すげー。見つけたやつすげー。 これはそのうち健康食品のダイレクトメールとかでパクられるような気がする。 「老いが気になる……」とか書いてあるのをペリペリめくると 「若さを取り戻せます！」的な文章が現れるっていう。
すげー。見つけたやつすげー。 これはそのうち健康食品のダイレクトメールとかでパクられるような気がする。 「老いが気になる……」とか書いてあるのをペリペリめくると 「若さを取り戻せます！」的な文章が現れるっていう。
小沢の泣き所「不動産蓄財疑惑」 あの陸山会が所有する10億円もの物件は小沢の個人名義のまま。そこに特捜部のメスが入ったら……。 2009年5月号 DEEP 「不動産は政治団体のものだ。あれだけの資産を個人で持てるわけがない。銀行から借り入れたり、政治団体の政治資金で購入した」 1986年8月、当時の玉置和郎総務庁長官は閣僚の資産公開の記者会見でそう話した。玉置は永田町に自分名義の高級マンションを3室も所有していたが、なぜか資産公開から外されていた。その理由を問われた玉置の説明がこれだった。玉置の秘書も記者団にこう語っていた。 「登記上の名義は確かに玉置個人だが、政治団体名では登記できないので玉置個人の名義で登記した」 だが、このとき問題になったマンションの登記簿を見ると、「政治団体のもの」だったはずの3室は、玉置の死亡した日付で玉置夫人にそっくり相続されていた。 それから23年。西松建設か
ベトナムの旅行雑誌「ＴＩＮ ＴＵＣ ＤＵ ＬＩＣＨ」が、中国を批判する記事を掲載したとしてベトナム政府から３カ月の停刊処分を受けた。 中国紙、国際先駆導報（電子版）などによると、同誌は、旧正月に発行した“新年特別号”で、中越間の領土問題に触れた。記事では、昨年、首都ハノイとホーチミンで、中国政府の南シナ海政策に対する抗議デモの参加者を「勇気ある精神」と称賛した。 「民衆の愛国心を鼓舞することが悪いというのか」とする同誌に対し、べトナムの情報通信省は今月中旬、「虚偽の情報を伝えて暴力を扇動し、中越間の憎しみを誘発しようとした」などと批判し、重大な新聞法違反を理由に３カ月の停刊を決めた。 １９７９年の中越戦争で悪化した両国関係は一応修復されているが、南シナ海の南沙（ベトナム名チュオンサ）、西沙（同ホアンサ）両諸島の領有権争いは解決に至っていない。同誌は、ベトナム南部の経済成長のカギとなるのは南
会見する放送倫理検証委員会のメンバー＝２８日、東京都千代田区 ＮＨＫと民放でつくる第三者機関「放送倫理・番組向上機構」（ＢＰＯ）の放送倫理検証委員会は２８日、ＮＨＫ番組の改変問題について意見書を発表した。ＮＨＫ放送総局長が、放送前に安倍晋三官房副長官（いずれも当時）と面談し、その後スタッフに改変を指示した点や、国会担当局長も改変を指示した点について、「公共放送に最も重要な自主・自律を危うくする行為で、いまも繰り返されうる。改善は現在の課題だ」と指摘した。 問題の番組は、従軍慰安婦問題を民間人が裁く民衆法廷を取り上げ、０１年に放送された「問われる戦時性暴力」。検証委は、この番組をめぐる裁判で昨年６月に最高裁が認定した事実や、独自にＮＨＫから得た回答をもとに、今年１月から審議した。新たな事実認定はせず、改変に政治家が影響を及ぼしたかどうかも判断していない。 意見書では、「国会対策部門と放
オーストラリア南東部の道路に、1台のトラックが止まっていた。運転席で物思いにふける男は、完全に行き詰まっている。道路脇で草を食んでいる彼の若い雌牛たちは健康そのものだ。しかし、5年前には500頭近くだったその数は、いまでは70頭にまで減ってしまった。 しかも公道沿いの草を食べさせることは、「厳密に言うと違法なんだ」と男は認めた。だが、男の土地にはもう草がない。いまでは低木が生えるだけの、ただの荒れ地だ。かといって穀物飼料を買う余裕もない。ダッシュボードに置かれたノートパソコンの画面には、銀行の預金残高が映し出されている。男はこれまで、大儲けをしたこともなければ、貧乏のどん底に落ちたこともなかった。それなのに、銀行からの借入金が数千万円にふくれ上がっているのだ。男はフロントガラス越しに、唯一の収入源となった雌牛たちを見つめた。 男の名前はマルコム・アドリントン、52歳。酪農一筋36年、毎朝5
アニメ「けいおん！」のオープニング曲、エンディング曲がオリコンの2009年4月25日付けデイーリーシングルCDランキングで1位、2位を独占した。このアニメ、09年4月放送から原作のマンガ本がバカ売れ。登場キャラが持っている楽器まで注目されるなど社会現象化し始めているが、この日のオリコンランキングのトップ10のうち、なんと6曲がアニメ関連の曲。なぜなのか。 ランキングトップ10のうち6曲がアニメソング 「けいおん！」はTBS系の深夜に放送されているアニメ。桜が丘高校に通う4人の女子高生が部員ゼロだった軽音部に入部しバンドを結成。秋の学園祭での演奏を目指し練習する姿などが描かれている。制作は京都アニメーションで、大ヒットした「涼宮ハルヒの憂鬱」「らき☆すた」に続く作品とあって、放送前から注目を集めていた。 放送後すぐに人気が爆発し、原作のマンガ本がバカ売れ。ネット通版では品切れ状態になった。ま
