坂井直樹さんは1980年代から、さまざまなヒット商品、そしてデザインを生み出してきたコンセプター。単にうわべだけをデザインするのではなく、商品の哲学、世界観、その全てを戦略的に体系付けて、クライアントも含めたチーム全体をモチベートしてきました。「コンセプト」という言葉をメジャーにした先駆者でもあります。また、電通の倉成英俊さんがリーダーを務める電通総研 B チームは、私的活動／趣味／大学の専攻／前職などを通じて、一芸に秀でた40人の社員を束ねたシンクタンク。2014 年7月の発足以降、独自のリサーチを通じて開発した新しいコンセプトを 『Forbes』など で発表し、2年で50以上のプロジェクトをコンサルティングしてきた集団です。今回、その両者が話すのは「コンセプトを輸入するな！ 他人のコンセプトを簡単に引用するな！」というアンチコンセプト流用。つまり「アンチ・デザインシンキング」です。つい
グーグルで実践されてきた、短期間でアイデアを生み出す手法スプリント。その手法をまとめた『SPRINT 最速仕事術』の著者であるジェイク・ナップ氏と早稲田大学ビジネススクールの入山章栄氏の対談を2回に渡ってお届けする。前編では、企業の根本的な課題と言える「イノベーション」がなぜ起きないのかについて語り合う。（構成：新田匡央、写真：鈴木愛子） 日本企業の最大の関心事は「イノベーション」 入山章栄（以下、入山）：私は早稲田大学ビジネススクールで経営学を教えていることもあり、経営者の方とお会いしたり、企業で講演を行ったりする機会が多くあります。それを通じて感じたのは、日本企業はイノベーションに非常に強い関心を寄せているということです。多くの日本企業は、いかにしてイノベーティブな体質にするか四苦八苦していて、これが大きな課題になっています。 入山 章栄（いりやま・あきえ） 早稲田大学ビジネススクール
「日本では監視活動についてマイナスイメージが強いが、いいか悪いかではなく、どう利用するかを考えることが重要」と語るティム・ケリー氏 日本の国会で「共謀罪」法案が審議される最中、イギリスでは５月２２日にマンチェスターで、６月３日にはロンドンでテロ事件が立て続けに発生した。 共謀罪は「テロ集団」の定義があいまいで、市民の自由やプライバシーが制限されると懸念されているが、世界最先端の「監視社会」と言われるイギリスの現状はどうなのか？ 「週プレ外国人記者クラブ」第８０回は、イギリス・マンチェスター出身で「ロイター通信」記者のティム・ケリー氏に話を聞いた――。 ＊＊＊ ―イギリスのテロ対策の現状はどうなっていますか？ ケリー イギリスでは、２００５年にロンドンの地下鉄やバスで同時爆破テロ事件があったことで、それまであったテロリズム法を補う新法が２００６年に制定されました。この法律では、テロリズムを助
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