blogzine.jp
日本映画は風景を描く 世界を代表する三つの国の映画産業――アメリカ映画とフランス映画、そして日本映画の違いって何だろうか？ そういう問題提起がある。 観点はさまざまにあるから単純化しすぎるのは危険かもしれないが、こういうひとつの切り口がある。「アメリカ映画は物語を描き、フランス映画は人間関係を描き、日本映画は風景を描く」。ハリウッド映画は完璧なプロットの世界で、物語という構造を徹底的に鍛え抜いて作り上げ、導入部からラストシーンまで破綻なく一本道を走り抜けられるように構成されている。 フランス映画の中心的なテーマは、関係性だ。夫婦、父と子、男と愛人、友人。そこに生まれる愛惜と憎悪をともに描くことによって、人間社会の重層性を浮かび上がらせる。 日本映画は、風景を描く。自然の風景という意味ではない。目の前に起きているさまざまな社会問題や人間関係の葛藤、他人の苦しみ、さらには自分の痛み。われわれに
ひとつのテーマを二人の論者が違った視点からアプローチして、その本質に切り込むgooニュース×Voice連携企画「話題のテーマに賛否両論！」。今月のテーマは新型インフルエンザ対策です。 新型インフルエンザ対策・過剰騒ぎの裏にある無責任：藤代裕之（ジャーナリスト） ＷＨＯは検疫に否定的 国内に患者が広がった新型インフルエンザ。成田空港などでの水際作戦、出張自粛、マスク装着と売り切れ、そして風評被害による宿泊キャンセルや商店街の臨時休業。死者が一人も出ていないにもかかわらず、「冷静に行動を」と呼び掛けながら事態を煽り立てるマスメディアによって、「パンデミック」がつくられている。 厚生労働省は、メキシコでの新型インフルエンザの流行、ＷＨＯが世界的流行の警戒水準を「フェーズ３」から「フェーズ４」に引き上げたことを受け、鳥インフルエンザ発生を想定した「新型インフルエンザ対策ガイドライン」に基づき対策を
娘と母親をレイプし妊娠から中絶させるまでをＣＧ（コンピューターグラフィックス）で疑似体験するパソコンゲームが海外で問題になっている。製作したのは日本国内のゲームソフトメーカーで、国際人権団体「イクオリティ・ナウ」（本部・ニューヨーク）は製作、販売会社だけでなく麻生太郎首相ら日本政府の閣僚らに抗議文を出すよう、１６０カ国の会員に呼びかけた。こうしたゲームは「陵辱系ソフト」と呼ばれる。日本ではこのような性暴力をテーマにした商品が高い収益を上げ、児童ポルノの市場も肥大化していることが批判されている。 これを受け、国内のアダルト系ゲームソフトメーカーなど約２３０社でつくるコンピュータソフトウェア倫理機構（鈴木昭彦理事長）は、性暴力を描写した「陵辱系ソフト」の製作禁止、「陵辱系ソフト」の判断基準の確立・整備などの対策を打ち出した。 児童ポルノを規制する動きは国際的に活発で、日本の対応の遅れが際立って
アムネスティ・インターナショナル日本は、いわゆる「足利事件」に関して、菅家利和さんに対する無期懲役刑の執行が停止されたことを受け、日本政府に対して、捜査取調べの改革をはじめとする刑事司法制度の全面的な見直しを行うよう要請する。 日本の刑事司法制度については、代用監獄として警察留置場に身柄を確保した上での捜査が常態化していることや、取調べが全面的に可視化されていないことなど、国際基準にまったく合致していない。このことは国際社会から非難の的となっており、抜本的な改善を行うよう繰り返し指摘されている。 最近では、2008年10月の自由権規約委員会での日本政府報告書審査において、多数の委員から「取調べとはどうあるべきか、という点について完全に誤解している。自由権規約14条(公正な裁判を受ける権利)の明らかな違反である」、「誰が有罪であるかを決めるのは、裁判所が行うことであって警察の役割ではない」、
2002年の11月から2008年の年末まで、私は「読売ウィークリー」という週刊誌で、6年間にわたってテレビ批評コラムを連載していた。 というよりも、当コーナー自体、「読売ウィークリー」の休刊を機に始まったもので、この仕事に取り組む以前、私は、毎週、テレビについてなにごとかを書いていたのである。 仕事場を変えて以来半年、私は、ウソみたいにテレビを見なくなった。 なるほど。 もともと、たいして好きだったわけでもないのだな。 別の言い方で言えば、私は、去年までの6年間、もっぱら難癖をつけるためにテレビを見ていたわけで、そう思ってみると、あの連載が終わったのは、正解だったのかもしれない。 好きでもないものの欠点をあげつらう仕事を6年も続けることは、健康に良くない。 仮に私が、テレビ現場に関係のある人間で、テレビについて改革の意欲なりプランなりを持っていたのなら、批判を繰り返す意味も若干はあったと思