伊東（以下――）前回、1980年代半ば頃からマーケットの反応が鈍くなった、というお話を伺ったわけですが。 辻井 はい。 ―― これは推測も含めてなんですが、オイルショック（1973年9月）以前、高度成長期後期とでも言えばよいんでしょうか、そのあたりまでは、西友なんかでセールを打っても、バッと反応があった。それがオイルショック前後から「安定成長」と呼ばれる時代に、今度は「おいしい生活。」のようにイメージ、情報を売る物流にだんだん変容していくわけですよね。「モノがなかった」という時代と「ひと通りモノがある」飽和、とは言いませんが、まあまず行き渡ってきてからの消費動向とは、全然違うように思うんです。 辻井 その通りです。 ―― ところが80年代半ばを過ぎると、情報も飽和してしまって、冷戦が終わる90年代以後は平成構造不況といわれるような国内状況になって、別の谷底を迎えてしまう。そんな有為転変があ
小学校２年の時の「体罰」をめぐって熊本県天草市の男子生徒（１４）が同市に損害賠償を求めた訴訟の上告審判決で、最高裁第三小法廷（近藤崇晴裁判長）は２８日、「体罰」があったと認定して市に賠償を命じた一、二審判決を破棄し、生徒の請求を棄却した。第三小法廷は、臨時講師が注意を聞かない生徒の胸をつかんで体を壁に押し当てて怒ったことを「許される教育的指導の範囲を逸脱せず、体罰にはあたらない」と判断した。 最高裁が民事訴訟で教員の具体的な行為について「体罰でない」と判断したのは初めて。学校教育法は体罰を禁じているが、どのような行為が体罰にあたるかの具体的な例示はない。どの程度の指導が許されるのかが学校現場で議論になっているなか、幅広い影響がありそうだ。 第三小法廷は、講師の行為が「有形力の行使」で「やや穏当を欠く」と認めたうえで、「指導するためにしたことで、悪ふざけの罰として肉体的苦痛を与えるために
覚せい剤を使用したとして、警視庁麻布署が作詞家の園田凌士（本名・利隆）容疑者（３３）＝東京都港区＝を覚せい剤取締法違反（使用）の疑いで逮捕していたことが２８日、同署への取材で分かった。園田容疑者は「使用した事実は間違いありません」と容疑を認めているという。 同署によると、園田容疑者は今月中旬以降、都内で覚せい剤を使用した疑いがある。２７日に同署が任意同行を求めて尿検査したところ、覚せい剤反応が検出されたという。同署は入手先などを詳しく調べる方針。 園田容疑者の公式サイトによると、園田容疑者はＳＭＡＰやＢｏＡ、ＭＩＳＩＡ、東方神起などの楽曲の作詞をしている。
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 著名な方の訃報を伝えるニュースなどで、しばしばテレビの情報番組などでコメンテーターの方が「ひとつの時代が終わった、って感じますね」といった台詞が発せられます。立て続けにそうしたニュースがあると、「ひとつの時代、っていったい、いくつあるんだろう？」などと思ったりしますが、もちろんそれは個人的な思いであって、普遍的なものではないのでしょうから、いくらあってもおかしくはない。 で、最近、自分の中で「あー、ひとつの時代が終わったな」と思ったのが、先日、雑誌「広告批評」の最終号を書店でレジに持っていってお金を支払って、受け取った雑誌をカバンに入れた時です。 「こうして書店で、『広告批評』の最新号を買うことはもうないのだな」と思ったら、あの台詞が心の中に
農地の有効活用を進める農地法改正案を巡り、自民、民主両党が２７日、修正に合意した。３９年ぶりとなる農地法の大規模改正が今国会で成立する見通しとなり、農地を耕作者が「所有」するという考え方から、一般企業なども含めた「効率的な利用」を促す方向に改める。 改正によって、有休農地の活用や効率的な大規模農業の促進を図るために、賃貸借など農地の利用権を原則自由化する。企業が条件の良い農地で農業を営む場合などに作る農業生産法人の出資比率を大幅に緩和し、農地の賃貸借の期間を最大２０年から５０年に拡大する。 焦点となった農地の所有について、政府は「耕作者による農地所有は変わらない」と主張してきたが、民主党などは「権利を拡大した利用者による農地の実効支配が進めば、なし崩し的に企業による農地所有に道を開く」と反発していた。 修正で、法の目的を定める第１条に「耕作者による所有が果たしてきている重要な役割も踏
【ジュネーブ＝南島信也】豚インフルエンザが世界各地で拡大している事態を受け、世界保健機関（ＷＨＯ）は２７日夕、２度目の緊急委員会を開き、警戒レベルを現在のフェーズ３から４に引き上げることを決めた。スペインと英国で同日、欧州初の感染例が確認されるなど、感染がメキシコ、米国、カナダ以外にも急速に拡大する様相を呈していることから、感染拡大を防ぐために早急な対策が必要と判断した模様だ。 従来のフェーズ３は「動物から人への感染」「人から人への感染は限定的」だったが、「人から人への感染が増加」を示すフェーズ４に引き上げられたことで、フェーズ６（世界大流行＝パンデミック）に至る流れを食い止めるための措置が各国で検討されることになる。人の移動や経済活動に大きな影響が出そうだ。
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