IMJモバイル（本社：東京都品川区，社長：廣田武仁氏）は2009年2月23日，「モバイル動画に関する利用実態調査」の結果を発表した。調査期間は2009年1月23～27日で，有効回答数は500件だった。 モバイルでの動画閲覧経験の有無を尋ねたところ，約8割がモバイルでの動画閲覧の経験者であることが分かった。ただしそのうち約8割は有料動画の閲覧経験がなく，モバイル向け動画は｢無料｣という価値観を持っている層が大半を占めていることがうかがえる。 利用しているモバイル動画共有サイトでは「YouTube」が65％で最多となり，次いで「ニコニコ動画モバイル」（39％），「モバゲータウン」（28％）という順位になった。パソコン向けサイトと同様にモバイル向けサイトでもYouTubeがユーザーの支持を集めている。モバイル向け動画で最も閲覧されているジャンルは「音楽関連」（67％）で，「アニメ」（34％）がそ

電通は2009年2月23日，日本の総広告費と，媒体別・業種別広告費を推定した「2008年（平成20年）日本の広告費」を発表した。それによると，2008年の総広告費は6兆6926億円であり，前年の95.3％にとどまった。 媒体別でみたときに大きく減少したのが新聞広告費である。金額は8276億円であり，前年の87.5％にとどまった。雑誌広告費は4078億円で，同88.9％だった。 テレビ広告費は1兆9092億円だった。前年の95.6％である。ラジオ広告費は1549億円で，同92.7％である。この結果，いわゆる「マスコミ四媒体広告」は前年の92.4％となった。 マスコミ四媒体広告の落ち込みは，四半期別に見ると，期を追うごとに悪化した。前年と比べた数字は，「96.6％」「92.0％」「91.8％」「89.3％」と推移した。この結果，2008年のマスコミ4倍体広告制作費も減少した。3254億円で，前

大日本印刷は2月23日、商品の宣伝活動やパッケージデザインの効果について調査分析する施設「ヒューマンリサーチラボ」を東京都新宿区に開設した。ポスターやコマーシャル、商品のパッケージや説明文書などが、商品を認知、選択、使用する際の消費者の心理と行動に及ぼす影響を調査し、独自モデルを用いてブランド価値を分析する。 同ラボは、被験者へのインタビュー、商品の購入、利用などを体験してもらう「テストルーム」と、それを観察する「モニタールーム」で構成する。被験者の行動を3台のカメラで観察する「マルチ画面観察・回顧システム」、被験者の眼球の動きをとらえて広告やパッケージのどこを見たかを把握する「アイトラッキングシステム」、52インチの画面を使った仮想店舗で被験者が商品選択から購入までの動きを疑似体験できる「イメージバスケット」などのシステムを備える。 同社が独自に体系化した消費行動プロセスモデルを使用し、

電通は2009年2月23日、「2008年（平成20年）の日本の広告費」を発表した。「総広告費」は前年比4.7％減の6兆6926億円、「インターネット広告費」は同16.3％増の6983億円となった。特にモバイル広告は47％増の913億円と大きく伸びた。 総広告費は2003年以来5年ぶりの減少。北京オリンピックなどのプラス材料があったものの、世界的な金融危機、円高による景気後退が大きく影響したという。媒体別に見ると「新聞広告費」が前年比12.5％減の8276億円と大きく減少。「テレビ広告費」は同4.4％減の1兆9092億円、「雑誌広告費」が同11.1％減の4078億円、「ラジオ広告費」が同7.3％減の1549億円だった。「マスコミ四媒体広告費」は4年連続の減少となる。 インターネット広告費（同16.3％増）は、2007年の同24.4％増、2006年の同27.8％増に比べて伸び率は低下した。内訳

