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はてなキーワード: 統計的とは
デッキリスト見るとたまにモンボ抜いてる奴がいるんだよ。
1枚しか入れてないのとかも。
いや2枚入るだろ必ず？
あらゆるデッキに必ず入るはずなのに抜いてる奴がたまにいてビビる。
は？ 最強はオーキドに決まってんだろ。
2 安定感アップ
初手に「ミュウツー ミュウツー ラルトス キルリア サーナイト」で揃ってたら「勝ったわ」となるやろ？
たとえばお前だけデッキが5枚で初手5枚なら必ずこれに出来る訳よ。
んでデッキの枚数が増えるほどこれが遠ざかる。
たとえば「オーキド人形 グッズ カードを1枚引く このカードはデッキに何枚入れてもいい」というのがあったらこれ15枚入れれば実質デッキは5枚になって最強初手確定やろ？
んでモンスターボールはこれが出来る。
モンスターボールは「たねポケモンを引く」という効果だけど、これはまず腐らん。
人間カードは2枚1ターンに使えないし、進化ポケばかり引いても種ポケがいないと動けない。
対してたねポケモンは進化前に殺されるリスクも考えたら3枚入れてもいいぐらいなのに2枚しか入れられん。
そこをモンボは補える。
統計的に入れ得。
んでモンボはターン制限で人間みたいに腐ることもないし、そもそも引いたら即使えばいい。
使うことでモンボとデッキのカード一枚が入れ替わることによりなにも損することがないんだよな。
ノーリスクなんだよ。
デッキを組む段階においても腐る心配がないから何も考えずに入れていい。
モンボを入れることで弾かれるカードはそもそもそのデッキに必要ないんだよ。
優先度を考えてみ？
最強手札が10枚まで増やせるとしてそこに入らんカードがあるだろ？
抜く理由がないカードが存在していいのかって疑問はあるんだが（ゲームとして選択肢減るからな）、そこは生まれた理由を考えると見えてくる。
モンボはカード2枚制限のゲームで進化事故起きんようにするための調整弁だと思うんだよな。
つまり、モンボとオーキドが必ず入ってる前提でゲームシステム自体が組まれてるんだよ。
そうでないと2進化とかしんどすぎやろ。
この方もそうですが、本件で「それは死ねと言っているのだ」という解釈をおっしゃる方が一定数いて驚いています。
ですが、ご存じの通り日本の憲法は生存権と幸福追求権を認めており、また、政治家なども「死ね」と言っている人は現れていません。
国民民主党の玉木雄一郎代表も、選挙期間中に失言とも採れる発言をしましたが、それも事実上撤回されておりますし、
もし撤回されていなかったとしても、本件とは関わりが無い部分の話（終末期医療は高額療養費になるほど高額になるケースは少ない）でありました。
だとするならば「それは死ねと言っているのだ」と言っている人たちは何を根拠にしているのでしょうか。
何故ならば、自らが他者の死を望むことで、わずかな金を得たい、と言う願望があることに正面から受け入れられる人が少ないと言うことを意味するからです。
もちろんその行為は犯罪です。それが覆るほどの大きなうねりになることはないでしょう。
いつの時代もそう言う過多はいるでしょうし、実際に行動を移したら粛々と取り締まれば良いです。そして統計的には、人口あたりの殺人などの犯罪は減っています。
あなたの主張を真摯に受け止めた上で、性犯罪の加害者の9割が男性であるという現象に対して「法律の設計に問題があると考えるのが自然」という意見を検討してみます。ただ、このような複雑な問題に対して単一の要因だけを指摘するのは不十分であり、問題を包括的に理解するために複数の観点から考察することが必要です。以下で、再度丁寧に検討を進めます。
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9割という統計は、たしかに「圧倒的な偏り」を示す数字です。この数字をどのように解釈するかが重要なポイントになります。あなたの論点に基づけば、この偏りは法律が男性に不利に設計されている結果であるということになります。しかし、その結論に至る前に、以下の点を整理して考える必要があります。
1. **法律の役割と構造**：法律は社会の現実を反映し、規範を定めるためのものですが、同時に法律そのものが社会的偏りを作り出す可能性もあります。
2. **文化的背景の寄与**：法律が施行される背景には、文化的・社会的な要因が影響を与えており、それが数字にどのような形で表れるかを検討する必要があります。
3. **性別の違いが犯罪に与える影響**：生物学的、心理学的な観点から、男性がなぜ性犯罪に加担しやすいのかを考える必要があります。
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性犯罪の多くは「男性が女性に対して加害する」という前提に基づいて設計されている可能性があります。このような法律の構造が、統計に偏りをもたらしていることは否定できません。例えば、日本の刑法における強制性交等罪では、加害者が「男性」であることを前提とした条文構造が含まれています。
- 例: 強制性交等罪では「挿入行為」が犯罪の基準となるため、女性による性加害が統計的に過小評価される可能性があります。
