経営者だと、旅館の稼働率を上げるとか言い出して売り上げは伸びるけど、粗利が下がって従業員がみんな苦しむんだよな。
  • IoT競争力 日本は2位続く 16年、3位の中国猛追 - 日本経済新聞

    総務省はあらゆるモノがネットにつながる「IoT」について、各国の世界市場での競争力をまとめた。日は2016年に米国に次ぐ2位だった。米国との差が開く一方、3位の中国が追い上げている。同省は日企業の競争力の強化が欠かせないとみている。指標は主要10カ国・地域の1500社が対象で、今回が初の試算。世界シェアや研究開発費、

    IoT競争力 日本は2位続く 16年、3位の中国猛追 - 日本経済新聞
    Lat
    Lat 2018/01/03
    2位であったこと自体知らなかった。日本ではたいして投資していない印象なので、世界的には流行っていないのかな?
  • 日本製プリンター。インク商法だけではなく寿命も短くしている疑惑が海外で浮上している。 すごいぞ日本の技術力(笑)

    AFPBB News @afpbbcom 【意図的に買い替えを強制か】大手プリンターメーカー「エプソン」が製品の寿命を計画的に短くしているとして、フランスの検察当局が調査を進めていることが明らかに… afpbb.com/articles/-/315… 2017-12-29 12:11:14 リンク www.afpbb.com 意図的に買い替えを強制か、エプソンを調査 仏検察 【12月29日 AFP】大手プリンターメーカーのエプソン(Epson)が製品の寿命を計画的に短くしているとして、フランスの検察当局が消費者保護法に基づき調査を進めていることが28日、明らかになった。 283 users 2809

    日本製プリンター。インク商法だけではなく寿命も短くしている疑惑が海外で浮上している。 すごいぞ日本の技術力(笑)
    Lat
    Lat 2018/01/03
    エプソンのインクは高いから、OEMのインクを自己責任で使ってる。これで壊れてしまえばそれまでだと考えて使ってるけど不思議と故障はない。
  • 学校から部活がなくなる? 完全外部化の是非(内田良) - エキスパート - Yahoo!ニュース

    ■文部科学省「部活動は地域で」 昨年末、文部科学省は「学校における働き方改革に関する緊急対策」を公表した。そこで言及された具体的な業務内容のなかで、もっとも手厚い記述があったのが「部活動」である。そしてそこには、部活動を学校から地域に移行するという展望が示されていた。 これまで部活動は学校を基盤にして発展してきただけに、文部科学省は大胆な改革の方向性を示したと言える。他方で、この点を掘り下げた報道はほとんどない。 私は文部科学省の方針に賛同するものの、地域移行の実効性には懐疑的である。というのも、学校の内外から、地域移行への根強い抵抗があるからだ。 はたして学校から部活動はなくなってしまうのか。地域移行の実現可能性について考察する。 ■外部委託ではなく切り離し文部科学省「学校における働き方改革に関する緊急対策」(2017年12月26日発表) 「学校における働き方改革に関する緊急対策」では、

    学校から部活がなくなる? 完全外部化の是非(内田良) - エキスパート - Yahoo!ニュース
    Lat
    Lat 2018/01/03
    外部化のデメリットは確かにあるだろうが、私は新米のスポーツ経験の無い先生じゃなくて、ちゃんとした指導者に指導してもらいたかったな。