ドローンの国際展示会が来年3月に開催 3月26日にドローンの国際展示会&会議である「Japan Drone 2016(ジャパン・ドローン 2016)」が開催されることが発表されました。 期間は来年の2016年3月24日(木)~3月26日(土)までの3日間です。 場所は幕張メッセにて行われます。 JUIDAと株式会社コングレが主催 このイベントの主催は無人航空機システム(UAS:Unmanned Aircraft Systems)産業の新興とその普及を目的とした、一般社団法人日本UAS産業振興協議会(略称；JUIDA)と2012年に東京で開催されたIMF・世界銀行の年次総会などのトータルプロデュースを手がけたコンベンションオーガナイザー株式会社コングレが主催しています。 JUIDAは東京大学大学院工学系研究科航空宇宙工学専攻教授を務める、鈴木真二氏が理事長を務めています。 毎年開催を
これはユニークなプロダクトですよ。今年からドローンという言葉が日本のメディアで取り上げられる事が多くなりましたが、まさに和風ドローンとも言える制御可能な飛行体が発表されました。 それが空飛ぶ折り鶴「ORIZURU」です。 画像出典: GIZMODO ORIZURUは電子部品メーカーの「ローム 」がエレクトロニクス関連の見本市 CEATEC JAPAN 2015 で発表したもので、機体はわずか31グラム。折り紙で作る折り鶴を思わせるフォルムで、飛行時には羽をパタパタと羽ばたかせます。 それでは実際の飛行シーンをどうぞ。 一生懸命羽ばたいてます。伝統的な折り鶴が最先端技術と融合して生を受けた瞬間であります。 そして思ったよりもデカくてダイナミックな印象を受けます。全長は約70センチあるとのこと。これが野外でいきなり頭上を飛んできたらビビりますね。31グラムと軽量ということもあり屋外飛行時の風の
“ドローン乗っ取り”の可能性を調査した結果、ある機種ではWi-FiもFTPもTelnetも認証なしの大公開状態で、機体のコントロールを軽く奪えることがわかった。2015年8月、米国ラスベガスで開催された「DEF CON 23」で、セキュリティリサーチャーのマイケル・ロビンソン氏は、そんな調査結果を楽しく報告した。 ※編集部注：本稿における「合法」「違法」の表現は、すべて米国内での法令に基づくものです。日本国内での合法性／違法性については保証いたしかねますので、ご留意ください。 ホワイトハッカー色／セキュリティ業界色の強いBlack Hatカンファレンスとは対照的に、DEF CONは知的好奇心のおもむくままに（違法／合法を問わず）ソフトウェアやハードウェアを分解、解析し、裏ワザやセキュリティ上の問題をシェアする、まさに“ハッカーによるハッカーのためのイベント”だ。 「実は最近、近所の少年がカ
Instagramに大金や美女、その豪華な生活の写真を投稿し、1100万人ものフォロワーをもつ「Instagramの王様」としても名高いDan Bilzerian（ダン・ビルツァーアン）さん。 そんな彼が、砂漠に大量のドローンを飛ばし、美女たちとマシンガン等で破壊（ハンティング）する遊びを撮影した動画をYouTubeに投稿。その派手すぎる映像が話題になっている。
How to watch Polaris Dawn astronauts attempt the first commercial spacewalk
Amazon、ドローン配達サービスを1年以内に開始か
米連邦航空局(FAA)代理人が、米議会内の関連する委員会で「公共の空域を飛ぶUAV(無人航空機、ドローン)による商業配送サービス」に必要な規制整備が1年以内に完了する見込みだと発言しました。もし発言のとおり事が進むならば、当初 FAA が見積もっていた2017年の予定から約1年ほど前倒しされることになります。
DMM.comは6月15日、「いろいろレンタルサービス」でドローンのレンタルを開始した。2日から最大30日借りることができる。 レンタルできるドローンは「パロット ミニドローンズ ローリング スパイダー」と「パロット AR.Drone 2.0」の2機種で、いずれもパロット社の製品。コントローラーはついておらず、ユーザーの手持ちのスマートフォンなどで操作する。前者はBluetooth Low Energy対応（Bluetooth SMART、Bluetooth SMART READY）のスマートデバイスで、後者はiPhone/iPad（第2世代以降）/iPod touch（第4世代以降）/iOS 6.0以上、Android端末（スマートフォン/タブレット）2.2以上、Kindle Fireを使ってコントロールできる。 パロット ミニドローンズ ローリング スパイダー パロット AR.Dron
首相官邸へのドローン襲撃事件をきっかけに、日本でもドローンに対する規制の議論が盛り上がってきました。 意外と規制反対している人が多くて驚きましたが、実際に海外だとどんな規制があるのだろうと思って調べてみました。 (注意: 私は法律の専門家でもドローンの専門家でもありませんので、記載内容の正当性に関して何ら保証することはできません。この記事を利用して発生したいかなる損害についても責任は負いません) イギリスのドローン規制 元ネタ: http://droneflight.co.uk/pages/summary-of-uk-legal-requirements ドローン開発会社 Droneflight 社による、イギリスでの法規制のまとめです。 法律そのものを読みたいかたはこちら: http://www.caa.co.uk/docs/33/CAP393_ANO_Jan2015.pdf 管轄: イ
