新型コロナウイルスの感染によってできる抗体を持つ人は、ことし11月時点で全国で28.6％だったことが、国立感染症研究所などが献血の血液を分析した結果、分かりました。抗体の保有率は高齢になるほど低く、定期的なワクチン接種が必要と思われるとしています。 国立感染症研究所などは、ことし11月上旬に献血に訪れた16歳から69歳の8260人の血液を調べ、新型コロナに感染した場合にだけできる抗体を持つ人の割合を分析しました。 それによりますと、抗体の保有率は全国で28.6％で、ことし3月時点で東京都や大阪府など5都府県の住民で感染した人の割合は4.3％と推定されたのに比べて高く、第7波以降、感染した人が大きく増えた可能性を示すとしています。 年代別では ▽16歳から19歳が38.9％ ▽20代が40.4％ ▽30代が34.9％ ▽40代が29.1％ ▽50代が21.8％ ▽60代が17.0％と 年代が
厚生労働省の新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードにおいて、日本における抗体陽性率の調査結果が報告されました。 この結果からは、日本に住む約4人に1人、沖縄県の約2人に1人はすでに新型コロナに感染しているということになります。 今回の調査結果からは他にどのようなことが分かるでしょうか？ 今回の抗体調査の概要は？今回の調査は、2022年11月に日本赤十字社で献血した16歳〜69歳の8260名を対象に、N抗体という抗体が測定されました。 新型コロナの抗体には大きくS抗体とN抗体の2種類があり、S抗体はワクチン接種をした人と感染した人のいずれも陽性になるのに対し、N抗体は感染した人だけが陽性になるものです。 今回は「過去に新型コロナに感染したことがある人」を調査することを目的にN抗体の測定が行われています。 日本の26.5%の人が過去に新型コロナに感染している2022年11月時点での日
新型コロナに感染した際にウイルスの働きを抑える中和抗体を、アルパカから抽出することに成功したと、京都大学などの研究チームが発表しました。 ヒトの抗体よりも小さく、全ての変異ウイルスを中和できるということです。 京都大学大学院の高折晃史教授らが見つけた中和抗体は、アルパカに新型コロナのスパイクタンパクを注射し、免疫を働かせて作られた抗体を抽出したものです。 「アルパカ抗体」と名付けられたこの抗体は、ヒトが持つ抗体の10分の1の大きさです。 ヒトの抗体はウイルスの表面にくっつきますが、「アルパカ抗体」は新型コロナが持つ突起部分、スパイクタンパク質にある深い溝にまで入り込むことができます。 この深い溝では、免疫をすりぬけるなどの変異がほとんど見らないため、オミクロン株をはじめとした全ての新型コロナウイルスの働きを抑えることができると期待されています。 高折教授は、「今後は治療薬としての実用化も目
ラクダの仲間の「アルパカ」が持っている抗体が、新型コロナウイルスの全変異株の感染防止に有効であることを突き止めたと、京都大などの研究チームが１４日、発表した。既存の新型コロナ治療用の抗体製剤より効き目が強く、吸入薬として２年後の実用化を目指すとしている。 抗体とは、生物の体内に病気の原因となる細菌やウイルスが侵入した際、結合して細胞への感染を防いだり、異物として攻撃したりする役割を担うタンパク質のこと。アルパカの抗体は大きさが数ナノメートル（ナノは１０億分の１）と人の抗体より極めて小さい。そのため、チームは人の抗体よりもウイルスと結合しやすいのではないかとみて実験を行った。 新型コロナウイルスのタンパク質を投与したアルパカから、約２０００万種の抗体を採取し、コンピューター解析で、新型コロナウイルスに結合しやすいとみられる６種を抽出。実際に新型コロナウイルスの各変異株に加えた結果、このうち２