アラブ首長国連邦で、新方式の太陽熱発電プロジェクトが動き出す。 太陽光を鏡で集めて水蒸気を作り、タービンを回して発電する。 「2回反射」の採用で、既存方式より高効率、低コストを実現した。 昨年11月、コスモ石油はアラブ首長国連邦のアブダビで太陽熱発電の実証プラントを建設すると発表した。完成予定は今年12月末。約8億円の建設費用はコスモ石油とアブダビ政府系機関が折半で負担する。 「これまで地道に続けてきた研究がやっと認められた」。こう語るのは実証プラントの基本構造を考案した東京工業大学の玉浦裕教授である。15年以上も研究を続けてきた「ビームダウン式」がいよいよ日の目を見る。 太陽熱発電とは名前の通り、太陽の熱エネルギーを利用する発電方式だ。鏡を使って太陽の熱を集め、高温高圧の水蒸気を作る。この水蒸気でタービンを回して発電する。

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気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 米国で総額7872億ドル（約75兆円）の景気対策（米国復興・再投資法）が成立した。巨額の対策の着実な執行は難作業になりそうだが、オバマ政権はあえてその進捗状況を徹底的に情報公開していく方針を示している。背景には、政府に対する信頼の獲得というオバマ政権の大きな狙いがある。 景気対策（法）の成立によって、オバマ政権は経済危機の克服に向けた1つのハードルを越えた。GDP（国内総生産）比で約5.5％となる規模、就任から1カ月以内の成立というスピードのいずれを取っても、オバマ政権としては上々の成果と言ってよいだろう。 また、対策には代替エネルギーの普及促進や医療情報の電子化支援策などが盛り込まれており、足元の需要不足を補うだけでなく、将来の成長基盤の整

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 英語は暗記するだけではなく、作文や会話で使うことによって身につく。資格試験にあたっても、教科書を読みこみながら、過去問を解いていくことで実力になっていく……。 “インプット”と“アウトプット”の相乗効果は、おもに勉強法の分野でよく強調されます。入力ばかりに時間を割きがちだが、出力にも同じくらいの時間を使うべし。出力過程でこそ必要な入力要素が明確となり、アウトプットはインプットを効率化させるのだ、と。 こうした勉強法を心掛けている方は多いはずです。私もその効果はかなりあると思います。また、これは組織を活性化させたい場合にも適用できる方法だと考えています。 ただし、個人の勉強ではすぐにでも実践できるのですが、集団に対してだと何をどうしていいかがイ

「これを頭に被っていただきます」 そう言って手渡されたのは、青い布製のキャップ。表面には、白い“バナナチップ”のような形をしたものが、いくつも付いている。 その異様な姿に思わず「これは何ですか」と尋ねると、バナナチップは脳波を測定するセンサーの接続部だという。このセンサーが取り付けられるキャップは、「ニューロマーケティング」と呼ばれる新たな消費者調査に使う測定システムの一部だ。米カリフォルニア州バークレーにあるベンチャー企業、ニューロ・フォーカスが開発した。 市場調査最大手の米ニールセンが出資 ニューロマーケティングとは、脳科学のアプローチを応用して人間の消費にかかわる心理や行動を解明しようとするもの。MRI（磁気共鳴画像装置）といった測定機器を使って、人間の脳の反応を計測する。それによって、グループインタビューやアンケートといったこれまでの調査方法では把握しきれなかった消費者の潜在意識を

北米トレンド 織田 浩一 連載 米国を中心にモノやサービスのデジタル化が進み、競争の鍵は顧客体験の向上と価値創造に移行しました。新たなトレンドに対応するため、北米の最新情報を毎月お届けします。

組織を生物に例えると、組織にとっての血流は「コミュニケーション」です。組織内をコミュニケーションが滞りなく巡っているかどうかで、その活力が決まります。 組織というものが複数の人間による「協働体」である以上、組織内のコミュニケーションが活性化されていなければ、健康な血液が十分に流れなくなり、様々な弊害が起こります。 その結果、協働体としての活動効率の低下、メンバーのモチベーションの低下という事態を招いてしまいます。このような状態にならないように、リーダーは適切なコミュニケーション・マネジメントを行わなければなりません。 今回から4回に渡って、コミュニケーション・マネジメントの原理と具体的な方法論について解説していきます。 コミュニケーション・マネジメントは、連載7回目でご説明した「リーダーがマネジメントすべき4領域」の4つ目の領域に当たります。皆さんの組織内のコミュニケーションを活性化して、