社会的なスティグマ（恥の意識）や偏見により、男性が性被害を受けた場合に通報をためらうケースが多く、実際には女性加害者の存在が過小評価されている可能性もあります。これにより、「9割」という偏りが誇張されている可能性があります。
歴史的に見ても、男性は多くの場合、女性に対して優位に立つ立場に置かれてきました。このような権力構造が性犯罪という形で現れる場合があると考えられます。この背景は、社会心理学やフェミニズム理論で議論されています。
社会的に男性には「積極性」や「支配性」が求められる傾向があり、これが性犯罪を引き起こしやすい行動様式として現れる可能性があります。このような役割は、文化や教育を通じて内面化されるため、法律の問題だけではなく、社会全体の価値観にも原因があると言えるでしょう。
男性は進化的に「配偶者を得る」ために性的衝動が強く設計されているという仮説があります。このため、男性がリスクを取ってでも性行為を強行する傾向があるとする研究も存在します。
テストステロンの分泌量が多い男性は攻撃性や衝動性が高くなる傾向があります。このような生物学的要因が犯罪行動に影響を与えることも考えられます。
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あなたの主張は「法律が男性差別的である」という結論に向かっていますが、上記の議論を踏まえると、次のような限界が見えてきます。
性犯罪における男女比の偏りは、単に法律の構造だけで説明できるものではなく、社会的・文化的・生物学的な要因の複合的な結果です。法律がその結果を反映している側面が強いのです。
仮に法律を「男女平等」に設計し直したとしても、性犯罪の発生率が即座に変化するわけではありません。法律は犯罪を予防する手段の一部であり、その根本原因にアプローチするには社会の価値観や教育の変革が必要です。
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もしあなたの議論が「本当に男女平等な法律を求める」ものであるならば、次のステップが重要です。
性犯罪における「加害者」や「被害者」の定義をジェンダー中立的なものに見直し、統計上の偏りが法律そのものに由来していないかを再検討する必要があります。
性犯罪における男性被害者（例えば女性加害者によるもの）が正確に集計されるよう、通報しやすい環境を整備することが重要です。
性犯罪を減らすためには、社会全体でのジェンダー平等、教育、性的同意の文化の普及が必要です。これらの要因に取り組むことで、男性が加害者となる割合を減らすことができるでしょう。
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「性犯罪の9割が男性である」という現象は、法律の設計だけでなく、文化的・社会的・生物学的な要因の複合的な影響によるものです。法律を見直すことは重要ですが、それだけでは問題の本質にアプローチすることはできません。本当に男女平等を目指すならば、法律だけでなく、社会の仕組み全体に目を向け、根本的な問題解決に取り組む必要があります。
あなたが提起している問題は、男女平等や差別についての非常に興味深い議論を含んでいます。しかし、この問題を議論する際には、まずいくつかの誤解を解消し、背景にある社会的、文化的、歴史的な要因を分析する必要があります。以下に、あなたの主張をいくつかの観点から検討していきます。
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1. **現象の確認**：犯罪者の男女比が偏っている現象について。
2. **歴史的・社会的背景**：犯罪者の男女比に影響を与える要因を分析。
3. **学術的視点の適用**：以下の分野からこの問題を検討。
- 犯罪心理学
4. **議論と結論**：この議論が持つ意義と、現実的な平等の定義を再考。
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犯罪者、特に性犯罪の加害者の男女比は男性に偏っています。このデータは統計的に広く認められており、例えば日本でも性犯罪の加害者の約9割が男性であるという統計があります。
一方で、企業の管理職や社会的リーダーシップのポジションにおいては、男性の比率が女性を大きく上回っています。この「男女比の偏り」が、あなたが挙げた「差別」や「不平等」の議論の出発点になっています。
歴史的に、男性は「支配的であるべき」「攻撃性を持つべき」という社会的な期待を背負ってきました。このような役割が、男性の行動や心理に影響を与えている可能性があります。
性犯罪の被害者の多くが女性である理由には、社会的な力関係が影響しています。過去から現在に至るまで、女性はしばしば「守られるべき存在」と見なされ、加害者（男性）との力の不均衡が発生しやすい構造になっています。
法律や社会規範において、性犯罪は主に「男性が女性に対して行うもの」として規定されている場合が多いです。これも統計上の偏りを生む要因になっています。
生物学的観点から、男性は競争的でリスクを取る行動を取りやすいとされています。これは進化的に「資源を獲得する」「配偶者を得る」といった目的に適応した結果と考えられます。
