中国や韓国や北朝鮮は、凄まじい悪意と憎悪でもって日本を攻撃し続けているのだが、こうした日本人憎悪・日本人差別は「反日」という言葉で括られている。この反日は中国・韓国・北朝鮮では子供の頃から洗脳教育によって叩き込まれる。 だから、こうした反日はこれからも止まることはない。これらの反日国家は日本の隣国ではあっても、友好国になりえない。はっきり言えば「敵対国家」だ。 今まで日本人は「北朝鮮は敵対国家だが、韓国は同盟国であり友好国である」と思い込んできた。 それは、大間違いだ。 靖国神社を戦犯神社と呼び、旭日旗を戦犯旗と呼び、日本海を東海と言い換えるような国家のどこが友好国であると言えるのか。 韓国は慰安婦問題の不可逆的解決のための日韓合意も守らず、徴用工問題の総決算だった日韓基本条約も守らず、日本の自衛隊にレーダー照射するような国である。どの視点から見ても、韓国は「敵対国家」である。 ところが、
今まで日本人の多くは中国・韓国・北朝鮮の反日に対して卑屈に接してきた。相手が強く出れば、自分が折れればいいと思ってきた。 最近になって、日本人はこの特定三カ国の理不尽で傲慢な恫喝に抗議するようになっているのだが、それでも日本国内には「黙って放っておけばいい。話し合って合意点を見つければいい」と日本が耐える論調を話す人が大勢いる。 外交的に軋轢になるとか、外交的に相手を傷つけるとか、相手に責められる、という局面に、日本は非常に弱い。弱いからそういった局面を回避して、「自分が折れればいい」という卑屈な態度で乗り切ろうとする。 特定三カ国はこうした日本の「弱さ」を十分に知り尽くしている。だから「日本には何をやってもいい」と言わんばかりに「反日」という攻撃を仕掛けているのである。 こういった問題は日本の政治家の問題であると言う人も多い。そして、すべて政治家の資質のせいにしてしまう向きもある。 しか
日本海での日韓の軍事的トラブルが尾を引いているが、日本と今にも戦争しそうな韓国側の高姿勢や興奮に接しながらどこか既視感があった。盧武鉉（ノ・ムヒョン）政権時代の２００５年６月に似たようなことが起きているのだ。漁業問題が原因で、軍ではなく巡視船や警備艇による対立だった。 当時、韓国の新聞には「韓日の警備艇１３隻が東海（日本海のこと）で対峙（たいじ）！」とか、「一触即発、緊張高まる蔚山（ウルサン）沖！」といった大見出しが躍り、いざというときの韓国軍の対応策として海・空軍の布陣状況などを紹介し、戦争シナリオまで書き立てている。 この時は、日本の排他的経済水域（ＥＥＺ）で不法操業していた韓国漁船を日本の巡視艇が追いかけたところ、韓国の警備艇がそれを妨害しかくまったためで、双方が海上で長時間にらみ合う事態になった。韓国側の不法行為が発端だったから最後は韓国側が謝ってケリがついたが、当時の日韓関係は２
少子高齢化で衰退へ向かう日本では、高齢になっても働かなければならない。これは生涯現役の「強制」であり、死ぬまで働かされる事態に突入したのだ。しかしこの状況でも、幸せに生きる方法はある。（『鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編』鈴木傾城） ※本記事は有料メルマガ『鈴木傾城の「ダークネス」メルマガ編』2019年1月27日号の抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め今月分すべて無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：鈴木傾城（すずき けいせい） 作家、アルファブロガー。政治・経済分野に精通し、様々な事件や事象を取りあげるブログ「ダークネス」、アジアの闇をテーマにしたブログ「ブラックアジア」を運営している。 我慢して働けば何とか食べていける…そんな時代はとうに終わった 少子高齢化を無策のまま放置したツケが回ってきた 日本は少子高齢化問題に関して「人口を増やす」という正攻法を頑
マイコンなどをPCにUSB経由でつなぐときに、USB-シリアル変換という機能のICチップがよく使われます。USB-シリアル変換のICには、よく使われる製品がいくつかあるのですが、その中に、比較的安価なものとして、Prolificという台湾の会社の製品でPL2303というものがあります。 PL2303 (HX Revision A)の純正品 この製品について、メーカーから「ニセモノに注意」という案内が出ています。どうもメーカーでもニセモノ対策を打っていて、ニセモノでは動作しないようにしているドライバを配布していて、チェックツールも配布している、ということのようです。その話を聞いて、ニセモノはホンモノとどう違うんだろう、どうしてニセモノを作ろうとするんだろう、ということに興味を持ち、いろいろと調べることにしました。 まずニセモノの入手からですが、知人から「純正ドライバで動かないニセモノがある」
We began our Turing Lecture June 4, 201811 with a review of computer architecture since the 1960s. In addition to that review, here, we highlight current challenges and identify future opportunities, projecting another golden age for the field of computer architecture in the next decade, much like the 1980s when we did the research that led to our award, delivering gains in cost, energy, and secur