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン チルド物流国内2位の名糖運輸の社長人事が5月28日に発表された。新社長への就任が内定した中西広明専務は北海道弟子屈高校卒。オーナー一族でもない高卒のプロパーが東証1部上場企業の社長にまで上り詰めるというのは、他の業界であれば今どき珍しいことではないだろうか。 物流業界では、これがそうでもない。今年3月に佐川急便の新社長に就任した平間正一氏は長崎県の対馬高校卒で、同社のセールスドライバーからの叩き上げ。東証1部のハマキョウレックスの大須賀正孝会長の場合は創業者だが、中卒だ。海の向こうでも米国物流最大手のUPSの経営陣は、ほとんどがドライバー出身者で占められている。 それだけ現場と経営の距離が近い。そのことがダイレクトに会社の強みになっている。現
思い起こされるのが、やはり先の大戦中、パリ解放時に「ナチスと戦った」市民達が起こしたリンチですね。 みんな、とってもいい笑顔でした。ほんとうにほんとうに極上の笑顔をもって、「自由」を謳歌した。私刑の自由を。 あの中に、私達の孫がいます。 スタン大とパリが教えてくれることは、私達は例外なく暴虐の芽をもっているということです。 すなわち、私達が目に入れても痛くないと思っている人を、私達が殺すかもしれないということです。 想像してみましょう。あなたが六十歳になった折、孫娘が起こした殺人事件のために出廷する自分自身の姿を。 この具体的な想像、昼夜を問わぬ徹底的な未来予想図を抱くことで、 ＞(あのような)状況下に置かれたとしても、自分ならいつもの思いやりと共感をもって対処する このような甘い期待は粉砕されます。どうあっても暗い未来しか想像できなくなる。 ようこそ。はじめまして。 ここからがスタートな
大手メディア企業がネット上のコンテンツ有料化に動き出した。景気悪化で伝統的メディアの広告費が減少、無料モデルの前提が崩れた。だが、「ネットは無料」という通念を覆し、消費者に課金するには障害も多い。 あなたはこの記事を読むのに、いくらなら払うだろうか？ 本紙（フィナンシャル・タイムズ）の“紙（新聞）”に掲載される5万語余りのうちの約2000語ということは、理論的には表示価格の4％、すなわち10セントになるはずだ。 特にこのテーマに関心のある読者には、もっと価値があるかもしれない。だがジャーナリストは決してそうとは認めないが、それ以外の人にとっては何の価値もない。 経済不振でコンテンツ企業のデジタル戦略が拠り所としてきた論拠が揺らぐ中、世界中の報道機関、そしてメディア業界全般の役員会ではこうした疑問がより切迫感を持って語られるようになっている。 過去10年以上にわたり、インターネットの世界では
残念なことに日本社会では理知的でフラットな議論は相手を選ばないとできない。そしてブログは公開する相手を選べない。Webがそういう同調圧力を飛び越えて個を確立するツールとなることを期待してはいるが、今のところ日本語圏ではネット上に別の世間をつくって新たな同調圧力を増幅させているかにみえる。 例えば日本語のブログで或る予算の使い途について課題を整理しつつ建設的な提案をしても「このエントリーを財務省が読んだら仕込んでいる政策玉に予算が下りない」とか勝手に慌てて国会議員に報告がいき、取引先のお偉方から勤務先の役員に「こんなことを書く社員を放置していると、御社はこの案件から外されますよ」とか丁寧にご注進して下さる。それが日本的ムラ社会の現実だ。 たまたま話の分かる役員なら「ちゃんと個人的な意見と断っているし、正しい当たり前のことしか書いてないじゃん」で済むとして、普通の日本企業じゃ「正しいか否かの問
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