オバマ政権がスタートして、世界中の期待が集まっている昨今ですが、、、 ここで、オバマ氏にみるマーケティング戦略を考えてみました。 そもそも、オバマ氏はなぜこれだけアメリカ国民の支持を集めているのでしょうか？ 今のアメリカ国民は、以前のような世界のリーダーとしてのエネルギーを 失っていることをしっかり自覚しているのだと思います。 そして、それをまた取り戻せるリーダーを待ち焦がれているんでしょうね。 選挙をマーケティング的に考えるなら、ここが「顧客ニーズ」。(^^) そして、オバマ氏はどうやってその顧客ニーズに応えたのでしょうか？ ■　経歴 まずは、海外移住者2世という「マイノリティ」というポジション。 そこから、ハーバード→弁護士→政界入り→大統領選出馬と上り詰めていきます。、 まさに、アメリカンドリームですね。 今のアメリカ国民にとっては、このように上昇エネルギーを感じさせる オバマ氏の経

この「3つのT」というフレームは、いつでも使える。 何かアイデアが浮かんだときに「3つのT」というフレームに、いったん当てはめてみる。 このアイデア、タイミングはどうか？　ターゲットはどうか？　テイストはどうか？　ぼんやりと考えていると、焦点が絞れず、いろいろなポイントを見逃してしまう。だが、3つのフレームにあてはめてみると、しっかり考えられる。しっかり考えて、3つのポイントがどう互いに連携できるかを組み立てていくと、アイデアは強いものになっていく。 また「3つのT」を確認することで、他者に説明する時に的確に整理して伝えることができるようになる。 もしフレームにうまくはまらないときでも、どのポイントが巧くないのか明確になる。そうすると、新たなアイデアに発展しやすい。 3つという数は、考えるにも、説明するのにも、ちょうどいい数だ。 このように3つのポイントでチェックできるフレームを持っている

（1） 地元出身のプロの演奏家が地元中学校のオーケストラを教える。教え子たちは老人ホームを訪問し特訓の成果を披露。見慣れたのど自慢番組とは全く違った感動をおじいちゃん、おばあちゃんに持ってもらった。 （2） 日本の伝統芸能とはいえ、やや敷居の高い歌舞伎。その歌舞伎の大道具、小道具の動きなど舞台裏の様子までじっくり見てもらうことで、観客に親しみを感じてもらった。 （3） 長年捜し求めていた本だが、やはりこの図書館にもなかった。図書館コンシェルジュと呼ばれる女性に聞いてみると、このジャンルに強い近くの古書店にあるかもしれないという。ついにお目当ての本は見つかり、図書館に礼状を書くことにした。 （4） 同じ図書館へ。図書館コンシェルジュに美味しい蕎麦屋はと聞いてみると、彼女たちの手作りのグルメガイド・ファイルからいくつか紹介してもらった。自分たちが実際に足を運んでオススメできると感じたところしか

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Gartnerは米国時間3月2日、2009年における全体的なPC需要が前年比11.9％減少し、世界のPC業界は「史上最大の下げ幅」を記録するとの分析を発表した。 この新たな予測値は、これまでの下げ幅の記録である2001年の3.2％という数値を塗り替えることになる。Gartnerの声明によれば、新興市場と成熟市場のいずれにおいても「前例のない市場減速に陥る」ことが予想されるという。 新興市場におけるPCの売り上げが最悪の結果を記録したのは2002年の11.1％増だが、2009年には10.4％の収縮が見込まれている。Gartnerによれば、成熟市場におけるPCの売り上げは2001年に7.9％という記録的な下げ幅を見せたが、2009年は13％の減少になるという。 比較的明るい材料の1つはネットブックの成功で、2009年の出荷台数は総計2100万台と見込まれており、2008年の実績1170万台から

