「テレ朝よ、お前もか」というところなんだろうか。 秋の改編期、テレビ朝日の人気番組が続々と最終回を迎えた。中には『オーラの泉』や『宇宙船地球号』といった人気長寿番組も。 そして、今回の改編でもっとも大きいトピックが、「深夜0時台、『タモリ倶楽部』以外すべて打ち切り」というもの。0時台に放送されていた番組を一斉に終了させ、その時間帯には『お願い！ ランキング』という通販と連動した情報番組が月～金の帯番組としてスタートすることになる。 今回の深夜枠の改革の一番の理由は、最近のテレビ界の話題ですっかり定番になった、「一言で言えば、経費削減以外の何ものでもありません」（テレビ関係者）というもの。 春の改編期にはTBSがゴールデン枠を一新し、報道番組枠を拡大させる改革を行ったが、08年度に赤字に転落したテレ朝の台所事情はかなり苦しそうだ。今回の改革については、いくつかのメディアで報じられている通り、
政権交代をかけた歴史的な戦いの日となった2009年8月30日の衆院選。テレビ各局も威信をかけた視聴率争いを繰り広げた。 民放各社は投票終了の午後8時と同時に、出口調査などを基にはじき出した獲得議席予想を発表、「民主圧勝」のテロップを流し、視聴者の関心を引き付けた。 当日は、日本テレビ放送網が30年以上にわたって夏の恒例番組としている「24時間テレビ」の放送日に当たっていた。しかも、他社が一斉に開票速報をスタートさせる午後8時は、番組がフィナーレに向けて最高潮に向かおうとうする時間帯だ。前の晩から大量のスタッフが文字通り24時間体制で生放送に携わっているわけで、選挙日程が決まった当初は、「日テレは選挙特番できるのか」と危ぶむ声すらあった。 ところが、フタを開けてみれば、日テレの圧勝。24時間テレビのフィナーレを引き継いで、特番内で視聴率は一時30％を超えた。
テレビがあえいでいる。相次ぐ取材のトラブルや捏造放送。広告の急激な落ち込み。地上デジタル放送への完全移行に伴う不安。そして、肝心の視聴率にも低下の兆しが見える。マスコミの中では「不沈艦」に等しいと思われたこの業界に、かつてないほど厳しい状況が出現している。テレビの将来はどうなるのか。全10回のインタビューシリーズで考える。 初回は、「恐縮です!」でおなじみの芸能リポーター・梨元勝さんに、ワイドショーを初めとするテレビ芸能ジャーナリズムのあり方について聞いた。 ――芸能マスコミの勃興期は1970年代だと言われます。当時と比べると、今は悪くなった？ 梨元 とにかく今は、どうにもなりません。僕は週刊誌時代を含めると、芸能記者を41～42年やっています。テレビだけでも35年ぐらい。振り返ってみると、今の状態は、「出だしよりも悪い。だったらやらないほうが良かった」というぐらい悪いです。 そもそもワイ
＜テレビウォッチ＞覚せい剤取締法違反の疑いで逮捕された酒井法子を扱う各情報系番組。逮捕状が出て以来、高い関心を集めていた。清純派のイメージとのギャップが大きかったからだろうか。 中でも逮捕された2009年8月8日夜に放送された「情報7days ニュースキャスター」（TBS系）は、何と30.4％と驚異的な数字を見せた。通常の倍以上の数字だ。 何ともやじ馬根性丸出しの数字だ。出頭してきた酒井を警察署に移送する中継や、事務所会見などを流したのだが、何とも下世話な話ではある。まあ、テレビというのは、こういう風に見られているんだなと改めて確認できた。 「ニュースキャスター」が放送される土曜夜には、ほかに類似番組がなかったという側面もあるが、司会のビートたけしと安住紳一郎アナの実力が評価されたといっていい。従来からこの番組は、報道系でいくのかバラエティ系でいくのか揺らいでいたが、たけしの言動をみてもや
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総務省は１０日、テレビ局が下請けの制作会社に不公正な取引を強いる「下請けいじめ」を是正するための指針を策定した。テレビ局に対し、発注費を一方的に引き下げる「買いたたき」の防止や、制作会社の持つ音楽・アニメなどの著作権に正当な対価を支払うことなどを求めている。ＮＨＫと全国の地上波民放１２７社に通知する。 指針は「放送コンテンツの製作取引適正化に関するガイドライン」。テレビ局が取引停止をほのめかすなど強い立場を乱用して制作会社に不公正な契約を押しつけたケースを列挙し、「独占禁止法や下請け法違反となる恐れがある」と指摘した。 具体的には、アニメ番組のＤＶＤ販売などで得た利益の配分をテレビ局がアニメ制作会社に押し付けたケースについて「テレビ局に著作権がないにもかかわらず、一方的に収益配分を決めることは独占禁止法上、問題となりうる」と指摘。番組のテーマ曲を制作した音楽プロダクションにテレビ局が著作権
