エコが声高に叫ばれるこのご時世、移動手段兼運動不足解消に「自転車」をオススメしたいと思い、今回から自転車の連載を始めることになった。また、実は自転車とIT系ガジェットは親和性が高いのである。そこで、ASCII.jpのカメラ記事（ネコ記事？）でもお馴染み、プライベートでは自転車でロングツーリングをしまくっている荻窪 圭氏に、GPSと自転車を組み合わせた連載をお願いした。第1回目は、自転車にGPSを装着するとどんなことができるのかを解説する。 自転車とGPSは相性がバツグン もし「いろんなところを自転車でめぐるのが好きで、帰宅後に今日はどこをどう走ったんだろう」と気になるなら、GPSである。「今日は何km走ったんだろう」とチェックしたい人もGPSである。「今どこを走ってるんだろう」と思ったらGPSである。道に迷うのが好きな人にもGPSである。 自転車のハンドルにGPSユニットを装着すると、遠乗
東京と大阪を結ぶリニア中央新幹線構想のうち、首都圏−中京圏の平成３７年開業を目指すＪＲ東海などは２１日、南アルプスをトンネルで貫いてほぼ直線で結ぶなどの３ルートについて、いずれも地形や地質の面から建設可能とした調査報告書案を自民党リニア特命委員会に示し、２２日にも国土交通省に提出される。具体案の提示は旧国鉄の民営化後初めてで、建設に向け前進した。 ただ、最終的なルートや中間駅の設置場所をめぐっては、建設コストや運行時間などから直線を想定するＪＲ東海と、南アルプスを北に迂回（うかい）するルートを主張する長野県など関係自治体との間で意見が対立。今後は一本化に向けた調整が焦点になる。 国交省は、３ルートについて着工の前提となる輸送力や建設費などの追加調査を年内にも指示、地元自治体との調整をＪＲ東海などに求める。
クライスラー、日米欧連合の可能性 日産・ルノーとの関係強化か 2008年10月21日 13時28分 【ニューヨーク２１日共同】金融危機により経営問題が深刻化している米自動車大手クライスラーが、日産自動車とフランスのルノー連合と関係を強化し「日米欧連合」を構成する可能性がある、と２０日の米紙ウォールストリート・ジャーナル（電子版）が報じた。 クライスラーは米最大手ゼネラル・モーターズ（ＧＭ）との合併交渉を加速させているといわれ、資金不足や労働組合の反対が障害になっているとの見方がある。 日産はクライスラーと一部車種の相互供給で既に合意しており、日産ルノー連合がクライスラーの買収候補として報じられていた。 ただ同紙は、日産ルノーによるクライスラー買収ではないと指摘。クライスラーの親会社の米投資会社サーベラスが、日産とルノーのように両社と相互に株を持ち合うかどうかも不明としている。 日産ルノー連
いつも朝日新聞デジタルをご利用いただきましてありがとうございます。 朝日新聞デジタルでは、以下のページについて配信を終了させていただきます。 配信終了後は、これまでに配信した記事もご覧いただくことができなくなります。 【配信を終了するページ】 ■ロイターニュース 2023年2月26日（日）配信終了 ・経済 https://www.asahi.com/business/reuters/ ・国際 https://www.asahi.com/international/reuters/ ・芸能 https://www.asahi.com/culture/reuters/ ・マーケット・サマリー（東京、ＮＹ、欧州） https://www.asahi.com/business/stock/market-summary/ ■東洋経済兜町特捜班 2023年3月26日（日）配信終了 https://ww
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◇「沿線意見を十分調整」 リニア中央新幹線の建設促進を目指す諏訪地区期成同盟会（会長・山田勝文諏訪市長）は２０日、諏訪市内で総会を開き「県内ルートは諏訪・伊那を通るＢルートとする」「沿線諸団体・住民の意見を踏まえ十分調整する」などを決議した。 また、県がリーダーシップを発揮する中でＢルート実現を求める要望書を承認し、出席した三村保・県交通政策課長に手渡した。 一方、同盟会に先立って市内で開かれた「ボイス８１」諏訪地域会議で村井仁知事は、ＪＲ東海が南アルプスを貫く直線ルートを進める姿勢を示していることに「報道が先走りしているが、ＪＲ東海は公式には何ら決められる状況ではない」と強調した。 知事はさらに「国土交通省がＪＲ東海に地形・地質の他にもデータ提出を指示し、それから具体的交渉になる。県がかかわる状況になれば、我々はＢルートということで手ぐすね引いて待っている」と述べ、ＪＲ東海の動きをけん制