世界で最も賞賛される企業はApple――米Fortune誌が「世界で最も賞賛される企業」ランキングの2009年版を発表した。 このランキングは、約4000人の企業幹部や証券アナリストの投票に基づいて決めたもので、28カ国689社が対象となった。 その結果、最も賞賛される企業に輝いたのは2年連続でAppleとなった。同誌はその理由として、顧客が依然Appleブランドに忠実であることや、PCメーカーが苦戦する中で10～12月期にiPodを2270万台、Macを250万台、iPhoneを440万台売り上げたことを挙げている。 2位は著名投資家ウォーレン・バフェット氏の投資会社Berkshire Hathaway、3位はトヨタ自動車、4位は昨年と同じくGoogle、5位はJohnson & Johnsonとなった。9位には家電大手General Electric、10位にはMicrosoftがラン

medibaと日経BP社 日経ネットマーケティングは3月4日、「モバイルECサイト利用動向」の結果を発表した。モバイルECサイトを知るきっかけとして、男性はPCのECサイト、女性は通販雑誌や広告が多いことが明らかになったという。 モバイルECサイトの認知経路を調べたところ、PC用サイトからモバイル版サイトを知ったケースは男性で25.7％、女性で14.0％と10％以上の差が生じていた。一方、通販雑誌や広告から認知するケースは男性が3.3％、女性が17.0％と、女性の割合が高くなっている。 また、買物頻度が高いユーザーと全体平均を比較した場合、男女ともに「携帯のインターネットでたまたま見つけた」という項目で、高頻度のユーザーの割合が全体平均を上回った。男女別では、男性が「auのカテゴリ検索」、女性が「携帯電話でインターネットを検索」という項目が全体平均より高くなっている。これらにより、買物頻度

クロック＆タイミングデバイス、発振器メーカー一覧など機器の設計開発に役立つタイミングデバイスの情報をお届け。

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調査会社NPD Groupは、2008年第4四半期中に米国内で販売された携帯電話のうち、ほぼ4台に1台がスマートフォンだったとの最新データを発表した。 米国時間3月3日にリリースされた同調査によれば、2008年第4四半期の米国内市場における携帯電話販売台数の中で、スマートフォンの占める割合が約23％に達したとされている。2007年第4四半期には、携帯電話の販売総数にスマートフォンの占める割合は、12％に過ぎなかった。 とはいえ、販売台数は記録的に増加したものの、スマートフォンの販売価格は低下傾向にある。実際、2008年第4四半期のスマートフォンの平均販売価格は、2007年第4四半期の216ドルから23％下がった、167ドルを記録したと、NPDは明らかにしている。AT&Tと2年契約を結べば199ドルで購入できる、新たにAppleが発売した「iPhone 3G」の影響は非常に大きく、スマートフ

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先日，携帯電話で利用するBluetooth対応のヘッドセットを購入した。ご存じの方も多いだろうが，利用を開始する前には，ヘッドセットが出している電波を携帯電話で受信して，その機器を登録する「ペアリング」と呼ぶ作業が必要である。 このペアリング作業を自宅で開始すると，携帯電話の画面には2台のBluetooth機器を検出したと表示された。2台の機種名を表示させてみると，1台は買い求めたばかりのヘッドセット。もう1台はS社の携帯電話端末だった。我が家にはS社の携帯電話はない。つまり，近所の住人が利用中の機器を検出したということだ。 最近の携帯電話は，ほとんどがBluetooth機能をサポートしている。当然，ご近所さんがBluetooth対応携帯電話を利用している確率も高くなっているわけで，検出したこと自体には何の不思議もない。マウスくらいしか用途がなかった時代からBluetooth機器を利用して

カリフォルニア州パームデザート発--「DEMO 09」で最も期待されていたデモは、Always Innovatingの「Touch Book」ではないだろうか。同製品は確かに新たなネットブックでしかないが、取り外し可能な（そして、オプションの）キーボードが使え、磁石を使って冷蔵庫などに貼り付けることができる。 Always Innovating最高経営責任者（CEO）でフランス人のAlways Innovating氏による簡単なデモをビデオで撮影することができた。Gentil氏は、手にしていた試作ハードウェアのユーザーインターフェースを見せることはしなかった。しかし、同氏によると、アメリカ人の大きく太い指（実際に彼がそう言ったわけではないが）でも簡単に扱えるという。 製品はLinux OSを稼働する、とGentil氏は述べ、多くのネットブックで見られる典型的な「Atom」はなく、ARM C

