ポストコロナのIT業界とエンジニアの生き残り術を模索する特集「ポストコロナのIT業界サバイバル術」。第2弾は、アフターコロナでSI業界が取るべき方向性を技術カットで解説します。 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大はとどまるところを見せず、戦いの長期化が予想されている。 各業界の頑張りもあり、いずれ人類の英知がウイルスに打ち勝つハッピーエンドが来ることを信じてはいるが、ビフォーコロナとまったく同じ世界はもう二度とやってこないだろう。ウィズコロナ、アフターコロナに経済が移るとき、システムインテグレーター（SIer）は社会にどのような価値を提供できるだろうか。 アフターコロナの「4つのDX」 多くのSIerは、コロナ以前にもユーザー企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）をサポートしてきた。恐らくアフターコロナでも同様となるはずである。しかし、コロナ以前とは大きな違いが
エレクトロニクス業界は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的な拡大により、どれくらい深刻な影響を受けているのだろうか。世界中にCOVID-19が拡大し始めてから6カ月が経過した今、その打撃による影響の深さや広さについて判断すべき時期が来たといえるのではないか。 エレクトロニクス業界は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の世界的な拡大により、どれくらい深刻な影響を受けているのだろうか。世界中にCOVID-19が拡大し始めてから6カ月が経過した今、その打撃による影響の深さや広さについて判断すべき時期が来たといえるのではないか。現在、多くの半導体メーカーに大きくのしかかっている疑問の一つとして挙げられるのが、「世界市場の需要が回復してサプライチェーンが復活するまでには、どれくらいの期間を要するのか」という点だ。 EE Timesは今回、フランスの市場調査会社Yole D
第三者認証機関テュフ ラインランド ジャパンは2020年7月30日、愛知県知立市に車載用電子部品のEMC試験に特化した「モビリティ技術開発センター（MTC）」を開設すると発表した。CASE（Connected、Autonomous、Shared＆Services、Electric）市場の拡大によって増加するEMC（電磁両立性）試験へのニーズに対応する。稼働は8月1日から。 CASE市場の拡大に向けて TÜV Rheinland（テュフ ラインランド）は、1872年にドイツで発足した第三者認証機関で、産業サービス、運輸／交通、製品安全、教育およびライフケア、システムの5事業部門、24事業分野で事業を展開。56カ国に500拠点（うち227カ所が試験所）、約2万1000人の従業員を有し、2019年度の売上高は20億8500万ユーロ。日本では1978年からサービスを提供しており、日本法人テュフ ラ
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