橋下大阪府知事が， 「朝日はからかい半分で、事実誤認もあり今すぐ廃業すべきだ」と述べた。 とのことです。橋下知事が出演していたサンデージャポンがどのような番組だったかは忘れてあげることにしたとしても，民主主義社会において，公権力の担い手が，特定の報道機関について名指しでその廃業を求めるというのは，やってはいけないことです。民主主義国においては，公権力の担い手としてしかるべきポジションに就いている人物は，報道機関に対して中立的であることが求められるのです。 そういう意味では，新聞協会は，左右のイデオロギー対立を忘れて，直ちに橋下知事のこの発言に抗議し，撤回させるべきです。仮に，ブッシュ大統領が，国軍をバックにして，民主党よりのNewYork Timesを名指ししてその廃業を求める演説を行ったとしたら，共和党支持のメディアを含めて猛抗議を行うと思います。その程度の団結力もないのであれば，新聞協
福岡県警筑紫野署は１９日までに、自転車に乗った男児（３）を乗用車ではね、約３００メートル引きずって重傷を負わせ、そのまま逃げたとして、自動車運転過失傷害と道交法違反（ひき逃げ）の疑いで同県那珂川町片縄西、会社員、梶原浩二容疑者（３０）を逮捕した。 調べでは、梶原容疑者は１８日午後２時５５分ごろ、同町の国道３８５号の交差点を直進中、横断歩道を渡っていた自転車の男児と衝突、約３００メートル引きずり肺挫傷などによる１カ月の重傷を負わせ、逃走した疑い。 梶原容疑者は「自転車には当たったが、子どもはひいていない」と容疑を否認しているという。 同署は、自転車を衝突現場から約１キロ離れた路上で発見。そこから数十メートル先の梶原容疑者方で、黒の乗用車を見つけ、自宅にいた梶原容疑者を逮捕した。
被害者はＪＲ大阪駅近く（矢印の下付近）でひかれ、約３キロ離れた路上（円内）で倒れているのが見つかった＝２１日午前１０時１０分、大阪市福島区、本社ヘリから、寺脇毅撮影被害者がひかれた付近を調べる捜査員ら＝２１日午前７時１５分、大阪市北区梅田１丁目、小山琢撮影 ２１日午前４時２０分ごろ、大阪市北区梅田１丁目の国道１７６号交差点で、男性が車にひかれ、ひきずられて行ったと、現場に居合わせた同僚が曽根崎署大阪駅交番に届け出た。約５分後に西へ約３キロ離れた大阪市福島区吉野４丁目の路上でこの男性が倒れているのが見つかり、間もなく死亡が確認された。大阪府警は男性が約３キロにわたり車に引きずられたとみて、自動車運転過失致死と道交法違反（ひき逃げ）容疑で逃げた車を運転していた人物の行方を追っている。 同署によると、死亡したのは堺市東区関茶屋の会社員、鈴木源太郎さん（３０）。府警交通捜査課は、曽根崎署に捜査
高速料金、「終日」半額案が浮上 政府・与党2008年10月21日3時2分印刷ソーシャルブックマーク 政府・与党が打ち出す新たな経済対策の柱として、地方を中心に高速道路料金を平日・休日を問わず終日半額とする案が浮上していることが２０日、わかった。総合経済対策を受け９月から深夜５割引きなどを実施したが、地方を先行させる形で拡充する。必要な財源は４千億〜５千億円の模様。民主党は大都市部を除いて「高速道路無料化」方針を決めており、高速道路料金のあり方が次の総選挙の焦点の一つになりそうだ。 高速道路料金の引き下げは９月１６日から、東名などの全線で平日午後１０時〜午前０時が３割引き、午前０時〜４時が５割引きとなり、東京・大阪近郊を除く地方部では休日の午前９時〜午後５時に５割引き（１００キロまで、２回）となった。ただ、利用者から「時間帯が分かりづらい」との声が上がっていた。 地方先行で料金引き下げを拡充
経済産業省は２０日、経済安全保障推進法に基づき、全固体電池の材料生産や開発など計５社の蓄電池投資計画に最大２５５億円を支援すると発表した。このうち出光興産は千葉県市原市で全固体向け... マイクリップ登録する
政府の地球温暖化対策推進本部が、麻生内閣発足後、初めて開かれ、麻生総理大臣は「できない理由を言うのではなく、まずはやってみることが大事だ」と述べ、地球温暖化対策に政府が一体となって取り組むよう指示しました。
