①コロナ禍で免疫力が低下 新型コロナ禍で感染対策が施され、結果的に様々な感染症への免疫力が低下。集団免疫が獲得できていない可能性がある。 ②増加した外国人観光客から持ち込まれ、流行が1カ月ほど早い 例年の流行時期は、A型が12月中旬～2月中旬、B型が通年（2月下旬から増加）です。 しかし今季は増加した外国人観光客が海外から持ち込み、2024年11月から流行期入りし、年末帰省での“家庭内感染”などによって年末にかけて急増しています。
①コロナ禍で免疫力が低下 新型コロナ禍で感染対策が施され、結果的に様々な感染症への免疫力が低下。集団免疫が獲得できていない可能性がある。 ②増加した外国人観光客から持ち込まれ、流行が1カ月ほど早い 例年の流行時期は、A型が12月中旬～2月中旬、B型が通年（2月下旬から増加）です。 しかし今季は増加した外国人観光客が海外から持ち込み、2024年11月から流行期入りし、年末帰省での“家庭内感染”などによって年末にかけて急増しています。
1月5日までに全国の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、1医療機関あたり33.82人で、過去最も多かった前の週から大幅に減少しました。 専門家は減少した理由について「年末年始の時期は休みの医療機関が多く、受診する人が少なかったためだと考えられる」とした上で、流行は続いているので引き続き注意が必要だと呼びかけています。 国立感染症研究所などによりますと、1月5日までの1週間に全国およそ5000か所の医療機関から報告されたインフルエンザの患者数は、1医療機関あたり33.82人と、現在の方法で統計を取り始めて最も多かった前の週の64.39人から大幅に減少しました。
市販のプロテインパウダーに許容量を超す鉛やカドミウムが含まれるとする調査結果が報告された/Tatiana/iStockphoto/Getty Images （ＣＮＮ） 筋トレ効果を高める目的で使用する市販のプロテインパウダーには、許容量を超す鉛やカドミウムが含まれていることがあり、特に植物性やオーガニック、チョコレート味の製品は含有量が多いという調査結果が９日に発表された。 米環境保護庁（ＥＰＡ）によると、鉛はどんな量であっても人体に有害とされる。労働省労働安全衛生局によれば、カドミウムには発がん性があり、心臓、腎臓、腸、脳、呼吸器、生殖器に対して毒性をもつ。 分かりやすい食品成分表示を推進するＮＰＯ「クリーンラベルプロジェクト」の発表によれば、オーガニックのプロテインパウダーは、平均すると非オーガニック製品に比べて鉛の含有量が３倍、カドミウムは２倍だった。 大豆やコメ、マメ類などを原料と
入院待ちの患者が病院の廊下や駐車場、はては備品置き場で治療を受けるのが常態化している──。英国の病院の現状について、現場の看護師たちがそう警告を発している。 「国家的な危機」 英国の看護師でつくる労働組合「王立看護協会（RCN）」の調査によると、調査した看護師の3人に1人以上（37％）が、最近の勤務中に患者が不適切な場所でケアを受けるところを見たと回答した。 英国の病院では少なくとも過去2年間、緊急救命室（ER）の過密状態が大きな問題になっていて、待ち時間は大幅に延びている。 このため、廊下に置かれたストレッチャーなど、病院内の必ずしも機器が整っていない不適切な場所で治療を受ける患者が続出している。 調査した看護師およそ1万1000人のうち半数超（53％）は、こうした「廊下治療（corridor care）」では酸素供給装置や吸引器のような救命機器が使用できないと答えている。 また約67％
医療費が高額になった患者の自己負担を一定額に抑える「高額療養費制度」をめぐり、厚生労働省は、来年8月から上限額を引き上げる方針を固めました。 平均的な年収の区分であるおよそ370万円から770万円では、月単位で8000円余り引き上げるとしています。 高額療養費制度は、高額な治療を受けた場合に患者の負担が重くならないよう、年齢や年収に応じて医療費の自己負担に月単位の上限額を設けているものです。 これについて厚生労働省は、医療費が増加する中、見直しが必要だとして来年8月から上限額を引き上げる方針を固めました。 具体的には、 ▽平均的な年収区分である年収およそ370万円から770万円では、今より8100円引き上げて8万8200円程度 ▽770万円から1160万円では、2万1000円引き上げて18万8400円程度 ▽1160万円以上は、3万7800円引き上げて29万400円程度 にするなどとしてい