野球の国・地域別対抗戦、第２回ＷＢＣ（ワールド・ベースボール・クラシック）のテレビ視聴率が好調だ。１次ラウンドを中継したテレビ朝日系列、２次ラウンド以降を中継するＴＢＳ系列と、放送権獲得を見送った日本テレビ系列との明暗が別れた。（神田さやか） １次ラウンドの平均視聴率は、５日の日中戦が２８．２％、７日の日韓戦が３７．８％、９日の日韓戦が３３．６％（いずれも関東地区、ビデオリサーチ調べ）。７日の日韓戦の視聴率は、今年度のスポーツ中継のトップだった。テレビ朝日広報は「ビッグイベントを放送したいとの思いで手を挙げた。連覇を見たい視聴者の思いが爆発した結果だと思う」と大喜びだ。 ２次ラウンドと準決勝、決勝を中継するのはＴＢＳ系列。担当の清水等プロデューサーは「視聴者の期待に応えられる放送をしていきたい」と意気込む。日本戦はすべて生中継の予定だが、試合が早朝や日中に行われるためゴールデンタイムに特集
[電通(4324)]は2009年2月23日、日本の広告費に関する調査報告書を発表した。それによると、2008年の日本の総広告費は(電通概算で)前年比95.3％の6兆6926億円であることが明らかにされた。景気後退で企業の広告予算も縮小されて、広告の出稿も減少。広告費全体額も減ることになった。今報告書では広告業界に関する多種多様なレポート・データもあわせて掲載されており、業界の動向を知るのにはよい資料となる。今回は2008年におけるマスコミ既存4媒体(新聞・雑誌・ラジオ・テレビ)の業種別広告費などをグラフ化してみることにする。それぞれの媒体の広告費、つまりは展開されている広告そのものにどのような傾向があるのか、そして昨年2008年はどの媒体においてどの業種で広告削減が行われたのかがつかめるはずだ(【発表リリース、PDF】)。
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世にも不思議な話である。 そのことを、まったく知らされていない一般国民や、他の業界の許認可事業者が聞いたら、「なぜ彼らだけが特別扱いなのか？」という疑問を抱くはずだ。 日本の放送局は、2008年10月31日に、ひっそりと“放送免許”の再免許（事実上の更新）を受けていた。そのことは、当の放送局、親戚筋の新聞社、そして監督官庁の総務省も、あえて自ら言わないようにしているかのようだ。 しかも、今回の再免許は、これまでと違うトピックがあった。全国の放送局が横並びでアナログの放送免許とデジタルの放送免許をいっせいに交付されたばかりか、次の更新までの期限がぴったりと“尻揃え”に調整されたのである。そんな「異例中の異例の事態」（放送業界に詳しい関係者）にもかかわらず、まったくニュースにはなっていない。 放送免許の歴史をさかのぼると、再免許のスパンが「5年に1回」になったのは、1993年からである。アナロ
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「地上波民放」をトヨタが恫喝 「けなしたらスポンサーを降りるぞ！」。低劣な番組に若者と広告主がそっぽを向く。 2009年1月号 BUSINESS 地上波民間放送が惨憺たる有り様だ。東京のキー5局、大阪の準キー5局が11月に発表した2008年度中間決算。「赤字」と「減益」がずらりと並んだ。日本テレビ放送網（NTV）が半期ベースで37年ぶりの赤字転落。テレビ東京も中間決算の公表を始めた02年以来、初の赤字。視聴率トップのフジ・メディア・ホールディングスは、番組制作費の60億円圧縮、通信販売の伸長で黒字を維持したものの、前年同期より46％も減益となった。テレビ朝日も利益が半減。東京放送（TBS）は32％減益と最も「傷」が浅いが、これは東京・赤坂の本社周辺再開発「赤坂サカス」など放送外収益が寄与したもので、本業の放送収入は不振だ。 大阪は文字通り総崩れ。番組と番組の合間に流す「スポットCM」を中心
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