鋼鉄より500倍強く10倍軽量な素材「バッキーペーパー」、商業生産が射程に 2008年10月21日 サイエンス・テクノロジー コメント： トラックバック (0) Brian X. Chen Photo: Wikipedia 近い将来、ガジェットや飛行機、自動車はより強く軽くなり、エネルギー効率も向上するだろう――素材科学者たちが偶然に発見した「バッキーペーパー」によって。 バッキーペーパーは、薄さが人間の頭髪の5万分の1以下のカーボンナノチューブ分子からなるもので、[銅やシリコンのように]電気を通し、[鉄や真鍮のように]熱を拡散させるユニークな性質を持つ。 [積み重ねて圧力をかけることで複合素材を作ると、]鋼鉄に比べて強度は500倍、軽さは10倍になるというこの物質については、持てる可能性を最大限に活かすような方法がまだ開発されていない。しかしAP通信の記事によると、フロリダ州立大学の研究
≪政治信念貫いた中山氏≫ 中山成彬前国土交通大臣が、日教組（日本教職員組合）が日本の教育に及ぼした害悪を批判し、舌禍事件として騒がれた。確かにＴＰＯが悪い。唐突で、麻生新内閣にはマイナスだった。だが中山氏は政治信念を貫いて日教組批判を撤回せず大臣を辞め、堂々と自らの責任をとった。その出処進退は九州男子らしく見事である。 中山氏の日教組批判は、表現はちょっと粗いものの、国民の大多数が日教組に対して内心で抱く気持ちを代弁したものだ。もちろん、文部科学省（旧文部省）も悪いが、日教組は教育現場で半世紀にわたり、子供の教育よりイデオロギー闘争を優先させ、初等・中等公立学校教育を今日のような荒廃に陥れた。明らかな日教組の弊害である。 反体制的な自虐史観、日の丸・君が代反対、全国学力テスト反対、デモ・座り込みなどの校外での政治活動優先…と、いちいち、中山氏が指摘した通りではないか。 日教組関係者は、道徳
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娯楽の多様化やガソリン価格の高騰などで若者のクルマ離れがささやかれているが、実態はどうなっているのだろうか。 朝日大学マーケティング研究所の調査によると、クルマ保有者（20～30代男性）の最近1カ月の運転目的は、1位「ちょっとした用事、買い物」（81％）、2位「外食時の移動」（46％）、3位「郊外のショッピングセンターに行く」（45％）。クルマ保有者（20～30代女性）では1位「ちょっとした用事、買い物」（78％）、2位「家族の送迎」（40％）、3位「外食時の移動」（32％）だった。 運転の目的は2～3年前と比べてどう変わったのだろうか。14の目的別に、2～3年前と比べて頻度がどう変化したか尋ねた。頻度が増えたのは「ちょっとした用事・買い物」。逆に頻度が減ったのは、「テーマパーク・アミューズメント施設に行く」「都心のデパートに行く」「デート」などだった。この結果について朝日大学マーケティン
アンナ・シュワルツは今年92歳、1930年代の大恐慌を目撃した数少ない経済学者だ。フリードマンと彼女の書いた888ページの本は、バーナンキが「聖典」としているものだが、彼女は「今の状況は当時とは違う」という：大恐慌は、FRBが銀行の流動性不足を放置したために取り付け騒ぎを起したのが原因だったけど、今度は違うわ。流動性は十分あるし、決済機能は傷んでいない。問題は、CDOとかCDSとか訳のわからない証券がいっぱい流通して、それが売れなくなったものだから、価格が決まらなくなったのが原因よ。 「有毒」な証券を売るのは簡単よ。額面の5%でもいいから、オークションで売ればいい。でも、そんなことしたら銀行がバタバタつぶれるから、売るに売れない。だからポールソンは、資産買収から資本注入に切り替えたわけよ。でも両者は全然ちがう。債務超過の銀行に資本注入したら、日本みたいに問題が長引くだけよ。 ベア＝スタ
信用売りなんて株持ってもいないのに「この会社価値低いから売っちゃえ」って株借りて売るわけじゃん。 相も変わらず、俄かには信じ難い幼稚さ。これがいっぱしの社会人となった者の吐くセリフか。現物売ってる奴だって「この会社価値低いから売っちゃ」ってることには変わりねえじゃねえか。信用取引のみを悪玉としてあげつらう根拠としては、「投機以外の目的で存在するとは思えない」しか見当たらなかったのだが、なんつーか...バカ過ぎる。他にも「信用買いはまだわからんでもない」とも言ってるが、いったい何が分かったというのか。資産価値の上昇のみを肯定するこのようなメンタリティがバブルを生んだことは論を俟たない。 相場が下がると必ずこのテの売り方悪者論が出て来るが、仮にそれが本当に悪であるなら、何故そんな制度が存続しているのかについては考えようともしない愚かさは救いようがない。この男のエントリ全てに言えることであるが、