関西ニュースKANSAI 治療薬開発に期待 致死率３０％「人食いバクテリア」の感染をＭｎ００７という分子の塊が抑制することを発見 神戸大チームが発表 04/30 18:57 配信 死に至ることもあり「人食いバクテリア」として知られる劇症型溶血性レンサ球菌の感染症について、神戸大学は３０日、ある分子の塊が感染を抑制することを発見したと発表しました。 「人食いバクテリア」と呼ばれる「劇症型溶連菌感染症」は手足の壊死や多臓器不全などを引き起こし、約３０％が死に至るとされます。 神戸大学は３０日、大学院工学研究科の研究グループがＭｎ００７という分子の塊が溶連菌の感染を抑制することを発見したと発表しました。 溶連菌はＤＮＡを分解する酵素を分泌し、ヒトの感染防御システムを破壊しますが、Ｍｎ００７が塊になったものを溶連菌と混ぜ合わせると、酵素の働きを阻害することができ、治療薬開発につながることが期待され
「溶血性レンサ球菌」（溶連菌）が原因で、手足の急速な壊死や多臓器不全を引き起こす「劇症型溶血性レンサ球菌感染症」の患者が、過去最多だった昨年を上回るペースで増えている。国立感染症研究所によると、今年は3月24日までに556人の報告があり、昨年の941人の半数を超えた。毒素の量が多く、感染が広がりやすいとされる「M1UK」株の検出も増加。厚生労働省は、手指の消毒など基本的な感染対策の徹底を呼びかける。 溶連菌は咽頭炎を引き起こすことが知られているが、まれに急速に進行し劇症型となる。「人食いバクテリア」と呼ばれることもあり、致死率は30～70％とされる。 劇症型の原因となるのはA群やB群、G群などの溶連菌。感染研によると、今年はA群が6割超を占め、例年より多い。3月17日までにA群として報告があった335人では、60代以上が多いが、40代、50代もそれぞれ40人以上いる。報告時に死亡していたの
4月から、暮らしに関わる制度や仕組みが変わります。例えば、新型コロナウイルスについてはこれまで公費でまかなわれていたワクチン接種や治療について、4月1日から自己負担になります。また、教育現場では、小学5…
【読売新聞】 薬の処方箋をデジタル化した「電子処方箋」の普及が伸び悩んでいる。政府は来年度末までにほぼ全ての医療機関や薬局での導入を目指すが、運用開始から約１年たった先月２８日時点で導入率は６％にとどまる。重複投薬を防ぐ利点はある一
欧州系ファンドのCVCキャピタル・パートナーズが調剤薬局大手の総合メディカルグループの買収で合意したことがわかった。買収額は約1700億円となる見通し。CVCは買収後にM&A（合併・買収）などで規模を拡大し、企業価値向上につなげる。調剤薬局は政府の医療費抑制策による薬価引き下げが経営の逆風となっており、一段と業界再編が進む可能性もある。総合メディカルは「そうごう薬局」などの店舗名で全国
厚生労働省は10日、マイナンバーカードを健康保険証として使う「マイナ保険証」について、受診時にかかる窓口での追加負担を10月から下げる案をまとめた。一般の3割負担のケースで初診時に21円の支払いを6円に下げる。従来型の保険証は9円から12円に上げる。マイナ保険証の負担を下げて普及を目指すが、追加負担への批判から修正を迫られた面もある。中央社会保険医療協議会（中医協、厚労相の諮問機関）に案を提示
昨年の感染「第１波」から屋外にテントを張り新型コロナウイルスの診療を続けてきたが、今回の第５波は第４波までとは状況が全く異なる。インド由来の変異株「デルタ株」の蔓延(まんえん)で患者の年齢層が一変し、若い患者が多い。家族に感染者が出れば全員が感染するなど感染力の強さはまるで別の病気のように感じる。だが、これまでと違い症状が重い人しか入院対象にならない。 自宅療養を余儀なくされる患者には携帯電話の番号を教えてショートメールでやり取りし、大変そうならば電話を入れる。２４時間、自宅療養者から続々とメールが届くが、重症者を見逃さない、死者を出さないという気概で１年半やってきた。最近、「野戦病院」という言葉が出てきたが、われわれは１年半前から野戦病院状態が続いている。開業医における通常診療とコロナ診療の両立に今でも悩み続けている。 《感染症法では、感染力や致死率などをもとに１～５類と「新型インフルエ
以前掲載の「権力誇示のため『イベルメクチン』をコロナ薬として承認せぬ厚労省のカン違い」では、厚生労働省の人命軽視とも言うべき許しがたい所業を暴いた、元国税調査官で作家の大村大次郎さん。大村さんは今回のメルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』で、同省がイベルメクチンをコロナ薬として承認しないさらに闇の深い理由を明らかにするとともに、そんな厚労省を擁護する「御用医師」の実名を記しています。 【関連】権力誇示のため「イベルメクチン」をコロナ薬として承認せぬ厚労省のカン違い ※本記事は有料メルマガ『大村大次郎の本音で役に立つ税金情報』2021年3月1日号の一部抜粋です。ご興味をお持ちの方はぜひこの機会にバックナンバー含め初月無料のお試し購読をどうぞ。 プロフィール：大村大次郎（おおむら・おおじろう） 大阪府出身。10年間の国税局勤務の後、経理事務所などを経て経営コンサルタント、フリーライター
