iPhoneが登場して10年が経ち、スマートフォンは携帯電話に取って代わった。コミュニケーション以外のさまざまなこと、たとえば写真やビデオの撮影、タクシー配車、健康管理などをスマートフォンで行うのが当たり前になっている。その結果として、スマートフォンが手元で稼働し続けていなければならず、われわれが気遣わなければならないことも増えた。 通信量の上限が決められているのであれば、毎月月末まで、その通信量を使い切らないように管理する必要がある。そしてバッテリーは、少なくともわれわれが起きて活動している時間帯は、残量を管理し、端末が使える状態にしておかなければならない。 デバイスの性能や価値を左右する 2016年のニュースを振り返ると、バッテリーはしばしば、その中心にあった。 サムスン電子「GALAXY Note 7」はバッテリーから発火する事故が相次ぎ、端末は販売停止となった。また、アップルの新型
MM総研は、11月10日に2016年度上期（2016年4月～2016年9月）の国内携帯電話出荷台数調査結果を発表した。 2000年度の統計調査開始以来、半期別出荷台数として過去最低の1518.8万台（前年同期比10.9％減）を記録。スマートフォンの出荷台数は前年同期比8.4％減の1216.8万台で、総出荷台数に占めるスマートフォンの出荷台数比率は80.1％（前年同期比2.2ポイント増）となっている。 このうち、キャリア向けスマートフォンの出荷台数は13.1％減の1097万台、SIMロックフリースマートフォンの出荷台数は79.1％増の119.8万台で、スマートフォン出荷台数に占めるSIMロックフリーの比率は9.8％（4.8ポイント増）に拡大。フィーチャーフォン出荷台数は同19.7％減の302万台で、過去最低となった原因は総務省による「スマートフォンの端末購入補助の適正化に関するガイドライン」
企業内で、いまだにペーパーレス化が進んでいない業務の一つが経費精算だ。経費精算には、領収書やレシートといった“紙”の取り扱いが欠かせない。企業には領収書の保管義務があり、基本的には原本を7年間保存しなくてはならないからだ。毎月貯まった領収書を1枚ずつ台紙に貼り付けて、経理部門に提出しているビジネスパーソンは少なくないだろう。 だが今後、経費精算の電子化が急速に進む可能性がある。2015年12月24日に閣議決定された2016年度の税制改正大綱に、デジタルカメラやスマートフォンで撮影した画像を正式な書類として認めるという規制緩和が盛り込まれた。これに基づいて法改正がなされれば、2017年には企業の経理業務に適用できるようになる見込みだ。 領収書の電子保存をめぐっては、2015年秋にも規制緩和が行われている。従来は「3万円未満の領収書のみが対象」「電子署名が必要」といった条件があったが、電子帳簿
調査会社のIDC Japanは2015年12月16日、国内のモバイルデバイス市場に関する調査結果を発表した。スマートフォン市場とタブレット市場（eReaderを除く）、PC市場、通信データカードなどのData Communicationを合計した市場に関する調査で、それによると、2015年第3四半期のモバイルデバイス出荷台数は、前年同期比4.2％増の1077万台に拡大。2015年通年では、市場の過半数を占めるスマートフォン市場の底支えはあるものの、家庭市場向け出荷が同1.8％減の3802万台、ビジネス市場向け出荷が23.6％減の1026万台と予測。合計で前年比7.4％減の4828万台にとどまると分析した（図）。 同社は2015年第3四半期のモバイルデバイス市場の動向について、スマートフォン市場やタブレット市場は二ケタ成長となったものの、PC市場がWindows XPサポート終了にともなう特
一般に小型デジタルカメラよりも高画質の写真を撮れる点が魅力の、デジタル一眼レフやミラーレス一眼。こうしたカメラをスマートフォンからリモート操作したり、凝った撮影をしたりできるようにするスマートデバイス「Pulse」が、クラウドファンディングサービス「Kickstarter」に登場した。 Pulseは、ニコンまたはキヤノンの一眼レフカメラなどをスマートフォンで遠隔操作するためのデバイス。カメラのアクセサリシューに取り付けてUSB接続すると、スマートフォンからBluetooth経由でカメラの各種機能が使える。1台のスマートフォンで、同時に3台までPulseを制御できる。
朝日新聞の記事によると、携帯電話やスマートフォン等の携帯端末の中古市場が拡大しているそうだ。現在は新品市場の5%ほどだが、レンタルビデオチェーンやや中古本販売チェーンも参入し、今後更に拡大すると予想されている。 日常的に使う物だけに中古となると状態が気になるが、中古携帯端末を買われた事がある方はいるだろうか。買った理由や、失敗談やエピソード、それらに基づく購入時の注意点があればお聞かせいただきたい。 MCAが7月に発表した調査リポートによれば、2014年度の中古携帯端末市場規模(消費者が購入した中古端末の台数)は前年度比26.8%増の227万台。2015年度には250万台を超え、2020年度には360万台に到達すると予測されている。現在の中古市場は需要に供給が追い付かない状態となっており、安定的な中古端末の調達が市場拡大の鍵になるとのことだ(プレスリリース)。
After growing 500% year-over-year in the past year, Understory is now launching a product focused on the renewable energy sector.