新型コロナウイルスワクチンを3回ともモデルナで接種した人は、感染を防ぐ抗体の値が3回目の接種の前後でおよそ18倍に上昇したとする分析結果を国の研究班が公表しました。3回目をファイザーに切り替えた場合と統計学的な差は認められなかったとしています。 今回、分析の対象となったのは、先月12日までに大規模接種会場などで3回目の接種を受けた人のうち、2回目までモデルナのワクチンを打っていた人たちです。 このうち、3回目もモデルナを接種した人で感染による抗体を持っていなかった180人について、変異する前の「従来株」に対する抗体の値を調べたところ、3回目の接種から28日後には平均で接種前の17.7倍に上昇したとしています。 また、3回目をファイザーに切り替えた167人では平均で19.3倍に上昇し、3回ともモデルナを打った人との差は統計学的に認められなかったとしています。 副反応については、3回目の接種後
新型コロナウイルスに感染した人は、ことし3月の時点で全体の4.3％とみられることが国立感染症研究所などが5つの都府県で行った抗体の保有率を調べた結果の分析で分かりました。感染者の割合は東京都や大阪府で高かったということです。 国立感染症研究所は去年12月と感染の第6波の最中のことし2月から3月の2回、東京都、大阪府、宮城県、愛知県、福岡県の5都府県で合わせて1万6000人余りを対象に新型コロナに対する抗体の保有率などを調べた結果を分析しました。 研究所で、感染した場合にだけ得られる抗体を持つ人と感染したと診断されたことがある人の割合から感染した人の割合を推定したところ、去年12月の時点では2.5％でしたが、ことし3月の時点では4.3％になっていました。 地域別では東京都で6.4％、大阪府で6.1％、愛知県で3.7％、福岡県で3.3％、宮城県で2.0％と、東京都と大阪府で高く、さらにワクチン
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新型コロナウイルスの抗体をどれだけの人が持っているかを調べるため、厚生労働省がことし2月から先月にかけて行った調査結果の速報値が公表され、実際に感染したことを示すタイプの抗体を持っていた人は東京都や大阪府で5％余りだったことが分かりました。 厚生労働省は、感染の「第6波」を迎えていたことし2月2日から先月6日にかけて、5つの都府県の合わせて8000人余りを対象に抗体の保有率を調査し、13日開かれた厚生労働省の専門家会合で結果の速報値を公表しました。 それによりますと、新型コロナウイルスに実際に感染した場合にだけ得られるタイプの抗体の保有率は▽東京都で5.65％、▽大阪府で5.32％、▽宮城県で1.49％、▽愛知県で3.09％、▽福岡県が2.71％で、去年12月の前回調査と比べてそれぞれ1.2倍から2倍程度、増加していました。 いずれも調査時点でのそれぞれの都府県の人口に占める累計の感染者数
新型コロナウイルスのワクチン接種を巡り、九州大学病院（福岡市）と福岡市民病院は4日、2回接種後に発熱した人の方が感染を防ぐ抗体価（抗体の量）が高いとする研究成果を発表した。両病院によると、研究中の3回目接種でも同様の傾向が出ているといい、「熱が出た人ほどワクチン効果は高い」としている。 両病院が2021年5、6月に、福岡市民病院に勤務する看護師や事務職員など335人を対象に、米ファイザー社製ワクチンの2回目接種後の抗体価を測定したところ、接種後に発熱した人の方が高いことが分かった。 高い発熱ほど抗体価が高い傾向にあり、接種後に38度以上に上昇した人は、37度未満の人と比べて平均約1・8倍の抗体価があったという。一方、関節痛や頭痛など発熱以外の副反応が出ても抗体価は変わらなかった。