「働いている人が減ったとは感じない」 12月8日、全国保健所長会が厚労大臣宛てに「緊急提言」を送っている。新型コロナウイルスは現在指定感染症（2類相当以上）の扱いだが、これを緩めてほしいというものだ。メディアは保健所の逼迫を受けて「医療崩壊だ」「外出するな」と叫ぶが、本当に必要なことは指定感染症2類扱いの見直しではないのか。 ＊＊＊ 連日ワイドショーで紹介される医療関係者の悲鳴を聞くかぎり、全国の病院がいまにも崩壊しそうに感じられるが、はたしてそれは実態なのか。... 記事全文を読む
新型コロナウイルスの感染拡大が続き、「医療崩壊」が叫ばれている。患者を受け入れている医療機関や現場の医療関係者が日々消耗する一方で、全医療機関の約８割、集中治療室（ＩＣＵ）のある医療機関の４つに１つがコロナ患者を受け入れていないというデータもある。病床数世界一とされ、欧米より感染規模がはるかに小さい日本で、「医療緊急事態」となるのは、どこに問題があるのか。 政府は２５日、病床が逼迫している地域で、重症者を受け入れる１病床につき１５００万円、それ以外の患者は１床４５０万円をそれぞれ補助すると明らかにした。 ただ、即効性があるかどうかは不透明だ。田村憲久厚生労働相は記者会見で、「病床や医療人材の確保を進めるが、限りがある。感染者をいかに増やさないかが重要だ」と強調する。 「スタッフも体力の限界にきているが、最後の砦（とりで）として使命感を持ち、気力でやっている。だが、先行きが見えないと気ももた
薬の早期投与で症状改善 新型コロナ回復率８７％―タイ保健省局長 2020年04月25日13時35分 タイ保健省のソムサック医療局長＝２０日、同省提供 【バンコク時事】タイで新型コロナウイルス感染者の回復率が８７％に上っている。電話インタビューに応じた保健省のソムサック医療局長は「早い段階で抗ウイルス薬を投与している」と説明。タイ保健当局の研究に基づく措置で、「効果があると確信する」と自信を深めている。 新型コロナ、弱点は太陽光? 高温・多湿でウイルス減少―米実験 タイでは２４日現在、２８５４人の感染が確認され、２４９０人が治癒した。ソムサック局長によると、患者の症状に応じ、７種類の抗ウイルス薬を投与。６種類はタイで調達でき、残る抗インフルエンザ薬「アビガン」も「輸入元の日本と中国の協力で十分な在庫を確保している」という。 患者は症状によって３グループに分け、無症状の感染者は抗ウイルス薬を用
新型コロナウイルス感染患者の入院を受け入れた医療機関に患者1人当たり100万～400万円を交付する制度の創設を愛知県が検討し、関係自治体と協議に入ったことが21日、わかった。交付額は入院患者の症状に…
新型コロナウイルス感染拡大の中、ヨーロッパで死亡率が突出して低いドイツの現状について、現地在住の日本人医師がＮＮＮの取材に答えました。 ブランデンブルク心臓センター・岡本真希医師「（受け入れ態勢には）かなり余裕があると思う。通常業務が半分以下に減っているような状況なので」 ドイツの首都ベルリン在住の岡本真希医師が勤務する病院では、先月前半から緊急ではない手術を延期し、病院全体の稼働率を５０％以下に下げているといいます。新型ウイルスの感染患者を受け入れるためで、集中治療室は常にベッドを空けている状態です。 こうした対応で生じる損失について、ドイツ政府が、日本円にして３３００億円以上を補償に充てると発表したことも態勢整備の追い風となり、死者の抑え込みにつながっているといいます。 ブランデンブルク心臓センター・岡本真希医師「（イタリアでは）呼吸器につなげられずに亡くなってしまう重症の方がいると聞
東京都医師会は6日、新型コロナウイルスの感染拡大を受けて記者会見した。尾崎治夫会長はこの場で、「土曜日（4日）、日曜日（5日）と三桁台のコロナの感染者が出てきていることに非常な危機感を覚え、これ以上患者が増えると、今の医療現場は持たないと非常に強く思っている」と述べた。そのうえで、6週間の外出自粛を提言した。 【会見ノーカット】東京都医師会が会見 都内の感染爆発危機に“緊急事態”訴え 尾崎会長は「東京は危機的状況だ。更なる感染者の増加を防ぐためには全ての都民の外出自粛が必要。今までより強いみなさんの努力が必要だという思いがある」と語った。 提言した「6週間」の根拠としては、新型コロナウイルスが感染してから2週間ほどで症状が出ることを指摘。「2週間（不要不急の外出を）控えていただければ感染者は頭打ち、あるいは減ってくると思います。さらに2週間続けると感染者数は減るかもしれない。さらに2週間頑
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