日本の研究者等による学術情報利用に関する調査報告 学術図書館研究委員会（SCREAL)は，日本の学術機関に所属する研究者や大学院生等を対象とし，学術利用行動に焦点を当てた第2回利用動向調査を2011年に行った。2014年3月，その調査報告書として「SCREAL調査報告書：学術情報の取得動向と電子ジャーナルの利用度に関する調査（電子ジャーナル等の利用動向調査2011）」を公表した。 この第2回調査では，45の対象機関から協力を得て，回答者総数は3,922名，回答率は6.04％とされている。対象機関は2007年に実施された第1回調査の25機関から拡大され，質問項目も一部変更されたが，質問項目が以下の二つの観点から設定された点は共通している。一つは，電子情報資源の充実および利用者への浸透が，研究者や大学院生の情報需要および学術図書館に対する期待と要求にもたらす変化を観測すること。もう一つは，学術
大学・研究図書館協会（ACRL）の刊行する“College and Research Libraries (C&RL)”のVol.75, no.5に、David C. Tyler氏らによる“Don’t Fear the Reader: Librarian versus Interlibrary Loan Patron-Driven Acquisition of Print Books at an Academic Library by Relative Collecting Level and by Library of Congress Classes and Subclasses”と題する記事が公開されました。 ネブラスカ大学リンカーン校において、ILLリクエストによる資料購入（Patron-Driven Acquisition：PDA）と図書館員による選書について、LC分類の特定の分
米国図書館協会（ALA）の図書館情報技術部会（LITA）が刊行している“Information Technology and Libraries”誌の第33巻第2号（2014）に、ディスカバリーツールの比較評価を行った記事“Evaluation and Comparison of Discovery Tools: An Update”が掲載されています。 2011-2012年に実施されたライダー大学図書館による北米におけるウェブスケール・ディスカバリーツールの調査を参考に、14の主要なディスカバリー・ツールを対象に、“次世代OPAC”としての特徴と考えられる16の基準（図書館のすべてのリソースをワンストップで検索できるか、GoogleやAmazonのような最先端のインタフェース、書影やレビューなども含んだ充実したコンテンツ等）について調査した結果をまとめたものとのことです。 “次世代OPA
2014年6月29日、Europeanaのブログで、Europeana.euのウェブサイトの利用者調査の結果が発表されました。今後は隔年での調査が予定されているとのことです。2,000件以上の回答があったとのことです。内容としては、どのようにしてEuropeanaにたどり着いたのか、また、このウェブサイトで欧州の文化遺産を検索、閲覧、共有した感想等を尋ねているようです。Europeanaは、2009年、2011年にも利用者調査を行っており、今回で3度目となるとのことです。 今回の調査は、英国を拠点とするユーザビリティやアクセシビリティデザインのコンサルタントであるUser Visionの協力を得て実施されたとのことです。調査は英語、フランス語、ドイツ語、スペイン語、イタリア語、ポルトガル語の6つの言語で行われたとのことです。 ブログでは、Europeanaの評価、Europeana閲覧の目
“Reference and User Services Quarterly”誌の2014年春号（第52巻第3号）に、Anthony S. Chow氏らによる“The Website Design and Usability of US Academic and Public Libraries”と題する記事が公開されました。 米国50州の大学図書館と公共図書館のウェブサイト計1,469件について、デザイン、レイアウト、コンテンツ、サイト管理、ユーザビリティについて調査を行った結果をまとめたものとのことです。 米国における図書館のウェブサイトのデザインやナビゲーション、インフォメーションアーキテクチャの一般的な傾向等が示されているとのことです。図書館のウェブサイトは、主に図書館員によってデザイン（33％が該当）、管理（50％が該当）されているとのことですが、72.3％ではユーザビリティテス
2014年4月15日、Library Technology Guidesを運営するブリーディング（Marshall Breeding）氏による図書館システム動向についてのレポート“Library Systems Report 2014”が公開されました。 同氏の図書館システム動向に関するレポートは、2002年から2013年まで“Automation Marketplace”として公開されており、2014年から、“Library Systems Report”として公開されているようです。 今回のレポートのサブタイトルは、“Competition and strategic cooperation（競争と戦略的な協力関係）”となっており、新世代の図書館サービスのプラットフォームやリソース管理のための製品、ディスカバリーサービスなどについて取り上げられているとのことです。 Library Sy
近年，読者が無料で論文を読めるオープンアクセスジャーナルが増加しつつあります。これらの多くは，著者が論文処理費用（Article Processing Charge: APC）を負担することにより出版費用を賄う方式が採られています。しかし，国内大学等の研究者によるオープンアクセスジャーナルに対する論文発表の状況は必ずしも明らかになっていません。本調査は，オープンアクセスジャーナルへの投稿の現状を把握し，今後のオープンアクセスモデルの在り方について検討するための基礎データとして活用することを目的としています。 ■調査対象者 調査にご協力いただける47機関の理学・工学・農学・医学・歯学・薬学等の自然科学系分野の研究者（大学院生は含みません）。オープンアクセスジャーナルへの投稿・発表の経験・予定の有無は問いません。 アンケート調査対象機関リスト(82K) （予備調査で協力可能とご連絡いただいた機
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調査への御協力のお願い 平素より当研究所の活動に御協力を賜り御礼申し上げます。 さて、当研究所では、2013年11月13日(水)より、科学論文を生み出す研究活動に用いた資金と人的体制に関する実態を把握するため、国際的レフェリード・ジャーナルに掲載された科学論文を生み出した研究活動に係る研究資金及び人的体制の状況の調査（論文実態調査2013）を実施しております。 御多用の折、誠に恐縮とは存じますが、本調査の趣旨を御理解頂き、調査に御協力いただきますよう、お願い申し上げます。 本調査は、ウェブ・アンケートとして実施します。2013年11月29日（金）までに、御回答くださいますよう、お願い申し上げます。 オンライン回答システム オンライン回答システム はこちらです。 今回の調査に関して、発送・データ入力、オンライン回答システム等の一連の業務は、株式会社ノルド社会環境研究所に委託しております。