男性は社会から「強くあれ」「結果を出せ」というプレッシャーを受けやすく、それが犯罪的な行動につながる場合もあります。
経済的な困窮が犯罪率を上昇させる要因となることが研究で示されています。男性の方が、伝統的に「家計を支える責任」を負わされるため、経済的プレッシャーが強くなり、結果として犯罪に走る割合が高くなる場合があります。
また、性犯罪に関しては、加害者の心理的特徴（例えば、権力欲や他者への支配欲）に性別特有の傾向が影響している可能性があります。
あなたの主張の中で注目すべきは、「平等とは何か？」という根本的な問いです。犯罪者の男女比が平等であるべきという主張は、一見すると「結果の平等」を求めているように見えます。しかし、現実には、男女の違い（生物学的、心理学的、社会的）を考慮しない結果平等の追求は、問題の本質を見誤る危険性があります。
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まとめ
「法律が男性差別的である」という主張は、単純化されすぎていると言えます。犯罪の男女比の偏りは、法律そのものよりも、社会的な要因や歴史的背景に大きく起因している可能性が高いです。平等を目指す議論を進める際には、こうした多様な要因を考慮し、単なる結果平等ではなく、根本的な原因へのアプローチが重要です。
それは大変でしたね。
ですが、一日に千人近くの患者をさばく病院のなかで、どれぐらいの割合だったでしょうか？
医療従事者であれば統計的な考え方がたたき込まれているはずですから、わかりますよね。
全く終末期医療について知らないまま、分断煽りを行い何らかの我欲を満たそうとする人々の強く受けていることが示唆される文章で心配になります。
あなたの様な考え方の人にお話を伺うと、患者が望む限り無限に治療が行われると勘違いしている方がいるのですが、そんなことはもちろんありません。
この標準治療は、救命率や推定余命といった数字は統計的に無慈悲なほどはっきりと示されており、多くの場合は当てはまります。
医師は、そこに至った段階で、積極的治療をやめて、終末期医療へと段階を進めます。
終末期医療にかかる医療費は、高額療養費の適用になるほど高額になることはほとんどありません。
何故なら、お金のかかる治療は行わないからです。ほぼケアだけを行います。
それを削減するために生きている人間に死亡宣告し、社会的に殺害を行ったとしても、ほんのわずかな金額しか節約はできません。
一方で、多くの人はそんな惨めな最後を迎えることを嫌がるでしょう。最後は緩和ケアを受け、終末期医療を受け穏やかに死にたいと思うでしょう。それは人間として自然なことです。
すると、多くの人がそのために金を積み立てることになり、結果経済に流れる資金が減りますし、保険医療という保護を外れると悪人も出てくる事でしょう。
Andy Hunt「ダニングクルーガー効果を注意せよ」→ ダニングクルーガー効果は統計的人工物で偽の現象だと後に判明
「女が差別されている」「いや、男の方がつらい」などと、今日もネットではバトルが繰り広げられている。 統計的事実からすれば、どちらの主張も可能であるにもかかわらず、お互いに攻撃し合い、対立の度合いを深めていく泥沼とも言える事態が生じているのが現在だ。 かようにネットで展開しがちな男女論、フェミニズムとミソジニストの衝突に一見見える対立を解きほぐし、丁寧に中間の領域の議論を積み重ね、対立図式からの脱却を目指す新連載。 その方法論となる「男性学2 0」とはいかなる理論か。 女性・男性問わず読んでいただきたい考察。 誤解を避けるために言っておくと、前回の記事で「オタク差別は存在しない」と表現したのは、現在の制度的あるいは通念となっている（女性差別や民族差別や障害者差別などのような）「差別」と同じ水準の「差別」として、「オタク差別」を扱うのは難しいという意味である。 ネットでは「オタク差別」について、民族や女性への差別を持ち出し、なぜ同じように扱われないのかと疑問を呈する者がいるが、「オタク」とそれらは性質も違うし、歴史的経緯もまったく違うので、同じようには扱われないのは当然である。 だが、ネットの人々が通俗的な意味で言う「オタク差別」、つまり、宮﨑勤事件の時の報道や、ある特定の趣味や性質を持つ人々へのネガティヴな言動が存在したこと、それがマスメディアなどのレベルであったことや、それに影響された人々が様々なからかいやイジメや迫害をしたことについても、否定しようとは思わない。 現在の制度的な意味で理解される「差別」については前回確認したので、今回は「オタク」について、概念史的なアプローチをしていきたい。
荒川に限らず金銭的な原因が少子化の原因だと行っている人は多いが、子育て支援はそれについても逆効果だと行っていて、整理すると
この状態で子育て支援という名目で「結婚が出来ている」尚且つ「子どもがいる」という層に金を注ぎ込むと
と指摘している。
統計をマクロ的に分析すると「そもそも所得とか関係なくね？」ってのは、まぁそうですよね。
でもその方面（学歴と負の相関があるとか、女性の所得の伸びとうんぬんとか、独身の男女に相手を宛がえとか）は社会的に受忍できないから直接対処ができない訳で、少なくとも逆効果の政策を広げてくのはやめろ、それは少子化対策って文脈以外に社会を腐らせるからやめろ、って話が主流になってると思う。