感染やワクチンによって得られる新型コロナウイルスに対する抗体をどれくらいの人が持っているか、厚生労働省が去年12月に行った調査結果の速報値が公表され、各地で95％前後と高くなっていたことが分かりました。ただ、感染や重症化を防ぐのに必要な免疫が十分あるかは分からないとしています。 新型コロナに感染したりワクチンを接種したりすると、抗体が作られるため、血液中の抗体の量を調べると、過去の感染やワクチン接種の有無がわかります。 厚生労働省は去年12月、東京都や大阪府など5つの都府県で8000人余りを対象に行った抗体検査の結果の速報値を16日公表しました。 それによりますと、感染したことを示す抗体があった人の割合は、東京都で2.80％、大阪府で3.78％、宮城県で1.18％、愛知県で1.58％、福岡県が1.45％でした。 東京都と愛知県、福岡県では、調査時点での累積感染者数が人口に占める割合とほぼ変
新型コロナウイルスの軽症患者などを対象にした抗体カクテル療法について、厚生労働省は新たな変異ウイルスの「オミクロン株」には効果を期待できない可能性があるとして、投与を推奨しないことを決めました。 2種類の抗体を同時に投与する抗体カクテル療法の「ロナプリーブ」は、ことし7月、新型コロナウイルスの軽症患者などを対象に承認されました。 厚生労働省によりますと、先月までに推定でおよそ3万7000人が投与を受けていますが、製薬会社がオミクロン株に対する効果を調べたところ、ウイルスの増殖を抑える能力を示す「中和活性」がこれまでの変異ウイルスなどに比べて少なくとも1000分の1に低下したということです。 このためオミクロン株に感染している患者には効果を期待できない可能性があるとして、投与を推奨しないことを決めました。 近く全国の医療機関に通知することにしています。 一方、同様に抗体を投与する「ソトロビマ
2回目ワクチン接種後、71日後の抗体量の検査結果、さっき戻ってきたんですが、なんと15 日後の122.8U/mlから、19.9U/mlに激減(84%減）...😰 話題のこちらのプレプリントでは接種後6ヶ月で84%減とのことでしたが… https://t.co/rGZjFmoyJm
●ファイザーワクチンによる中和抗体は6か月で急速に減衰する →まだプレプリントですが、抗体価、中和活性ともにざっくり1/10に低下するという、結構衝撃的な結果になっています。
中外製薬はアメリカで緊急使用許可が出ている開発中の新型コロナウイルスの治療薬について厚生労働省に承認を求める申請を行いました。 承認申請が行われたのは「カシリビマブ」と「イムデビマブ」と呼ばれる2種類の医薬品です。同時に投与することで新型コロナウイルスの働きを抑える中和抗体を作り出す「抗体カクテル療法」という治療法を採用しています。 中外製薬によりますと、海外の治験では入院や死亡のリスクをおよそ70％減らす効果が確認されたということです。 去年11月には入院をしていない患者への治療薬としてアメリカのFDA＝食品医薬品局から緊急使用の許可を取得し、29日、厚生労働省にも承認申請を行ったということです。 変異した新型コロナウイルスへの効果も期待できるとされ、承認されればことし国内に供給する分を日本政府が確保することで合意しているということです。 中外製薬は「変異ウイルスの感染拡大など流行が長期
・初回接種後しばらくはまだ免疫はついていないから気を緩めてはいけない ・２回接種で抗体価は何倍にもなる(のでやはり２回打ちしたほうがいい) というのが分かるように身体を張って何十回もセルフ採血してグラフで可視化した(n=1だが)… https://t.co/Qvb4oOO0ix
新型コロナウイルスに感染して抗体を保有している人の割合について厚生労働省が、去年12月に東京都や大阪府など5つの都府県で調査した結果、いずれも1％を下回ったことが分かりました。厚生労働省は「大半の人はまだ抗体を保有しておらず、引き続き感染対策を徹底してほしい」としています。 新型コロナウイルスに感染すると「抗体」と呼ばれるたんぱく質が体内で作られるため血液を検査することで過去に感染していたかどうか調べることができます。 厚生労働省は、感染の広がりを判断する目安にしようと、去年6月に東京都と大阪府、宮城県で抗体検査を実施し、5日、愛知県と福岡県を加えた2回目の検査の結果を公表しました。 調査は、去年12月14日から25日にかけて希望者から無作為に抽出した20歳以上の男女など合わせておよそ1万5000人を対象に行われ、抗体を保有していた人の割合は ▼東京都が0.91％、 ▼大阪府は0.58％、