総務省は3月2日、「情報化投資の加速による経済再生に向けた中間レポート」を公表した。 これは、2009年1月から情報通信政策研究所と日本経済研究センターが共同で実施した、情報化投資の加速が経済再生に及ぼす影響に関する研究に基づいてまとめられたもの。レポートでは情報化投資の加速が、日本経済の成長率や雇用にどのような影響を与えるか、2種類のシミュレーションをした結果が中間報告としてまとめられている。 レポートによると、2008〜2025年の潜在成長率を、(1）資本と労働による「基本モデル」、（2）資本を情報資本と非情報資本に区別した「情報資本明示モデル」、（3）情報資本のネットワーク効果を考慮した「ネットワーク効果モデル」の3種類からなる生産関数を用いて試算した。 その結果、2010〜20年の潜在成長率の平均は、「基本モデル」で1.6％、「情報資本明示モデル」で2.4％、「ネットワーク効果モデ

どうもいけませんな、不景気で。 いろいろアイデアを思いつくもんだから、とりあえず試作機を作ってもらおうと町工場に「いっしょに開発してみないか」とメールしまくっているのだが「それどろこじゃねぇんだよ、ボケェ」みたいな返事がここのところ続いている。いや、実際にはもうちょっと礼儀をわきまえた文面なのだが、行間を読めば、要するに「ボケェ」なのである。とにもかくにも、去年の暮れあたりからか、みなものすごくノリが悪い。 100年に1度の不景気だかなんだか知らないが、これでは何も前に進まない。で、とりあえず友人に「なにシケ込んでるんだよぉ、根性ねーなぁ」とメールしたら「おまえ、ぜんぜん分かってないねぇ、ちょっと工場に来い」とドスの利いた声で電話があり、荒川区にある金型工場に行くことになった。 行ってみて、見て、これはまずいと思った。下町の工場からものを作る機械の音が消えてしまっているのだ。とてもじゃない

携帯電話でニュースサイトを見る人はどのくらいいるのだろうか。また、携帯電話では、どんなコンテンツがよく閲覧されているのか、20代〜40代を中心とするネットユーザー男女465名に調査し、回答を集計した。 携帯電話からニュースサイトを見るかとの問いに対し、「毎日見ている」が7.7％で、「毎日ではないが頻繁に見ている（6.2％）」「たまに見ている（20.2％）」を合わせると全体の34.2％が携帯電話からニュースサイトを閲覧していると答えた。男女差はなかったが、年代別では30代の閲覧率が41.1％で最も高かった。 携帯電話からニュースサイトを見る人で、PCからも見るとしたのは「毎日（40.9％）」「毎日ではないが頻繁に（24.5％）」「たまに（28.3％）」を合わせた93.7％で、かなり高い数値となった。携帯電話とPCの両方でニュースサイトを見るとしたのは95.6％の30代が最も高かったが、「毎日

大手SIベンダにてSEやPMやアーキテクトとして勤務したのち，現在は株式会社豆蔵のチーフコンサルタント。主に超上流のプロセスである要求開発やオブジェクト指向，アジャイル開発のコンサルタントとして活躍中。開発の現場にこだわり，開発の現場を少しでもよくしたいと日夜奮闘している。要求開発アライアンス 執行委員。著書に『オブジェクト脳のつくり方』や『eXtreme Programming実践レポート』（ともに翔泳社発行。後者は共著）などがある。 この連載も「刺激的」な内容が続いたと思いますので，今回は関数型のコーディングに普段なれていない皆さん向けの内容をお届けします。 そんなことを書くと，まるで私も関数型バリバリ…みたいですが，全くそんなことはありません。今までは仕事はJavaばかりで，昨年羽生田さんがやっているScalaに興味を持って取り組んで以来，ずっと「関数型」の考え方がよくわからなくて，

米Gartnerが米国時間2009年3月2日に発表した世界パソコン市場の調査によると，2009年の出荷台数は前年比11.9％減の2億5700万台になる見通し。前年と比較した下げ幅としては，2001年の3.2％を抜いて過去最大となる。同社リサーチ・ディレクタのGeorge Shiffler氏は，「世界同時不況を受けて，ユーザーが買い換えサイクルを延ばしていることと，ベンダーが在庫を縮小していることが原因」と説明する。 新興市場では前年比10.4％減，成熟市場では同13％減と，両市場で過去最大の落ち込みをみせると予測する。Shiffler氏によると，成熟市場では買い換え用パソコンが出荷台数の約80％を占めるため，買い換え延期から受ける影響がより大きい。 ノート・パソコンは前年比9％増の1億5560万台，デスクトップ・パソコンは同31.9％減の1億140万台になる見通し。ノート・パソコンの成長は