教育刑で犯罪抑止した世界で最初の人物は鬼の平蔵だった http://d.hatena.ne.jp/tikani_nemuru_M/20081020/1224440558 これを書いた人は詭弁論者か、或いは単に無知なのかどっちかでしかないな。 まず、長谷川平蔵は以下のような事跡で有名な人物である。 寛政3年5月3日（1791年6月4日）、江戸市中で強盗及び婦女暴行を繰り返していた凶悪盗賊団の首領・葵小僧を逮捕、処刑した。被害者に配慮し、逮捕後わずか3日で処刑している。三田村鳶魚は宣以が機転を利かせたためであり、幕府もこれを了承したとしている。 wikipedia-長谷川宣以 長谷川平蔵宣以は、無宿人対策で人足寄場を作ったんであって、これはワーキングプアと軽犯罪者の対策なんだよな。 凶悪犯人に対しては長谷川平蔵はこれに限らず、常に厳罰（大抵死刑）を以って対処している人なのよ。 そこをこの人は誤
伊勢 幸一（いせ こういち）＝ライブドア ネットワーク事業部 執行役員 外出するとき，会議や食事で離席するとき，パソコンの電源をそのままにしていないだろうか。Windowsの電源オプションの設定次第で，二酸化炭素（CO2）の排出量は大きく変わる。どういう設定にすれば，どの程度排出量を削減できるのか。現行機種で実験した。 パソコン1台が消費する電力は微少であり，排出する二酸化炭素（CO2）も大したことはない─。そう思われるかもしれない。だが，調査によると，2007年度におけるパソコンの世界出荷台数は約2億6770万台（米IDC），日本国内だけでも1413万6000台（IDC Japan）もある。これだけの台数が集まると，消費する電力も排出するCO2もばかにならない。 パソコンが消費する電力，排出するCO2はいったいどのくらいあるのだろう。そこで，現行機種を利用し，検証してみることにした。 そ
眼科医志望急増！？…ユルい勤務、リベート日常茶飯事 防衛医大汚職でクローズアップ 医療機器の納入をめぐる汚職事件で、防衛医科大学校病院（埼玉県所沢市）の眼科部長が収賄容疑で警視庁に逮捕された。同院としては８月の元部長の逮捕に続く、２件目の不祥事となった。眼科の黒い内幕がにわかにクローズアップされたが、関係者からは「あんなのかわいいもんだ…」との声も上がる。さらに、激務とは無縁なユルい勤務実態も明らかに。全国の医師不足をよそに、希望者の研修医が列をなす背景には何があるのか。 警視庁捜査２課が収賄容疑で逮捕したのは、防衛医大病院の眼科部長で同大教授の男（４９）。 調べでは、容疑者は２００５年１月−０７年７月、防衛医大病院への医療機器納入に絡み、「ヤマト樹脂光学」（東京都千代田区、破産手続き中）に便宜を図る見返りに、同社社長の女（７４）＝贈賄容疑で起訴＝から２６０万円を受け取った疑い。 同大によ
低所得者へ給付金、財務相が検討指示 追加経済対策政府は追加的な経済対策として、低所得で所得税や住民税を納めていないため定額減税を実施しても恩恵がない人を対象に、何らかの「給付金」を支給する検討を始めた。世界的な金融不安を背景に不況感が強まるなかで、近づく衆院解散を意識して生活者重視をアピールする狙いとみられるが、批判の強い経済対策の「バラマキ色」がいっそう強まることになる。景気刺激策としては正しい処方箋だと思うが、なぜ朝日はこれを「バラマキ」と言って批判するのだろう。カネをばらまくなら消費性向の高い低所得者を対象とするのが一番効率がいい。朝日新聞の社員のような高給取りへの減税は全く効果はないと言っていいだろう。日本には「貯蓄はかなり持っているが収入はない世帯」も多く(老人はほとんどそう)、それらと蓄えのない世帯を分けるのがかなり大変になると思うけれども、これはやった方がいいと思う。 最近の
米国以上に銀行への依存度が高い欧州経済への打撃はより深刻だ。 財政状態の相違から、各国の政策対応にはバラツキが出る可能性がある。 介入主義台頭の恐れがあるが、欧州には規制緩和や自由競争が不可欠だ。 9月28日からの1週間、米国発の金融危機が欧州を襲った。わずか数日のうちに金融機関が5社も破綻し、10月3日にはフランスがついに景気後退入りを認めた。こうした中で4日、英独仏伊4カ国の首脳会合が急遽パリで開かれた。この会合をもって「米国発の嵐は乗り越えられる」という欧州の楽観論は、終焉を迎える。 最近の米国金融業界の動乱で、体力の弱い金融機関の資金調達力への懸念が世界中でパニックを引き起こし、欧州では相次いで大手銀行が救済される事態となった。 さらに悪いことに、欧州諸国の最新の経済指標は、軒並み急激な景気減速を示している。英国、デンマークなどは景気後退か一歩手前。イタリアやフランスでは失業率
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