2013年10月28日、米国調査機関Pew Research CenterのPew Internet & American Life Projectが、オンラインでの画像と動画の共有に関する調査結果を公表しました。この調査結果は、2013年10月3日から6日にかけて、18歳以上の米国在住者1,000人を対象にして行われた電話調査に基づいているとのことです。 調査結果によると、インターネット利用者の54%は画像あるいは動画を投稿したことがあり、47%はオンライン上で見つけた画像あるいは動画を共有したことがあるとのことです。また、写真共有アプリとして、携帯電話、スマートフォンの所有者の18％は“Instagram”を、9%は“Snapchat”を利用しているとのことです。 Photo and Video Sharing Grow Online（Pew Internet & American L
2013年9月30日、Jiscは、Oxford University Press (OUP) がOAPEN-UKのプロジェクトに参加したことを公表しました。OAPEN-UKは、人文・社会科学分野の単行書のオープンアクセス（OA）を推進する欧州のコンソーシアムOAPENの、英国における共同研究プロジェクトで、人文・社会科学系学術論文のOAについてのエビデンス調査を進めています。 Oxford University Press joins OAPEN-UK project (Jisc 2013/9/30) http://www.jisc.ac.uk/news/oxford-university-press-joins-oapen-uk-project-30-sep-2013 OUP joins OAPEN-UK (OAPEN-UK) http://oapen-uk.jiscebooks.org
(NB: Report updated 16/12/13 to remove formatting error concerning the horizontal axis on Figures 10 and 11 which had been partially cut off.) The project was carried out by LISU at Loughborough University, in collaboration with the Centre of Information Management, Loughborough University and Evidence Base, Birmingham City University. The project was overseen by UKSG through the UKSG Research Sub
最新号のEvidence Based Library and Information Practice（Vol. 8, No.3）に論文のサマリー記事“Follow-Up Study on Free Document Delivery and Interlibrary Loan Service Demonstrates Customer Satisfaction and Generates Improvements”が掲載されています。 紹介元の論文は、Yang, Z. Y. (L.), Hahn, D., & Thornton, E. (2012). Meeting our customers’ expectations: A follow-up customer satisfaction survey after 10 years of free document delivery a
タイトル別名 タンキ ダイガク トショカン ニ モトメラレル キノウ : トショカンイン ト ガクチョウ, ジム ブチョウ ニ ヨル ニンシキ Tanki daigaku toshokan ni motomerareru kino : toshokanin to gakucho, jimu bucho ni yoru ninshiki Functions required for junior college libraries : awareness of librarians, presidents and secretary generals type:text 【目的】本論文の目的は, 「教育・研究支援」という短期大学図書館の機能に対する, 図書館員と学長, 事務部長の認識を明らかにすることである。 【方法】2008年6月から9月にかけて, 大学との共用ではない短期大学図書館を持つ
米国の調査会社Primary Research Groupが、大学図書館のデータキュレーションの実践に関する調査報告書“The International Survey of Academic Library Data Curation Practices”（有料）を刊行するとのことです。 ウェブに掲載された情報によると、この調査には米国その他の30大学が参加し、報告書では、大学においてデータキュレーションの負担を担っている部署、コスト、使用するソフトウェアのタイプ、課題等について報告しているとのことです。また、その内容としては、63.33％の図書館が教員に対してデータ管理プランに関するアドバイスを行っており、特に米国の実施率は72.22％であること、大学のデータキュレーションへの支出の27.55％を図書館によるものと概算されること、などがわかったとのことです。 Academic Libr
Google が Ipsos MediaCT と 2011 年から実施しているスマートフォンの利用に関する大規模調査「Our Mobile Planet 」の 2013 年版データを公開しました。 この調査は今回で 3 回目の実施となり、日本におけるスマートフォン利用について、 3 年間の変化を様々な角度から見ることができます。また、昨年は 26 ヶ国だった調査対象国を今回 48 ヶ国に大幅に広げ、先進国だけでなく、東南アジアや東ヨーロッパなどの国々との比較も可能になりました。 今回も 2013 年版の結果から、いくつか興味深いデータをご紹介します。 2 年前にはわずか 6 %だった日本のスマートフォン普及率は、2013 年には 25% にまで拡大しました。ただし、今回の調査対象国でもっともスマートフォン普及率が高い韓国（73%）やそれに次ぐシンガポール（72%）と比べると、依然として日本
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