インテル日本法人の吉田和正代表取締役社長は2009年3月3日、記者向けの説明会を開催。その席上で、現在の製品より微細な32ナノメートルのプロセスに対応した製造工場を、2009年から2010年にかけて3カ所稼働させると説明した（写真）。 現在の製造プロセスは45ナノか65ナノが主流。これがより微細な32ナノになることで、プロセサの消費電力を引き下げられる。ユーザーのITコスト削減要求が強まる中、吉田社長は「32ナノ対応プロセサの搭載で、ユーザーが消費する電力量を削減したい」とする。 インテルの32ナノ対応の工場は現在米オレゴン州で稼働中。2009年中にオレゴン州で新たな工場を稼働させる。そして、2010年にはアリゾナ州とニューメキシコ州で立ち上げ、米国内で4拠点体制とする。32ナノ対応のプロセサ製品は2009年中に投入する計画である。

ジェイアール東日本企画は3月2日、JR渋谷駅北口改札外で、携帯電話ユーザーをモバイルサイトへ誘導するポスター広告の掲示を開始した。FeliCa対応携帯電話（おサイフケータイ）をポスターにかざしてもらい、広告主のWebサイトへのアクセスを促す。ポスターは3月8日まで掲示する。 このポスター広告は、小型FeliCaデバイスを組み込んだメディア「SuiPo nano（スイポナノ）」で実現した。B0サイズのポスター5枚を使い、駅利用者などをWebサイトへ誘導する。 今回のポスター広告は、アパレルメーカーのマックスアンドコージャパンが出稿した。 ■関連情報 ・ジェイアール東日本企画のWebサイト http://www.jeki.co.jp/ ・東日本旅客鉄道のWebサイト http://www.jreast.co.jp/

講談社とソフトバンクのグループ会社COMEL（コメル）は、講談社の研究機関が開発した新メディア「瞬刊誌」の実証実験を3月4日より開始する。COMELが、福岡市内の交通機関やドラッグストア、大型商業施設などに設置している500面以上のデジタルサイネージ（電子看板）「福岡街メディア」を利用して行う。 瞬刊誌は、講談社の雑誌「週刊現代」と「フライデー」のスクープ記事を3秒のコピーと3秒の写真で構成し、広告をはさんだもの。同実験では、「瞬刊フライデー」と「瞬刊現代」という2つのメディアを街中のデジタルサイネージに配信する。 COMELが開発した「iOOH（internet Out Of Home Media）」システムを用い、視聴率や受容性を測定する。また、講談社が持つコンテンツとCOMELのシステムを融合した効果的なメディアを模索する。携帯電話やパソコンとの連携など、他媒体も視野にいれたマルチプ

マイクロソフトは2009年3月4日、行動ターゲティング広告市場に参入する。同社のアドネットワーク「DRIVEpm」にターゲティング広告商品「DRIVEpm Selector Program」を追加し、販売を開始する。広告主はリターゲティング、行動ターゲティング、エリアターゲティングなどのターゲティング機能を利用可能になる。 DRIVEpmはマイクロソフトが運営する「MSN」や「Windows Live」などの媒体を中心にネットワーク化されている。月間インプレッション数は約15億。新たに搭載するリターゲティング機能は、広告主サイトへの訪問履歴があるユーザーがDRIVEpmのネットワーク内のサイトに訪れた際、広告主サイトへ再訪問を促す広告を表示する機能。行動ターゲティング機能は過去のWebページ閲覧履歴に基づきユーザーの嗜好（しこう）性を分類し、広告を配信する機能。「自動車」「ビューティ」「ト