「週刊新潮」の発売前日に速報が届く！ メールマガジン登録 デイリー新潮とは？ 広告掲載について お問い合わせ 著作権・リンクについて ご購入について 免責事項 プライバシーポリシー データポリシー 運営：株式会社新潮社 Copyright © SHINCHOSHA All Rights Reserved. すべての画像・データについて無断転用・無断転載を禁じます。
ご存知の方もあるかと思いますが、大手ソーシャルゲーム関連銘柄でこのところ立て続けに大規模リストラが進んでおり、人材市場にこれらの企業を見切ったか、肩を叩かれたとみられる人材が溢れ出てきて面接待ちをしています。 困ったことに、ゲーム業界はもう天井を迎え、良いゲームをきちんと選んでしっかり遊ぶプレイスタイルが中心に戻ってきて、コンソールが息を吹き返しつつある状況で、ちょっと遊んでガバっと課金するようなインスタントなスマートフォン向けゲームの開発経験やサーバーサイド技術があるだけではなかなか思ったような給与で採用されない事態になってしまっているのが現状です。 とはいえ、まだ開発意欲の旺盛な企業がVRやリッチゲームの方面で採用を拡大している状況ではあるので、上手くニーズがマッチすればと思う一方、なかなか再就職先が決まらない人はアジャイル系の開発会社に入ったり、ウェブサービス会社に転じたりするケース
ベネズエラの自殺 ―― 南米の優等生から破綻国家への道 モイセス・ナイーム カーネギー国際平和財団特別フェロー フランシスコ・トロ グループ・オブ・フィフティ 最高コンテンツ責任者 Venezuela’s Suicide Lessons From a Failed State Moises Naim ベネズエラの貿易産業大臣、フォーリンポリシー誌の編集長などを経て、現在はカーネギー国際平和財団特別フェロー。スペイン紙エル・パイス主任国際コラムニスト、アトランティック誌コントリビューティングエディターも務めている。 Francisco Toro グループ・オブ・フィフティ最高コンテンツ責任者、カラカス・クロニクルズ（ブログニュースサイト）創設者、ワシントンポスト紙グローバルオピニオン・コラムニスト インフレ率が年１００万％に達し、人口の61％が極端に貧困な生活を強いられている。市民の89％が
一部報道などでは日本経済の好調さが伝えられていますが、実感として受け止められないというのが正直なところではないでしょうか。なぜこのような事態に陥っているのか、米国在住の作家・冷泉彰彦さんはメルマガ『冷泉彰彦のプリンストン通信』でその理由を「日本の産業構造がおかしくなったため」とし、この「負のトレンド」を反転させなければ国の繁栄と個人の成功はありえないと結んでいます。 スカスカになった日本経済、どうしてこうなったのか？ 経済新聞や安倍政権の周囲では、日本経済は絶好調だとか、多くの企業が史上空前の利益を上げているという声があります。ですが、そんな好況感は、日本全国を見渡すと全く感じられません。 国全体の「購買力」は弱り切ったままです。観光ブームということもありますが、結局はインバウンド、つまり訪日外国人が支えています。例えば、星野リゾートの場合は、価格帯によってブランドを分けていますが、フラッ
5Gを“自営無線”として利用できる新周波数帯の割当に向けた検討が、情報通信審議会の作業班で始まった。候補帯域のうち28GHz帯の100MHz幅は、2019年度後半にも利用可能になりそうだ。 「5Gの技術を自営無線として産業用途で利用したいと考えている企業に対して、エリアを限定して個別に免許を与えようという構想が欧州を中心に出てきている。だが、具体策は海外でも手探り状態。作業班の議論を通じて、日本における『ローカル5G』の姿が明確になればと思っている」 総務省 電波部 移動通信課 課長補佐の中川拓哉氏は、5Gの技術検討を行っている情報通信審議会（情通審）新世代モバイル通信システム委員会に新設された「ローカル5G 検討作業班」の議論にこう期待を寄せる。 「ローカル5G」は、エリアを限定し5Gを自営無線として利用できようにする、新しい無線システムである。 総務省は、2018年11月3日に公表した
ヨランダ・ミーハン。1998年PwC入社。主に人事に関わるコンサルティングを担当。2007年よりPhilipsに入社し、同社のグローバル人事戦略やプロダクトマーケティングに携わる。2017年よりVeldhoen + Company SEA Pte Ltdのマネージングパートナーに就任。Activity Based Workingの提唱者である同社で、人事、IT、ワークプレースなど、働き方に関するコンサルティングなどのサービスを展開。新たな働き方を市場に提案している 人の活動ベースで働き方を考えるところに特徴があり、生産性を最大化させるための「働き方戦略」の一つです。さまざまな活動に適した空間をオフィス内に複数設け、その活動ごとに空間を使い分けることで、各活動の生産性を上げるのです。 組織から与えられた場所と決められた時間の中で働くのではなく、社員一人一人が働く場所や時間の使い方、仕事の仕方
リクエスト予約希望条件をお店に申し込み、お店からの確定の連絡をもって、予約が成立します。 1 予約の申し込み ご希望の条件を当サイトよりご入力ください。 2 お店からのメール ご予約が承れるか、お店からの返信メールが届きます。 3 お店へ来店 予約が確定した場合、そのままお店へお越しください。
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