調査会社のIDC Japanは2015年6月8日、スマートフォン/タブレット/PCを合算した国内モバイル/クライアントコンピューティング市場に関する調査結果を発表した。それによると、2014年の国内モバイル/クライアントコンピューティング市場の出荷台数は、前年比6.4％減の4997万台と5000万台を割り込んだ。ただし同社は、2014〜2019年にかけて同市場は年平均3.1％の成長率を維持すると分析。2019年には5835万台にまで拡大すると予測した。 同社は、製品別の市場動向も調査。それによると、2014年のスマートフォン出荷台数は、前年比12.5％減の2654万台。大幅減少の背景には、通信事業者のキャッシュバックキャンペーンが制限され、買い替えサイクルが長期化したことがあるという。しかし、同社は、今後、スマートフォンの下取りを組み合わせたキャンペーン展開やフィーチャーフォン生産終了に伴
IDCの最新のデータによると、2015年のスマートフォン出荷台数が減少する見通しだという。 市場調査会社IDCは、2015年のスマートフォン出荷台数の伸びは11.3％になると予想している。一方、スマートフォン市場は2014年、27.6％の成長率を達成していた。 伸び率が鈍化している理由の1つに、中国のスマートフォン市場が飽和状態に達していることが挙げられる。IDCは5月に入り発表した報告書で、中国のスマートフォン市場が6年ぶりに縮小し、世界市場の成長レベルを下回ったと述べた。 IDCは、「大幅な成長」が期待できる一部の地域は、主にインド、インドネシア、中東、南アフリカだとみている。これらの市場での需要に押し上げられて、スマートフォン出荷台数は2019年までに19億台に達するとしている。 中国での減速は、GoogleのOS「Android」の普及率にも影響を及ぼすと考えられると、IDCは述べ
前回は、スマートフォンにより、ニーズがまだ明確になっていない段階でもユーザーと企業との接点が生まれるようになった変化をお伝えし、ビービットのプロジェクト事例からユーザーを顧客化するための具体的な方法を紹介した。 今回は、商品・サービスを購入した顧客に対する、満足度維持やクロスセル・アップセルなどのLTV（Life Time Value：生涯価値）向上を目指した「ポストセールス」について、スマートフォンを活用した取り組みを紹介しよう。合わせて、プロジェクトを進める上で、成功を左右するポイントについても整理する。 ポストセールスはアフターサポートではない 「ポストセールス」と言うと、一般的には既存顧客からの問い合わせ対応に代表される、どちらかというと保守的なアフターサポートだと思われるかもしれない。もちろんそうした面もあるが、ビービットは「顧客満足度を高め、新たな購買を促進するための興味・関心
4月に入り、新入社員を迎えた職場も少なくないだろう。今の新入社員世代は、幼い頃からIT機器に親しんでいることから“デジタルネイティブ”と呼ばれる。この言葉には、教えられずともIT機器やネットを自在に使いこなすイメージがある。もちろんそれは誤りではないが、「今どきの新入社員ならITスキルは十分なはず」と考えるのは早計だ。実は、メールを書く、Office文書を作成するなど、ビジネスの基本となるパソコン操作が満足にできない若者が少なくない。 2015年3月に大学を卒業して入社する新入社員の多くは、高校1年生だった2008年に国内で初めてiPhoneが発売された、いわば“スマホネイティブ”。この世代をはじめとする若年層は、パソコンよりもスマートフォンを使う時間が長い（図1）。スマートフォンは使いこなせても、パソコン操作が十分にできるとは限らないのだ。
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