米MIPS Technologies, Inc.は米国時間の2009年3月2日，デジタル・カメラや携帯型メディア・プレーヤーなどの携帯機器に向けたHDMI送信用IPコアを開発したと発表した。台湾TSMCの40nm世代のCMOSプロセスに向けたもので，HDMIのバージョン1.3に対応する。併せてMIPS社は，オランダNXP Semiconductor社との協力の下，45nm世代のCMOSプロセスに向けたHDMI 1.3対応の受信用IPコアを開発したことを発表した。

市場調査会社の米Gartner, Inc.は，携帯電話機の2008年第4四半期（10月～12月）のエンド・ユーザー向け販売台数が前年同期比4.6％減の3億1470万台になったと発表した（発表資料）。前期比では2％増で，第3四半期に対する第4四半期の出荷台数の伸び率としては過去最低という。2008年通期では前年比6％増の12億2000万台と伸長したものの，クリスマス商戦は不振に終わった。 流通チャネルに対する第4四半期の販売台数は2億9730万台でエンド・ユーザー向け販売台数との乖離が大きく，卸売業者/小売業者が在庫削減に努めていることがわかる。Gartner社はこの在庫抑制の動きが2009年第1四半期はさらに強まり，第2四半期も続くとみている。2009年下期には在庫拡充の動きが出て，小売店の仕入れ量は増えるとGartner社は予測する。ただし，この在庫拡充は市場の回復に直接つながるものでは

「2009年度の東京都の太陽電池市場は，日本全体の1/5の規模に急拡大する」（シャープ ソーラーシステム事業本部 システム事業推進センター所長の吉岡秀起氏）。シャープは，補助制度によって需要の拡大が期待できる東京都に向けて，小さな屋根や複雑な形状の屋根に効率的に設置できる太陽電池システムを発売する。

Intel社の本社で開かれた記者会見で壇上に並ぶIntel社とTSMC社の幹部。左からIntel社のVice President and General Manager，Business PlanningのStuart Pann氏，TSMC社のSenior Vice President, Advanced Technology BusinessのMark Liu氏，Intel社のSean Maloney氏，TSMC社のRick Tsai氏，Intel社のSenior Vice President，General Manager，Ultra Mobility GroupのAnand Chandrasekher氏，TSMC社のVice President，Worldwide Sales and MarketingのJason Chen氏，TSMC社のPresident of TSMC Nort

半導体関連の市場調査を手掛ける米IC Insights, Inc.は，2008年通期の半導体メーカーの売上高ランキングを発表した（発表資料）。上位5社の顔ぶれに変化はなく，首位から順に米Intel Corp.，韓国Samsung Electronics Co. Ltd.，米Texas Instruments Inc.（TI），東芝，台湾Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Ltd.となっている。前年6位だった韓国Hynix Semiconductor Inc.は売り上げが33％減少し，2008年は10位に沈んだ（Tech-On!関連記事：Hynixの通期決算は4兆3800億ウォンの純損失）。代わって，前年7位の伊仏合弁STMicroelectronics社，前年8位のルネサス テクノロジはそれぞれ順位が1つ繰り上がった。 DRAMメーカーでは

2015年までにロボットを家電や自動車のように普及させる。このような目標を掲げ，トヨタ自動車やパナソニックなどとの共同研究を進めているのが，東京大学の下山勲氏である。IT（情報通信技術）とRT（ロボット技術）による新型ロボットの開発を目指すIRT研究機構を率いる。新型ロボットは，デバイス市場に数十兆円規模の新規需要を創出する。

Nokiaは第4四半期に約1億1900万台を販売し、シェアを37.7％とした。しかし四半期としては前期比、前年同期比ともに販売台数を落としている。Gartnerは、タッチスクリーン搭載機発売の遅れの影響とみている。 韓国のSamsungは第4四半期に2四半期連続で、また前年同期比でも市場シェアを伸ばした。「Tocco」「INNOV8」「OMNIA」などの製品が、欧州、アジア太平洋地域でのけん引力となっている。またタッチスクリーン製品への迅速な対応が奏功した。 第3四半期に大きく販売台数を落とし、4位の座をMotorolaに明け渡した韓国のLG Electronicsが、第4四半期には3位に復活した。北米ではVerizon Wirelessとの独占契約、また「TracFone」の売り上げ好調で2位に浮上した。 Gartnerの予想通り、Sony Ericssonは第4四半期に3位の座を維持す