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ドイツの首都ベルリンは、東西合併後、大変容を遂げた。かって「壁」で隔てられ、通行不能であっブランデンブルク門も、今では旧東側からも旧西側からも自由にアプローチできるようになっている。2010年末に訪れた私は大いに感激した。門の旧東側広場に立てられた巨大なクリスマスツリーが印象的だった。 私が西ドイツのデュッセルドルフに赴任(1978~1981年)していた頃は冷戦体制が全欧州を圧しており、東西の壁が崩壊することなど、想像もできなかった。私は「俺の目の黒いうちは統一なんて無理だろうな」と思っていた。事実は小説よりも奇なりだ。 柵の向こう側は一見ゴルフ場のようだが 当時、来独したお客様を案内する「とっておきのメニュー」の1つが、東ドイツとの国境の見学であった。日本には陸の国境がないから、誰もが興味を持ってくれた。 西ドイツの丘から国境を見ると、高い鉄条網の柵(高圧電流が流れているという)が果てし
技術者を応援する情報サイト「Tech-On!」がお届けする,JIMTOF 2010の情報を残らず集積した報道特設サイトです。工作機械など,注目のレポートをお届けします。機械・産業機器 精密さで「みがき」を逆転した高速切削による微細加工 切削技術により,微細加工に大きな変化が起きている。nm級の微細な形状や面粗さを扱う加工の中でも,0.1ミクロンよりも小さな「超微細・精密」な切削加工が既に可能になっており,鏡面加工が現実のものにじゃっている。切削加工の後でみがいて精度を出すのではない。むしろ,研削よりも切削の方が平坦な面が得られる。これまでの常識が逆転しつつあるのだ。 第1回:急速な進歩が微細加工を可能に 第2回:高速主軸で加工負荷を測定 第3回:工作機械の高精度化 第4回:制御での線分近似を避ける 第5回:小径工具の寿命を延ばす(10/18公開予定) 第6回:焼結体でさらに微細な加工(10
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2009年の日本の工作機械生産額は、前年比56.5%減の58億8890万ドル(約5300億円)と大幅に落ち込み、1982年以来続いていた生産額世界一から3位に転落した。首位は成長が著しい中国、ドイツは2位を維持した。 米調査会社ガードナーの調べをもとに日本工作機械工業会がまとめた。 中国は、主要国の生産額が世界同時不況で落ち込むなか、同8.9%増の109億5千万ドルで、前年の3位から一気に首位になった。ドイツは同35.2%減の78億2160万ドルだった。日本は82年に米国を抜いて首位となり、世界のものづくりを支えてきた。 工作機械は、金属部品などを削って加工する機械で、その生産状況は設備投資の先行指標とも言える。中国は政府の景気対策効果も後押しし、不況からいち早く立ち直った。一方の日本は内需の回復が遅れ、円高で輸出も厳しいままだ。最近は生産が回復しているが、「中国の需要など輸出主導の
みずほ産業調査 「みずほ産業調査」は、業界全体を俯瞰したうえで、「大きな構造変化」「潮流の動き」「ビジネスモデルの変化」「ビジネスの新基軸」といった視点を中心に分析し、「業界の将来像の予想」「業界への提言」も盛り込んだレポートです。 みずほ産業調査のレポート一覧 Mizuho Industry Focus 産業界をめぐるその時々の最新のテーマに焦点(Focus)をあてて随時刊行するレポートです。 Mizuho Industry Focusのレポート一覧 Mizuho Short Industry Focus 業界・業種の最新情報やお客さまのビジネスに影響のある社会・経済情報、旬の話題など、タイムリーな情報提供を目的に随時発行するレポートです。 Mizuho Short Industry Focusのレポート一覧 Oneシンクタンクレポート 「Oneシンクタンクレポート」は経済社会の動向から
2008年は工作機械業界にとって、厳しい局面の幕開けになったと言えそうだ。 2008年1月分の受注総額は1199億300万円とほぼ前年同月並みの水準を確保し、一見すると2008年も受注が堅調に推移すると期待された。 しかし、実は需要変調の兆しが1月の段階で表れていた。過去数年に渡り工作機械の需要を牽引してきた1月分の外需が前年同月比1.1%減の635億2600万円と、前年同月実績を割り込んでいたのだ。 ■内需の減速は、すでに2月から始まっていた 2月以降には建設機械業界などの設備投資縮小を受けて内需の減速傾向に拍車がかかった。 2月分の内需の受注が前年同月比4.7%減の603億5300万円となってから、その後は11月まで10カ月連続で前年同月を割り込む状態が続いている。 加えて、年央以降は北米における自動車販売の急減速が、工作機械需要を下押しした。 主要な工作機械ユーザーの一つ
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日本工作機械工業会が発表した2007年の工作機械受注額は、約1兆5900億円と史上最高を記録した。工作機械は目下絶好調と言ってもよい状態で、ここ5年間、連続して毎年10%近い上昇を続けてきた(2003年は前年比25%増、2004年は同45%増)。 かつてのピ-クはバブルの真っ最中1990年に記録した1兆4000億円であるが、あの頃に比べると機械の単価は著しく下がっており、かつ性能は比較にならないくらい向上している。金額としては1割強の増加に過ぎないが、時間あたり加工可能数で言えば当時の何倍にもなるだろう。 世間ではサブプライムローン(米国の信用力が低い個人向け住宅融資)問題、モノライン(金融保証会社)ローン問題、中国景気の潮目の変化等で景気後退説が根強いが、この業界はその兆候がまだ見えていないかのようだ。 工作機械に対するここ数年の需要の動きを見ると、自動車、建設機械、鉄鋼、エネルギーなど
工作機械メーカーに減産の動きが広がっている。米証券大手リーマン・ブラザーズの破綻(はたん)以降の欧米金融危機や株安により世界経済の減速懸念が強まり、設備投資が絞り込まれているためだ。「需要の回復は2010年度になる」(森精機製作所)との見方もあり、各社は派遣社員や新規採用数の削減にも着手し始めた。 日本工作機械工業会が23日発表した9月の受注高は、前年同月に比べ20.1%減少した。内需が同32.1%の大幅減。受注のけん引役だった外需も同10.0%減だった。需要の冷え込みは鮮明で、メーカー各社は生産調整を本格化させている。 ヤマザキマザック(愛知県大口町)は08年度下半期(10~3月)の受注額が上半期(4~9月)から約10%減少する見通しで、下半期の生産台数を上半期の月平均900台から800台に減らす。新規採用も09年度の170人(計画)から10年度は100人前後に縮小する。 森精機製作所(
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