一部始終を15歳の少年本人がネット配信していました。併せて、同型機を持っている友人の証言も含めて直前の状況が見えた気がするのでチラ裏ブログにメモっておきます。 要するに本体トラブルでもなく、Wi-Fiの途切れでもなく、不幸なヒューマンエラーやったんや…… 落ちる3秒前の配信キャプ。配信カメラに向いていてコントローラから注意が逸れてます。 公式サイトのキャプ。 彼の右親指があるボタンに注目。このボタン、糸が切れたマリオネットのようにストーンと堕ちるそうです。実際にこれ押して同型機落とした友人から聞きました。 この3秒後、「いてっ」と言いながら彼は軽く転びました。……力んだ親指が何をやらかしたかはご想像にお任せします。 なお、このシーンは電池が切れる安全マージンを考慮して早めに引き返そうとした矢先の出来事でした。しかも緊急事態が起こった時に確実に停止させるための機構が招いた緊急事態という不幸。
操作範囲について他種別の無線従事者との関係は次の通りである。 一総通 一陸技 ┃┗━━━━┳━━━━┓┃ 二総通 一海通 二陸技 ┏━┳━┛┃┗━━┳━╂━━━┓ ┃┗┓ ┃ ┃ 三総通 ┏╂二海通 ┃一陸特┃ ┃ ┃ ┃┗━╂╂━╂━━┓┗┓┃ ┃ 航空通┃ ┃ ┃┃三海通 ┃ 二陸特┃ ┃ ┃ ┗┓┏┛┃ ┃ ┗━┓┃ ┃ 航空特┃ 四海通┗一海特 三陸特┃ ┃ ┗━━━┫ ┃ ┃ 二海特 ┃ ┃ ┣━━━━━┓┏┛ 国内電信 三海特 レーダー 陸上の無線局とは、電波法施行令第3条第2項第8号に規定する無線局であり、船舶・航空機の航行に関わる無線通信・無線航行用無線局と基幹放送局は除外されている（ただし、基幹放送局の無線設備のうち、受信障害対策中継放送局（ギャップフィラー）及
難易度はどちらも「中学程度」であまり変わりません。 現時点で「中学校で教える内容は難しくてよく分からない」という人以外は二級を受けて大丈夫でしょう。 所定の点数を取れれば何人でも合格なので合格率を気にする必要はありません。 まじめに勉強していけば中学生でも合格でしょう。無線の勉強をしていかなければ電気・電子系の学部の大学生でも落ちます。 合格率とは まじめに勉強した人の比率でしょう。 個人で活用する方法は思いつきません。 業務無線は陸上特殊無線技士の資格が必要な場合が多いですが、個人では免許を受けるのが難しいです。 簡易無線なら自営業など個人でも免許を受けられますが、簡易無線は資格不要です。 特定小電力やデジタル簡易無線の登録局は仕事でもレジャーなどの連絡でも使えますが、資格不要です。 その他では個人で手軽に開設できる無線局はアマチュア局くらいですが、アマチュア局の設備は陸上特殊無線技士で
小型の無人機ドローンが墜落した場合、けが人が出るおそれがあるとして、大阪市は市内のおよそ９８０か所の公園すべてで飛行を禁止する対策を始めました。大阪市によりますと、自治体がドローンの飛行を独自に規制するのは全国でも珍しいということです。 大阪でも大阪城公園などで飛ばす人が増えていて、動画投稿サイトには天守閣に近づいて撮影された動画が数多く投稿されています。 一方で、高さ１５０メートル未満については空港の周辺を除いて飛行を直接禁止する法律はなく、公園や住宅街などで墜落した場合、けが人が出るおそれが指摘されています。 こうしたことを受けて大阪市は、市内の９８１か所の公園すべてで操縦者が公園に入ってドローンを飛ばすことを禁止する対策を始めました。 新たな条例などは設けず、今の公園条例で禁止している「他人に危害を及ぼすおそれのある行為」という条項をドローンの飛行の規制に活用します。 コンサートやス
２４日午後２時半ごろ、東京都千代田区永田町２丁目の路上で、２０代男性と３０代女性が小型無人飛行機（ドローン）を飛ばそうとしているのを警察官が見つけ、職務質問した。現場は首相官邸から西へ約２００メートル。２人は「（官邸屋上でドローンが見つかった）事件を見て飛ばしたくなった」と話したという。
政府は23日、小型の無人飛行機（ドローン）を航空法の対象とし、購入時に名前や住所を登録させる検討に入った。首相官邸などの重要施設周辺には飛行制限を設ける。早ければ今国会での法改正をめざす。国土交通省や警察庁など関係省庁の局長級による連絡会議の初会合を24日に開き、首相官邸主導で規制強化に乗り出す。22日に官邸の屋上で微量の放射性物質を積んだドローンが見つかった。現行の航空法では、ドローンは官邸
総理大臣官邸の屋上に落下していた小型の無人機ドローンは、中国のメーカーの製品とみられています。このメーカーはＮＨＫに対し、日本政府の聞き取り調査に応じて情報を提供していることを明らかにするとともに、ドローンのソフトウェアを更新して、飛行できなくする範囲を広げる考えを示しました。 ＤＪＩはドローンのメーカーとしては世界最大手で、ことし１月にアメリカのホワイトハウスの敷地に墜落したドローンもＤＪＩの「ファントム」とみられています。 ＤＪＩは、アメリカではすでにワシントンの中心部から半径２５キロ以内は飛べないよう、ドローンのソフトウェアを設定していて、今回の事件を受け、ほかの国でも、空港や政府機関の近くなど、飛行できなくする範囲を広げるためにソフトウェアの更新に着手したことを明らかにしました。
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