抗体保有率、東京０．９１％ 新型コロナ、前回の９倍―厚労省 2021年02月05日11時10分 厚生労働省、環境省が入る中央合同庁舎第５号館＝２０２０年５月３日、東京都千代田区霞が関（時事通信フォト） 厚生労働省は５日、新型コロナウイルスへの感染歴を調べる抗体検査を行った結果、東京都での陽性率（保有率）が０．９１％だったと発表した。大阪府は０．５８％、愛知県０．５４％などとなった。東京は昨年６月実施時の約９倍に増加した。 ウレタンマスクはＮＧ？ 着用批判に専門家くぎ―「洗い過ぎ」には注意を 田村憲久厚労相は閣議後の記者会見で、「自治体でばらつきがあるが、いずれにしても１％足らずだ」と指摘。国民の多くが感染して抗体を持つ「集団免疫」が成立する状態ではなく、引き続き感染対策が必要とした。 抗体検査は２回目で、厚労省は昨年１２月１４～２５日、東京など５都府県で同意を得た住民を対象に実施。東京３３
新型コロナウイルスに感染するとヒトの体内でできる免疫は8か月間は続くとする研究成果をアメリカの研究グループがまとめ、有力な科学雑誌サイエンスに論文が掲載されました。 アメリカのラホヤ免疫研究所などの研究グループによりますと、感染した19歳から81歳の男女188人の血液を調べた結果、新型コロナウイルスを攻撃する「抗体」は、発症の20日後から8か月後まで安定して検出されたということです。 また、この特定の「抗体」を作り出すメモリーB細胞と呼ばれる細胞は、発症してから4か月後から5か月後まで緩やかに増える傾向がみられたとしています。 さらに、この細胞などを活性化させる「司令官」役の別の細胞や、新型コロナウイルスに侵入された細胞を破壊する細胞も、時間の経過とともに減少するものの多くの人で6か月以上は安定して存在することが明らかになったということです。 一度感染して体内でできる免疫が次のウイルスの侵
（ＣＮＮ） 新型コロナウイルスが最初に発生した中国湖北省武漢市の実際の感染者数が、確認済みの感染症例として公式に発表されている数のおよそ１０倍に当たる５０万人近くに達している可能性があることがわかった。中国疾病予防コントロールセンター（ＣＣＤＣ）の調査で明らかになった。 ＣＣＤＣは、武漢市と湖北省のその他の都市、さらに北京、上海、広東省、江蘇省、四川省、遼寧省に住む３万４０００人を対象に調査を実施し、新型コロナウイルスの感染率を調べた。 その結果、人口１１００万人の武漢市の住民の抗体陽性率は４．４３％だった。しかし、武漢市保健委員会によると、武漢市が２７日時点で報告していた確認済みの新型コロナウイルス感染症例の累計はわずか５万３５４件だ。 この調査はあくまで、血清のサンプルから人々が新型コロナウイルスに対する抗体を持っているかを調べることにより、各地域の人口における過去の感染規模を推測する
神戸大学の研究グループが、ことし8月から10月にかけて兵庫県内の病院などで採取した、およそ1万人の血液を調べたところ、新型コロナウイルスに感染したあとにできる抗体が検出されたのは、0.15％だったと発表しました。研究グループは「多くの人は今後も感染のリスクがあり、感染防止の対策を徹底すべきだ」としています。 神戸大学医学研究科付属感染症センターの研究グループは、ことし8月から10月に兵庫県南部の病院を外来受診した患者など、およそ1万人の血液中に、新型コロナウイルスに感染したあとにできる「中和抗体」があるか調べました。 その結果、0.15％にあたる16人から中和抗体が検出されたということです。 これを兵庫県南部の人口およそ450万人に換算すると、ことし10月1日時点で6000人余りが感染していたことになるとしています。 同じ時点で実際に県内全体で確認されていた感染者は、およそ2700人だった
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